医療保険に毎月いくら払ってる？月額保険料の平均額・相場は？

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医療保険に毎月いくらかかっているのかについて、同年代の平均を知っておくと目安が見えてくるのではないでしょうか。

下記では、生命保険文化センターによる「2022年（令和4）年度生活保障に関する調査」を参考に、20代〜60代の医療保険以外も含めた全保険料の月額平均を男女別に算出しております。

この表からは、30代から平均値が急激に上がっていることが読み取れます。家庭を持ったり、病気が気になったりする年代ともいえるため、30代から加入する人も多いでしょう。

なお、終身型の医療保険に若いうちに加入しておくと、比較的安い値段で生涯同じ保障を受け続けられます。医療保険は年齢に比例して保険料が高くなるため、健康に気になり始めた時点での加入がおすすめです。

続いて、世帯主の払込保険料を年齢別にして紹介します。前提として、下表の保険料は生命保険なども含んでいます。また、全年代の年間払込保険料は37.1万円です。

＜世帯主の年間払込保険料＞

こちらの表を参考にすると、35歳〜49歳までの世帯主が30万円後半あたりの保険料を毎月支払っているケースが多いようです。結婚してこどもが生まれる人も多くなるため、加入する保険も多くなる傾向にあるといえます。

また、自分の健康状態について気になってくる50歳以降は、さらに保険料が高くなっています。がん保険などに加入する人も増えるため、保険料が高くなっていると推察できるでしょう。

男女の保険料平均には多少の差異があります。男女別の年間払込保険料の平均値は次の通りです。

• 男性「20.6万円」
• 女性「16.0万円」

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ここからは、医療保険料の相場について解説していきます。

生命保険を含んだ全年代の保険料平均が37.1万円で、月額換算すると約30,000円です。そのため、医療保険だけで月額3,000円〜5,000円程度の支払いでも決して高くはないでしょう。

なお、医療保険に加入するときには、保険料よりも必要な保障が備えられているかを重視するべきといえます。たとえ安い保険料で抑えられたとしても、必要なときに保障を受けられなければ意味がありません。

必要な保障が備えられている保険に加入するべきとはいえ、収入別の月額保険料目安を把握しておくことは重要です。

保障内容が手厚すぎて保険料が高くなると、家計を圧迫する要因にもなりかねません。なお、生命保険文化センターの「2021（令和3年）年度生命保険に関する全国実態調査」によると、年間払込保険料の割合は世帯年収の6.7%と結果が出ています。

そのため、年収の5〜8％を保険料の目安として考えておくと良いでしょう。例えば、年収400万円の場合は、20万円〜32万円程度の年間払込保険料となります。

月額に換算すると、16,000円〜26,000円程度が年収400万円の人の目安です。

医療保険などの保険商品を契約するときには、家族構成や家計の状況にも考慮しておくことが重要です。同じ年代でも、子育てをしているかどうかで必要な保障も異なるでしょう。

また、家計がギリギリの状況で高い保険料を払い続けてしまうと、生活が苦しくなる可能性が高いです。保障内容もよく確認しておくことが大切ですが、家計の状況にも考慮しながら加入する保険を検討しましょう。

なお、生命保険文化センターの「2021（令和3年）年度生命保険に関する全国実態調査」によると、子育て世帯の年間払込保険料は平均37万円以上となっています。

40歳未満の夫婦のみの家庭が平均21万円であるのと比較すると子育て世帯は高額です。

そのため、子育て世帯では必要な保障と予算のバランスが取れる保険商品選びが重要なポイントでしょう。

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医療保険の支払額を決めるときには、次の5つのポイントを押さえておくことが重要です。

