iDeCoでは複利運用ができる？iDeCoの複利の仕組みや複利計算を解説！

こんにちは。マネーキャリア編集部です。 

先日、30代の友人から質問を受けました。

投資信託などの資産運用は、貯金と違って複利の効果を得ることができます。

複利効果とは、運用で得た収益や利息を再び投資することで、利息が利息を生んでふくらんでいく効果のこと。

今回の記事では

• iDeCo受けられる複利効果の仕組みを解説
  
• iDeCoを活用する上での注意点
• iDeCoの複利効果を得るためのポイント

iDeCoは自分で掛金を積み立てて、金融商品を運用して、老後のための資産を形成する個人年金制度です。

iDeCoで金融資産を運用した場合には複利効果が得られます。

複利効果とは、運用で得た収益や利息を再び投資することで、利息が利息を生んでふくらんでいく効果のことです。

元本だけに利子がつく単利と違い、複利は「掛け算」なので、投資期間が長ければ長くなるほど差が出ます。

以下で詳しくお伝えして行きます。

iDeCoで運用できる金融商品は、定期預金や保険以外にも、配当や運用益を期待できる投資信託があります。

通常の資産運用ですと、得た配当や運用益を現金化するか再投資に回すか選ぶことができますが、iDeCoは原則として60歳まで解約できません。

なのでiDeCoで投資信託を運用して得た、配当金や運用益の利息は、そのまま再投資に回されます。

たとえば、iDeCoで100万円を運用して、年利が5%の場合ですと、5万円分の利益が生まれます。

その5万円は引き出すことが出来ずに、その翌年は利益も含めた105万円を運用することになるということです。

iDeCoで得た配当金や運用益の利息は、そのまま再投資に回されるので、元本に再投資された金額を足したものに対してまた複利が発生します。

そして、その翌年も同じ用に再投資されて金額に複利が発生するので、長期間運用することで掛け算方式で資産が増大します。

例えば、iDeCoで100万円を運用して、年利が5%の場合。

翌年は105万円を運用するので、110万2500円になり、その翌年はさらにその金額に複利が発生するので115万7625円と増大していきます。

また、実際にはiDeCoの掛金は最低5,000円から毎月積み立てるので、元本の金額も増えることになります。もちろん、その積み立て分にも毎年複利が発生します。

複利効果と単利効果では、長期間で見たときにどのくらいの差がでるのか見ていきましょう。

100万円の元本で年利5％として10年でどのくらいの差がでるのか表にしてみました。

複利効果により10年で約5万円の差が出ることがわかります。

※実際には、積み立てにより元本も増大します。

通常、投資などの運用で得た分配金には20.315％（所得税：15％、住民税：5％、復興特別所得税：0.315％）の税金がかかります。

それに対してiDeCoは運用益に対して非課税なので、得た分配金をそのまま再投資に回すことができます。

通常の投資ですと、複利効果を得られても税金が引かれてしまうのに対して、iDeCoは非課税なので、高い利益を得られることになります。

また、iDeCoは売却時に得られる利益に対しても非課税なのも見逃せないポイントです。

iDeCoは長期間の運用で効果的に複利効果が得られるので、老後資産形成に対しての大きなメリットがあることがわかりました。

ですが、iDeCoにも気を付けなければいけないことがあります。

それは、原則としてiDeCoの配当金は引き出せないということです。

詳しくお伝えして行きます。

iDeCoは原則として60歳まで引き出すことができません。iDeCoの資産運用で得た配当や利益はそのまま自動で再投資され、満期である60歳以降に受け取れます。

通常の投資やNISAの用に、必要になった場合に解約、もしくは一部を取り崩すということはできません。

出産やマイホーム購入の頭金、教育資金などでまとまった金額が必要な場合に備えるには、iDeCoとは別で貯蓄する必要があります。

また、iDeCo掛金が自動で引き落とされるので、毎月の生活が困らない金額に設定してiDeCoを始めることも大切です。

iDeCoで選べる投資信託の中には、配当（分配金）の再投資を自動でやってくれて、購入時のコストも不要なものがあります。

ただしETF（上場投資信託）や個別株の配当は、自分で再投資する作業が必要なものもあるので注意しましょう。その際、配当に再投資に関しては税金は掛からないのですが、購入時のコストはかかります。

ですが、基本的にiDeCoで選ぶことが出来る金融商品は、自動で再投資を行う商品がほとんどなのでそこまで気にしなくても大丈夫です。

通常の投資において、複利効果を最大限に得るためには、かかる税金や手数料を抑えるために、配当頻度を少なくする事が大切です。

iDeCoの場合は、どうなのでしょうか。

結論から言いますと、iDeCoの複利効果には配当頻度が関係ありません。

どういうことか詳しくお伝えして行きます。

通常の投資において、運用商品の配当金には税金がかかります。

配当金にかかる税金は、20.315％（所得税：15％、住民税：5％、復興特別所得税：0.315％）です。

これは、年間利益の総額ではなく、配当を受け取るときにかかるので、配当を受け取る回数が多ければその分、引かれる税金が多くなります。

資産運用でより効果的に複利の効果を受けるためには配当頻度を減らして税金を抑える事が大切です。

金融商品によって配当頻度は異なります（毎月、毎年など）。毎月配当金を貰える商品は、人気があるのですが、毎回配当のたびに税金がかかっているので、長期間の総額で考えた場合は損をしています。

