医療保険に複数加入はできる?保険を複数加入するメリット・デメリットは?のサムネイル画像
加入している医療保険では、少し保障が足りない」と感じたとき、どのように保障を手厚くすれば良いのか悩んでしまうことってありますよね。

1つの医療保険を見直して、保障を充実させる方法もありますが、複数加入することで保険商品ごとの強みを組み合わせて、より幅広い保障を準備するも可能です。

ただし、複数加入することはメリットだけでなく、デメリットもあるので注意が必要です。

この記事では、保障の必要性や医療保険で給付金が支払われない場合など、詳しく解説していきますので、ニーズにあった医療保険を選べるようになっておきましょう。

▼この記事を読んで欲しいひと
  • 医療保険に複数加入できるのか知りたい人
  • 医療保険に複数加入することのメリットやデメリットを知りたい人
  • 医療保険の必要な保障や保障されない場合を知りたい人
▼この記事を読んでわかること
  • 医療保険に複数加入したときのメリットやデメリットがわかる
  • どんな場合に複数の医療保険に加入したら良いかわかる
  • 年代や男女別における必要な保障や保障されないケースがわかる

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医療費に備えたいなら医療保険に複数加入する方法があります。複数加入することで不足する部分を補うことができるので、幅広い保障を持てるのです。大きなメリットがある反面デメリットもあるので、年代や男女別で必要な保障や医療保険の保障されないケースも合わせて解説します。

この記事の目次

医療保険に複数加入はできる?複数加入のポイントを紹介


病気や怪我による医療費に備えるなら、医療保険に複数加入することで、手厚い保障を準備することができます。


まずは、複数加入することのポイント覚えておきましょう。

  • 高額療養費制度は、保険に複数加入していても利用できる
  • 損害保険の複数加入は、メリットが薄い

医療費の自己負担を軽減してくれる高額療養費制度や、自動車保険や火災保険などの補償がある損害保険の特徴について詳しく解説していきます。


特に、損害保険に複数加入すると、大きな損をしてしまう可能性があるので、ぜひ覚えておいてください。

高額療養費制度は保険に複数加入していても利用できる

民間の医療保険とは関係なく、高額療養費制度が利用できます。


高額療養費制度とは、ひと月ごとの医療費が一定額を超えると自己負担額を減らすことができる公的制度です。


もしもの時に備えて加入する民間の医療保険は、自助努力であるため複数加入していたとしても、公的保障には影響がありません。


年齢や所得によって自己負担額の限度額が異なる高額療養費制度は、厚生労働省保険局「高額療養費制度を利用される皆さまへ(平成30年8月診療分から)」で自分の限度額を知ることができます。

69歳以下 適用区分ひと月の上限額
年収約1,160万円超252,600円+(医療費-842,000円)×1%
年収約770万円~約1,160万円167,400円+(医療費-558,000円)×1%
年収約370万円~約770万円80,100円+(医療費-267,000円)×1%
年収約370万円未満57,600円
住民税非課税者35,400円
複数の保険で医療費のカバーできれば、公的保障である高額療養費制度を利用しても発生してしまう医療費の自己負担額や、療養によって減ってしまった収入を補うこともできます。

損害保険の複数加入はメリットが薄い

実質の被害を補填を目的とする損害保険は、補償の限度額を超えてしまうと補償額以上は支払われないので、複数の保険に加入するメリットは少ないと言えます。


保険を利用した犯罪を防ぐために、日本損害保険協会では加入者の補償内容を登録し、重複した加入によって限度額以上の補償は支払われません


他社の加入状態を告知する損害保険では、加入後に限度額の確認が行われるので、一旦は保険へ加入できてしまい、加入後に契約を解除される場合があるのです。


すでに加入している同じ種類の損害保険があるのに、虚偽の告知をして加入すると、告知義務違反として支払った保険料が返還されることなく契約が解除されてしまうので、注意しておきましょう。

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医療保険や生命保険に複数加入するメリットは?


