医療保険の入院一時金は不要？入院一時金の必要性といくら必要かを解説！

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保険会社が取り扱っている医療保険は、病気やケガでの入院や通院、手術なでどかかる費用をカバーするための保険です。 

公的医療保険制度があるものの、入院時は自己負担で支払わなければいけない費用もありますので、医療保険の入院給付金で入院時のさまざまな出費をカバーできると安心です。

一般的に入院日額金（日額×入院日数）が支給されるものが多くなっていますが、近年では入院日数にかかわらず決められた金額が一律で支給される「入院一時金」も増えてきています。

入院一時金は商品によって主契約のもの、特約で付けられるものがあります。

主契約と特約のどちらの方が良いのか、そもそも入院一時金が不要なのか必要なのか、悩む人もいるでしょう。

まずは入院一時金について理解したうえで、自分にとって不要か必要なのか検討するとよいでしょう。

ここでは入院一時金について詳しく解説します。

入院一時金と入院給付金の違い 

入院一時金が主契約の場合 

最近では「入院一時金」が主契約の保険商品も増えています。

不要と思われがちな入院一時金ですが、入院の期間が短くなってきている昨今では、今までの日額タイプでは支給額が少ないと感じる人も多くなっているのが現実です。

入院一時金は日数や回数に制限がありますが、1日でも入院することになれば（日帰り入院も対象の場合は日帰りも）決められた給付金が支給されます。

主契約の場合の給付金は20～30万円が相場ですので、短期になればなるほど一日当たりの受取金額が多くなります。

短期入院には手厚い保障になりますが、逆に長期で入院になってしまった場合は、必要金額に比べて不足してしまう場合もあります。

入院一時金タイプでも支払限度日数を超えるごとに給付される商品もあるので、長期の入院にも備えたい人には1度だけでなく何度か給付されるタイプがおすすめです。

入院一時金が特約の場合

入院一時金や入院日額金の特徴を踏まえたうえで、結論から述べると、入院一時金は入院日額金に比べると必要性が高いといえます。

これは、入院一時金は入院日数にかかわらず一律で給付されるので、短期の入院になればなるほど1日あたりの保障額が多くなるからです。

日額と入院日数によって給付額が決まる入院日額金は対応期間が長く、長期の入院の場合は手厚い保障になるでしょう。しかし、短期の入院だと給付対象の期間が短く、給付額はかなり少なくなってしまいます。

入院日数について、厚生労働省の「令和2年 患者調査の概況」における「退院患者の平均在院日数等」を見てみましょう。

厚生労働省「令和2年 患者調査の概況」をもとに作成

※令和2年は調査事項における「入院年」の元号の選択誤り等により注意を要する

上記のように、退院患者の入院日数は年々減少傾向となっています。

入院日数の短期化の理由としては

• 医療技術の進歩
• 国の平均在院日数短縮に向けた取り組み（医療機能の分化や連携、在宅療養の推進、療養病床の転換支援など）

があげられます。

以上の理由から、入院一時金は長期入院に手厚い入院日額金に比べて必要性がさらに高いといえるでしょう。

今までは入院一時金は不要と考えていた人も「短期入院」を考慮して、検討してみることをおすすめします。

公的医療保険制度を利用した場合の医療費 

公的保障範囲外の費用 

入院1日当たりの自己負担額

入院一時金は「病気やケガでの入院」が対象になりますが、全てが対象になるわけではありません。

入院一時金が受け取れないケースもあるので、事前に確認しておきましょう。

• 約款に定められた治療以外の入院
  
• 免責事由に該当する入院
  
• 告知義務違反の入院
  

一般的に以下の場合は治療とみなされず、給付の対象にはなりませんので確認しておきましょう。

• 正常分娩 
• 美容整形手術 
• 検査入院など 
• 人間ドック
  
• 疾病を直接の原因としない不妊手術 
  

※子宮外妊娠、切迫早産、切迫流産、帝王切開などの異常妊娠、異常分娩で入院・手術した場合は対象となります。

商品によっては上記以外にも給付の対象にならない場合もありますので、必ず約款を確認することが大切です。

上記以外にも免責事由を設けている保険会社もありますが、いずれにしても被保険者の重大な過失によって入院となった場合は、保険会社は免責になります。

また台風などの自然災害、戦争や紛争なども免責事由に該当するケースがありますので、契約前にきちんと確認しておきましょう。

病気の疑いがあるのに隠して契約をし、契約後に病気と診断されて入院した場合は告知義務違反となり、入院一時金を受け取ることができません。

故意でなくても正しい告知ができていないと給付されない場合もあるので、持病がある人や不安がある人は確認しながら進めていくとよいでしょう。

また健康状態だけでなく、危険度の高い職業についている人もケガのリスクが高いため、告知が必要になります。

告知は保険会社指定の書類や、指定の医師などが確認した内容が告知内容になります。

営業担当者などに口頭で伝えても告知にはならないので、注意しましょう。

ここまで医療保険の入院一時金について必要か不要か、入院時にどのくらいの費用がかかるのか、入院一時金はどのくらい必要なのかをご紹介しました。

病気やケガは予測ができないので、どのように備えれば良いか悩む人も多いでしょう。

そんなときは保険のプロに相談することをおすすめします。

ここでは医療保険の入院一時金が不要か必要か迷ったら利用すべき保険相談窓口5選をご紹介します。

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今回は医療保険の入院一時金は不要か必要か、いくらに設定すべきかについて紹介しました。

まとめると

• 医療保険の入院一時金とは、入院給付金（入院日額金）との違い
• 入院一時金には主契約の場合と特約の場合がある
• 入院日数の減少が進んでいる現代では入院一時金の必要性が高い
• 入院した際にかかる費用について
• 医療保険の入院一時金の設定金額は自身の状況により変わってくる
• 入院一時金が受け取れないケースもある

以前は入院一時金は不要と考える人も多くいましたが、入院日数が短くなっていることを考えると今後は必要性は高いといえるでしょう。

ただ貯蓄が充分にあれば、入院一時金は不要という選択もあるかもしれません。

自分にとって入院一時金が不要か必要か、給付金の設定金額に悩んだらお金のプロに相談することをおすすめします。

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