一見すると、毎月配当金を受け取ることが出来る商品は魅力的ですが、資産運用において配当頻度を少なくして、税金を減らす事のほうが重要です。

上記は一般的な投資の場合の話であり、iDeCoは配当金に税金がかからないので関係ありません。

また、iDeCoは基本的には60歳まで解約出来ないので、配当も再投資に回されるので受け取るタイミングはありません。

ただし、目先の利益ではなく、長期間の総額で考えたときにどちらが得なのか、という考え方自体は、投資だけではなくお金のことを考える上では重要なので覚えておくと良いでしょう。

iDeCoで受けられる複利効果の仕組みについて、また、その際の注意点についてお伝えしてきました。

次は、iDeCoの複利効果を計算でシミュレーションしてみましょう。

月々の積み立て金額、選ぶ金融商品の年利、積み立て年数

iDeCoの複利計算の仕組みについて解説していきます。

iDeCoの複利計算をする上で必要な条件は

• 月々の積立金額
• 選ぶ金融商品の年利
• 積み立て年数

実際に単利と複利ではどれだけ差がでるのかを計算していきましょう。

比較する条件は以下です。

• 毎月1万円積み立て
• 年利2％
• 30年間

ここからは、iDeCoの複利効果を高めるポイントを紹介していきます。

複利効果は、運用で得た収益や利息を再び投資することで、利息が利息を生んでふくらんでいくので、長期間であればあるほど効果がでます。

そのことを踏まえて詳しくお伝えして行きます。

iDeCoの複利効果を高めるには「長期運用」がカギです。

前述したとおり、複利効果は時間を見方につけて、資産を膨らませていくものなので長期で運用するとより効果が高まります。 

また、iDeCoで扱う金融商品は、個別株のような短期間で売り買いをして利益を得る商品ではなく、インデックスファンドのような株式市場自体の拡大成長によって利益を得る商品が多いので長期間の運用が大切です。

iDeCoは20歳から加入できるので、なるべく早めに加入して60歳で受け取れるまで長期間運用することで老後資産形成を効率的に行うことが出来るでしょう。

iDeCoは20歳から加入でき、加入が早ければ早いほど複利効果を得ることができます。

実際に、以下の条件でiDeCoを活用した場合、30歳で始めた場合と、40歳で始めた場合どれほどの差がでるか見てみましょう。

• 毎月1万円積み立て
• 年利2％
  

iDeCoの毎月の掛金は上限が決まっているので、50歳になってから毎月10万円積み立てるというようなことはできません。

早めに加入して、長い期間で運用することが大切です。

iDeCoの複利効果は長期間運用することで効果が高まるので、iDeCoは20代・30代で加入するのがおすすめです。

iDeCoは20歳から加入できるので、なるべく早く加入することで複利効果を最大に活用できます。

また、複利効果だけでなく、掛金が所得控除の対象になるので毎年の節税にもなります。複利効果で将来の資産も増やしつつ、毎年のお金を節税できるのは大きなメリットと言えるでしょう。

ただし20代・30代でiDeCoに加入する場合には注意すべきことがあります。それは、60歳まで引き出せないことと、節税効果が所得によってかわることです。

iDeCoは60歳まで引き出せない

原則として、iDeCoは60歳まで引き出せません。

20代・30代は、結婚や出産、マイホームの頭金などで大きな出費が必要になるイベントが起こります。そのときに、iDeCoに積み立ててあるお金を使う、ということは出来ないので注意しましょう。

また、毎月の掛金を高くしすぎてしまうと生活が苦しくなるので、余裕をもって生活できるだけの金額に掛金を設定することも大切です。

掛金は毎年一回変更が可能です。

節税効果は所得によってかわる

iDeCoの掛金は所得控除の対象になります。所得税の税率は、所得が多くなるほど高くなる累進課税という仕組みなので、所得が少ないときは節税効果は少ないです。

同じ金額を毎月積み立てていても、所得が少ない20代・30代のうちは、そこまで多くの節税効果は得られません。

毎年の節税効果を期待してiDeCoに加入してもそこまでの恩恵を得られない場合があるので、自分の所得だとどのくらいの節税効果が得られるのかは確認するようにしましょう。

iDeCoの運用中も、運用環境・年齢変化に合わせて適宜、資産配分を見直すことが大切です。

若いうちは、リスクを取ってリターンの多い金融商品を運用して、50代になったら定期預金で安全に運用、というように環境や年齢の変化に合わせて運用方針を見直しましょう。

そのための方法としては、毎月の掛金で購入する金融商品を変更すること以外にこれまで購入・運用してきた商品を売却して、別の商品を購入する「スイッチング」があります。

以下で詳しくお伝えして行きましょう。

スイッチング（預け替え）はiDeCoでこれまで購入・運用してきた商品を売却して、別の商品を購入することです。

資産を形成するときには、定期的に金融資産のバランスを確認して整えることが大切です。

資産運用を続けるうちに株式の占める割合が多くなるとリスクに対して弱くなるので株式の占める割合を減らして債券の占める割合を増やす、などその時の状況によって資産運用を変更することで安全に資産を増やす事ができます。

iDeCoで資産配分を変える方法としては、スイッチングと配分変更があります。

何が違うのか、それぞれについてお伝えします。

スイッチング

働き盛りの30代と50代の資産配分は異なります、自分で稼げる年齢の場合はリスクをとってリターンが多い株式の割合を多くして、50歳からは株式の割合を減らして定期預金に切り替える、などライフプランに合わせて変化させましょう。

どちらにしても、長い期間で考えて自分がどう生きたいのかを考えることが必要です。

iDeCoの複利効果についてお伝えしてきしたがいかがだったでしょう。

今回の記事のポイントは

• iDeCoは複利効果で資産が増えていく
• 複利効果を高めるためには長期運用することが大切
• スイッチングで定期的に資産配分を確認する