医療保険や生命保険に複数加入しておくことで、保障が手厚くなるなど、様々なメリットがあります。

  • 複数から給付金が受け取れる
  • 保険会社のトラブルに対するリスク分散ができる
  • それぞれの保険の強みを組み合わせられる
  • 相談できる担当者が増える
  • 自分に必要な保険がわかる
1つの保険で保障を手厚くするよりも、加入する目的によっては、複数加入した方が良い場合があります。

複数の医療保険からの保障があれば、医療費以上に給付金を受け取れたり、手厚い保障があれば通院まで保障してもらえたりするケースもあるのです。

それぞれ詳しく解説していくので、自分にとってニーズに合いメリットとなるのかを考えてみましょう。

給付金を複数受け取れる

医療保険や生命保険に複数加入していると、支払い事由が発生したときに、それぞれの保険会社から給付金や保険金が支払われるので、大きな保障額が持てるメリットがあります。


1社ごとに、加入できる医療保険や生命保険には限度が設けられており、限度額を決める基準は次の3つとなります。

  • 年齢
  • 職業
  • 年収
限度額以上に保障を持ちたいなら、いくつかの保険会社で複数加入する必要があり、給付金や保険金を請求したときには、それぞれに給付金が支払われることになるのです。

たとえば入院保障で、一時金タイプと日額タイプに加入していた場合、短期間の入院でも一時金が支払われ、入院した日数に基づいて入院給付金を受け取ることができます。

保障内容を理解しながら複数の医療保険に加入しておくと、医療費の自己負担を十分賄える給付金を受け取ることができるよになるので、安心できますよ。

保険会社のトラブルに対してリスク分散できる

もしも保険会社が経営破綻してしまった場合でも、複数加入していれば、残っている保険会社から給付金や保険金を受け取ることができます。


保険会社が倒産すると、以下のような流れで生命保険契約者保護機構により保険契約の補償が開始されます。

  1. 保険契約を引き継ぐ救済保険会社への資金援助をおこなう
  2. 救済保険会社が現れなければ子会社として継承保険会社を設立

倒産による契約者の不利益を防いでくれる生命保険契約者保護機構ですが、実は責任準備金の90%までしか補償されないのです。


そんなとき、医療保険に複数加入していれば、破綻した保険会社の契約で十分な保障がなくても、他社の保険で医療費などを補填することができます。


ただし複数の医療保険に加入すると、負担する保険料が多くなってしまうので、継続できる保険料の中で、よく検討することが大切です。

それぞれの保険の強みを組み合わせられる

保険商品によって保障の強みが違うため、複数加入することでメリットを組み合わせて必要な保障を準備することができます。


同じ手術名でも保険商品によっては保障の対象外となってしまったり、1回の入院に対する限度日数が異なったりと、比較してみると保険商品には一長一短が見え隠れするのです。


たとえば入院に対する保障を充実させたいなら、複数のプランを組み合わせて備えることができます。

  1. 一時金タイプの入院保障で短期入院に備える
  2. 1回の入院限度日数が長い医療保険で長期入院に備える
複数加入するときのポイントは、保障されないケースを考えることです。

主として加入する医療保険で通院が保障されないなら、通院保障のある保険商品を探して加入すれば、足りない保障を補うことができます。

ただし、保障されないケースを確認することは難しいため、プロに相談できる保険の無料相談サービスなどを利用する方が、より確実に保障を手厚くすることができるでしょう。

相談する担当者が増える

医療保険に複数加入するということは、それだけ加入する窓口が多くなり、相談できる担当者が増えることに繋がります。


保険を販売する担当者は保険のプロであるため、保険商品だけでなく必要保障額の考え方や公的保障など、知らない情報を知るきっかけともなるのです。


1社だけの担当者だと、加入している保険会社のメリットの情報ばかりになりがちですが、複数加入していることで、保険会社ごとのメリットや考え方がわかるので、情報を整理しながら学ぶことができるでしょう。