1. 保険期間
2. 払込期間
3. 保障内容
4. 加入時の年齢
5. 加入時の健康状態

医療保険は、保障を受けられる保険期間によって次の2種類に分けられます。

• 定期医療保険
• 終身医療保険

医療保険を選ぶときには払込期間も意識しておくのがおすすめです。

定期医療保険に加入するときには、保険期間と払込期間は同じになると考えておきましょう。例えば、10年満期の定期保険では、払込期間も10年になるのが一般的です。

こどもが自立する50歳までは医療保険に加入しておきたいなど、ライフステージに応じて払込期間を考えるのもおすすめといえます。

なお、一生涯保障を受けられる終身保険の場合は、商品にもよりますが「終身払い」もしくは「短期払い」のいずれかを選択できます。

終身払いでは契約者が亡くなるまで保険料を払込み続けますが、短期払いでは決められた期間内に必要な保険料を全額払込む仕組みです。

終身払いなら短期払いよりも月額保険料を抑えられますが、老後の生活費にも考慮しておくことも重要といえます。

医療保険ではさまざまな特約が用意されており、保障内容によって大きく保険料が変化します。また、保障の手厚さも、保険料が変わる大きな要因です。

例えば、入院給付額が1日5,000円の保険と、1日10,000円の保険では、後者の保険料の方が高くなります。

また、特定の病気に備えるためのがん特約や3大疾病特約などを付加させることで、特約分の保険料も割増されるのです。

なお、保障内容を手厚くするほど払込む保険料も高くなるのが一般的といえます。ただし、保険料を安くしたいからと保障内容を手薄にしてしまうと、必要なときに保障が受けられなくなる可能性があります。

予算の範囲内で必要な保障に備えられる保険を選ぶのがおすすめです。

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医療保険は、加入時の年齢によっても保険料が大きく異なります。

同じ保障内容の医療保険に加入する場合、25歳と40歳では後者のほうが保険料が高いです。また、定期保険に加入するときには、更新時に保険料が高くなる点にも注意しましょう。

例えば、30歳で10年満期の定期保険に加入する場合、40歳時に更新するときには保険料が高くなるのです。

同じ保険料で一生涯同じ保障を受けたいなら、若い年齢で終身医療保険に加入するのがおすすめです。

年齢が若ければ保険料も割安ですし、保険料は変わらずに一生涯同じ保障内容を保ち続けられます。

医療保険に加入するときの健康状態によっても、保険料が異なる場合があります。

医療保険に加入するときには健康告知をおこなうのが一般的です。なお、告知内容に該当しても、保険料を割増する条件をのむことで医療保険に加入できる場合があります。

また、喫煙していないなどの条件も保険料が決まる重要な要素となる場合があります。喫煙者は病気になるリスクが高いため、保険料が割増される可能性が高いのです。

健康状態に問題がある場合は、一般的な医療保険に加入できない場合もあります。ただし、健康状態にも問題がある場合でも「無選択型医療保険」は契約可能であるのが一般的です。

ただし、無選択型医療保険は一般的な医療保険よりも保険料が高くなるため、保険料を安く抑えたいなら健康面にも気を使うべきといえます。

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病気やケガによる自己負担額の目安を把握しておくことで、必要な保障内容も考えられるでしょう。

下記では、生命保険文化センターの「令和4年（2022年）度生活保障に関する調査」を参考に、次の2つのケースでの自己負担額について解説しています。

• 入院時にかかる自己負担額
• 入院1日あたりにかかる自己負担額

公的保険である「高額療養費制度」を利用した人、していない（適用外の）人を含んだ入院時の自己負担額平均は19.8万円です。

なお、入院日数が長いほど自己負担額も高くなります。長期間の入院費用に備えるなら、医療保険には加入しておくべきでしょう。

ただし、保障内容は各商品によって異なり、入院60日目までしか保障されなかったり、61日目から保障額が減額されたりする場合もあります。

健康状態に不安がある人は、入院日数の保障範囲にも注意して医療保険を選ぶのがおすすめです。

ただし、前述の通り保障内容が手厚いほど保険料も高くなる点には注意しましょう。

入院1日あたりにかかる自己負担額の平均は20,700円です。

ボリュームゾーンは「10,000円〜15,000円」で23.3％となっているため、入院日額10,000円の保険商品に加入しておくのがおすすめです。

ただし、5,000円未満の自己負担額で済んでいる割合も13.8％と高いため、かならずしも1日あたり10,000円以上の保障額が必要ともいい切れません。

また、近年では医療技術の進歩にともない、入院期間も短期化している傾向にあります。

貯蓄が多くある世帯ではすべての医療費を保険に頼るのではなく、できるだけ安い保険料で入院費用に備えておくのも良いでしょう。

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ここからは医療保険のおすすめ金額設定について詳しく解説していきます。年齢は次の4つのパターンで分類しています。

• 20代
• 30〜40代前半（独身）
• 30〜40代前半（子持ち）
  
• 40代後半〜

20代の人は、病気になるリスクが他の年代と比べるとかなり低い傾向にあります。また、20代では収入や貯蓄に対する不安の方が大きくなる傾向にあるため、医療保険料はできるだけ安く抑えておくのがおすすめです。