ただし、ネットで手軽に加入できる保険は、保険料が安く設定されていますが、加入者1人1人に担当者がつかない可能性が高く、相談できる担当者は期待しにくくなります。


保険のプロである担当者が欲しいなら、保険料も大切ですが、保険会社の担当者制度を確認しておきましょう。

自分に必要な保険がわかる

複数加入している医療保険の保障内容を見比べてみると、自分にとって必要な保障と、いらない保障を知るきっかけができます。


働き方や家計や貯蓄の状況によって、人それぞれ必要とする医療保険の保障内容には違いがあるため、ライフサイクルに応じて必要となる医療保障が変わるのです。


近年では、終身医療保険に加入するひとも多くなり、保険料が変わらず保障を持ち続けることができるという大きなメリットがあります。


しかし、保険会社では定期的に新しい保険商品や特約が販売され、医療技術とともに発達してきているため、古い保障内容のまま継続していると、いざというときに保障の対象外となってしまう可能性もあるのです。

  • 最新の保障を検討
  • 古い保障内容がないか確認
  • 保障は多すぎたり少なすぎたりしていないか確認
複数加入していると、比較もしやすくなるので、定期的に必要な保障内容を確認するようにしましょう。

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医療保険や生命保険に複数加入するデメリットは?


医療や生命保険に複数加入した場合、デメリットも発生します。

  • 保険料が高くなり負担が増える
  • 保障が被ってしまい保険料がもったいない可能性がある
  • 加入手続きの手間が増えてしまう
  • 保険ごとの管理が大変になる
  • 保険金や給付金の請求が大変になる
手続きや請求は一時的な手間ですが、高い保険料や管理は複数加入する限り、ずっと続いていきます。

デメリットを考えずに、「保障は手厚い方が良い」という考えだけで複数加入すると、継続が困難となってしまう可能性があるので、注意しておきましょう。

保険料の負担が増える

複数加入することで、それぞれの保障を継続するために、保険料の負担が大きくなってしまいます


医療保険の保険料には、保障内容に対する保険料はもちろん、事務手数料なども含まれていることをご存じでしょうか。


そのため、1つの保険を手厚くするよりも、複数加入する方が保険料の総額は高くなってしまいがちなのです。


医療保障を手厚くしたいなら、2つの方法における保険料を比較してみるようにしましょう。

  • 複数の医療保険に加入した場合の保険料総額
  • 1つの保険で特約を付加した保険料
加入時と同じ収入が継続するとは限りません。

保険料が家計を圧迫してしまうと、医療保険の継続が困難となってしまいます。

複数加入することは高い保険料になることにも繋がるため、余裕のある保険料設定が必要だと言えるでしょう。

保障内容が被る可能性がある

医療保険に複数加入すると、それぞれの保険で保障内容が被ってしまう可能性が考えられます。


一般的に、医療保険では主契約となる保障があり、これらは省くことができない保障となっているのです。


たとえば、入院保障は原則として主契約となる医療保険が多く、その他の保障には次のようなものが主契約となっているケースがあります。

  • 手術保障
  • 先進医療保障
重複している保障は、手厚い保障を持てるメリットがある反面、必要以上の保障である場合は、保険料の無駄が発生するデメリットだと考えられます。

複数加入するなら、主契約となる入院や手術の保障金額を下げたり、保障内容はできるだけ被らないようにしておきましょう。

たとえ重複しても保険料の無駄が発生しないことが大切で、保障額が全部でどれくらいになるのかを意識して加入するようにしてくださいね。

加入手続きの手間が増える

医療保険に加入するときは、必ず加入手続きが必要となり、何度も同じような書類を記入することに煩わしさを感じるかもしれません。


加入手続きには、一般的に次のようなものが必要となります。

  • 申込書の記入
  • 告知書の記入
  • 意向確認書の署名
  • 保険料を支払う口座やクレジットカードの手続き
  • 本人確認書類の準備
複数の医療保険に加入するということは、それだけ手続き回数が増えることになり、加入するための時間を取ったり、記入や書類準備の手間がかかることになるのです。

もしも健康上の理由から、条件が付加された場合は、さらに書類や確認する内容が増えることにもなります。

また、担当者制度を採用している保険会社で加入する場合は、担当者との対面による手続きが必須となるため、多忙なひとは煩わしさを感じやすいと言えるでしょう。

それぞれの保険の管理が大変になる

医療保険に加入すると、保険証券や重要事項説明書、約款などを保管し、加入している保険会社ごとの保障内容を管理しなければなりません


保険証券は、もしも給付金を請求することになったとき、手続きをスムーズに進めるために必要となるだけでなく、保障内容を確認するときにも使用します。


不足している保障を補うために、複数の医療保険を検討するなら、保険証券を確認しながら3つのポイントに注意して検討しましょう。

  1. どの保険で、どのような保障があるのか
  2. 保障されないケースはどんな場合か
  3. 保障期間はいつまでか

更新タイプか終身タイプによって、保障期間が異なります。


もしも更新タイプばかりで複数加入していた場合、更新後はすべての保険料が上がってしまうことも考えて、加入する保険を考えるようにしましょう。

保険金・給付金の請求が大変になる

もしも加入している保険に、保険金や給付金を請求することになったとき、請求に必要となる書類をたくさん揃えなければならないため、大変になると言えるでしょう。


請求書類は、基本的に原本の提出が求められます。


しかし、請求書類は保険会社ごとに異なることから、1社につき1セットずつ指定される分だけ揃えなければならないのです。

  • 保険金や給付金の請求書
  • 振込先の指定口座
  • 指定する診断書
  • 領収証などの写し

請求には診断書が必要となるケースは多く、保険会社ごとに指定される診断書を用意しようとすると、病院に支払う診断書料の負担が大きくなってしまうことが考えられます。


少額の請求となる場合は、診断書料の負担が大きくなってしまい、実際に受け取る保険金や給付金が少なくなってしまう可能性もあるので、注意しておきましょう。

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【いくつ入ってる?】医療保険に二つ以上の加入がおすすめできる人とできない人


みなさんは、これからどのような医療保険に入ろうと考えていますか?


医療保険への複数加入が「おすすめできる人」と、「おすすめできない人」をご紹介します。


複数加入がおすすめできる人

  • 遺伝性の病気が不安で、保障を手厚くしておきたい人
  • 高い保険料であっても、継続するための資金に余裕がある人
  • 保険商品ごとに契約内容を把握し、管理ができる人
医療保険は継続することが大切で、年齢が上がって解約してしまうと、同じ保険料で加入することはできません。

1つ1つの医療保険について、保障内容を把握しながら管理できるなら、本当に必要な保障を見つけて複数加入する方法を検討してみましょう。

おすすめできない人
  • 必要以上に手厚い医療保障が必要ない年代の人
  • 保険料の支払いが負担だと感じる人
  • 医療保険の保障内容に詳しくない人
20代や30代など若い世代で、健康に自身があるなら、保険料の負担が大きくなるほどの手厚い保障を準備する必要はないでしょう

また、医療保険の保障内容は複雑ですので、ある程度の知識がなければ管理することは難しいでしょう。

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年代と男女別にみる医療保険の複数加入例


医療保険に複数加入する場合、年代や男女別でどのような医療保険を検討すれば良いのか考えてみましょう。

  • 【30~40代の世帯主】医療保険と生命保険
  • 【30~40代の女性】医療保険と女性保険
  • 【40代後半〜50代の男女】終身型の医療保険と生活習慣病に備えた保険
ひとことに医療保険といっても、必要とする保障は年代や性別によって違いがあります

そこで、それぞれ詳しく解説していくので、これから医療保険に加入しようとしているなら、ぜひ覚えておいてください。

【30~40代の世帯主】医療保険&生命保険

生命保険文化センター「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」で、全生保の世帯主年齢別を見てみると、30~40代の加入率は以下のようになっています。

全生保の加入率2018(平成30)年2021(令和3)年
29歳以下79.2%70.2%
30~34歳86.7%90.7%
35~39歳88.7%89.4%
40~44歳92.4%93.2%
45~49歳93.3%94.0%
50~54歳93.5%93.0%