なお、20代で資金に余裕がある場合は、終身医療保険に加入しておくのもおすすめといえます。なぜなら、加入時の年齢が若いほど保険料を安く抑えられるからです。

保険料を払込む期間は長くなりますが、同じ保障内容を一生涯保てるのは大きなメリットでしょう。

ただし、貯蓄に重点をおく場合は日額保障をできるだけ少なくして、一時金を多くもらえる保険に加入するのがおすすめです。

目安は次の通りです。

• 一時金：10万円〜20万円
• 日額保障3,000円〜5,000円

30〜40代前半では、健康について気を使うようになる人も増えてくるでしょう。

とはいえ、独身世帯であるなら多額の保障は不要といえます。30〜40代なら収入が安定しているケースも多く、貯蓄ができている割合も多いでしょう。

貯蓄が多くある人なら入院時の自己負担にも備えられているため、高い保険料を支払うよりも最低限の保障を受けられるようにするほうが重要です。

ただし、貯蓄が少ない人は入院日額を多めにしておくなどの対策を取るべきといえます。

今回はある程度貯蓄ができている独身世帯を想定しておすすめの金額設定をしています。目安は次のとおりです。

• 一時金：〜10万円
• 日額保障：〜5,000円（貯蓄に応じて）

30〜40代前半でも、子育て世帯の場合は必要な保障も独身世帯とは異なるでしょう。こどもには食費や教育費などの費用がかかるため、親の万が一の事態は常に想定しておくべきといえます。

そのため、入院日額、一時金ともに設定金額は手厚くしておくと安心です。目安は次のとおりです。

• 日額保障：1万円〜
• 一時金：10万円〜20万円

40代後半からは、がんなどの三大疾病に備えるための保険加入を検討する人も増えるでしょう。

三大疾病は重症化リスクも高いため、入院日数も増える傾向にあります。また、通常の保障内容ではがんや三大疾病のリスクに備えられない場合もあるため、特約でカバーする必要があります。

さらに、40代後半以降は介護費用にも備えておくべきといえます。認知症になってしまうと在宅介護サービスの利用機会も増えるため、介護費用に備えるための保険に加入しておくのがおすすめです。

なお、40代後半からは金額目安ではなく、必要な保障内容に考慮して保険を選ぶと良いでしょう。下記でおすすめの保障内容について紹介します。

• がん：がん特約（保険）
• 三大疾病：三大疾病特約（保険）
• 認知症：介護保険

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医療保険に加入している場合は、年末調整で支払った保険料を所得控除できます。所得税や住民税を節税できるため、医療保険に加入している人は利用しない手はありません。

なお、医療保険料を年末調整で控除するには「保険料控除証明書」が必要です。

控除証明書は毎年10月〜11月頃に自宅に届けられるのが一般的ですので、届いたら年末調整時まで必ず保管しておきましょう。

下記では以下の項目について詳しく解説していきます。

• 保険料が控除される仕組みと控除額の計算方法
• 保険料控除を申請する方法

保険料控除とは、年間の払込保険料のうちの一定額を所得額から控除する仕組みのことです。所得額から保険料を控除できると、課税対象となる所得額が減額されるため、節税効果を得られます。

また、生命保険料控除は旧契約と新契約の2つに分けられます。今回は新契約をしているケースを想定して控除額の計算方法を解説します。

新契約における生命保険料控除の対象となるのは次の3つです。

• 生命保険料
• 介護医療保険料
• 個人年金保険料

保険料控除を申請する方法は、会社員か自営業かで方法が異なります。ただし、「生命保険料控除証明書」は必ず必要になる点は同じであるため、必ず保管しておきましょう。

なお、会社員の場合は年末調整時に申請できます。申請するときには「給与所得者の保険料控除申告書」に必要事項を記入し、保険料控除証明書とあわせて提出しましょう。年末調整時に申請できなかった場合には、確定申告時に申請できます。

自営業の場合は、確定申告時に申請する必要があります。確定申告書の「生命保険料控除」の欄に必要事項を記入しましょう。

なお、第一表の記入欄には「控除額の合計金額」を、第二表には「年間支払保険料」を記入します。

確定申告は毎年2月16日〜3月15日まで行われているため、申請を忘れないように注意しましょう。

医療保険に加入するときには、必要な保障内容が付帯されているか、保険料が予算の範囲内に収まっているかなどに考慮しておくべきです。

また、保険料の予算について考えるときには、加入時の年齢や保障内容、保険期間に注意しましょう。一般的に年齢が高いほど医療保険料も高くなるため、高年齢の人が医療保険に加入するときには高めの予算で見積もるのがおすすめです。

保険料を安く抑えることだけに気を取られてしまうと、いざ必要なときに保障を受けられない可能性があるため、保障内容も重視しておきましょう。