30~40歳といえば、病気や怪我のリスクが高くなる年代で、加入率は年々高くなってきています。


家族を持ち、世帯主として保険加入を考えるなら、独身時代のように医療保険だけでなく、万が一に備えて生命保険も検討しましょう。


医療保険は、治療を受けることになったとき、家計へのダメージを軽減できますが、万が一のときには、配偶者の生活費や子供の教育費のために死亡保障が必要となります。


保障は、医療保険では入院や手術保障を手厚くしておき、生命保険では必要保障額をもとに、死亡保険金額を設定するようにしましょう。

【30〜40代の女性】医療保険&女性保険

近年では、若い年代から女性特有の病気を発症するリスクが高いと言われており、30~40歳の女性は、医療保険に加えて女性保険への加入を検討してみましょう。


女性保険とは、子宮がんや乳がん、子宮筋腫など女性特有の病気の場合に備えられる保障で、医療保険に女性特約として付加することが一般的です。

  • 子宮がんや乳がんなどのがん(上皮内がんを含む)
  • 乳房や子宮などの女性疾患
  • 帝王切開や出産時の異常分娩および合併症
帝王切開をすると、医療保険の保障に加えて、女性保険からも入院や入院や手術保障が支払われるので、妊娠を考えているなら検討しておきましょう。

国立がん研究センター「入院費概算 一覧表」によると、がん患者の自己負担額は以下のようになっています。

傷病名入院日数自己負担額(3割)
乳がん3.6~11.3日104,000円~593,400円
子宮がん3.1~13.3日66,900円~441,700円
子宮の良性腫瘍(全摘)10.0日284,700円

女性は40代になると、がんの発症率が高くなってきます


高額な医療費に備えるためにも、医療保険に女性特約をつけて加入することがおすすめです。

【40代後半〜50代の男女】終身型の医療保険&生活習慣病に備えた保険

40代後半や50歳代になると、男女ともに病気へのリスクが高まり、医療費や生活習慣病に備えた保険を検討する必要があります。


医療保険には更新型と終身型があり、保険料や保障期間の違いが特徴です。

医療保険保険料保障期間
更新型・安く設定されている
・更新後は高くなる
・一定期間の保障
・80歳などで保障がなくなる
終身型・保険料が高めに設定されている
・更新がないので保険料は変わらない
・一生涯の保障

超高齢化社会となった近年では、40代後半以上になると、途中で医療保険がなくならない終身タイプが必要だと言えるでしょう。


また高血圧症や糖尿病などの生活習慣病と診断されると、保険に入りづらくなってしまいます。

中高年になると、3人に1人は高血圧と呼ばれ、上140mmHg/下90mmHgを超えると、心筋梗塞や脳卒中など、命にかかわる病気を発症しやすくなってしまうのです。

40代後半から50代のひとで、これから保険に加入しようとするなら、老後に備えて終身型の医療保険だけでなく、生活習慣病に備えるための保障も検討しておきましょう。

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15歳以下の生命保険には複数加入できる数の上限がある


損害保険だけでなく、生命保険にも、複数加入した場合における保障金額の上限が設けられています。


それぞれの保険では、保険に加入する目的を逸脱したり、悪質な事件を防ぐために上限が定められているのです。

保険の種類上限のある理由
損害保険損害を補填する目的のため、原則として損害以上の補償はしない
生命保険・保険金を目当てとする事件を防ぐため
・加入者の公平性を保つため
・高額な保険料により途中解約を防ぐため
たとえば、金融庁「未成年者・成年者の死亡保険について」によると、15歳未満では通算して1,000万円が引受上限金額となっているため、複数加入しても1,000万円までしか加入することはできません。

なお、医療保険や15歳以上の生命保険には、死亡保険金額に対する上限はありません

必要に応じて、支払える保険料を踏まえて検討してみましょう。

医療保険の給付金を受け取れない例


医療保険は、どんな場合でも給付金が受け取れるわけではないということをご存じでしょうか。


給付金が支払われない例として、代表的な2つのパターンを紹介します。

  • 保障の対象期間外だった
  • 支払い事由に該当しなかった
もしものときに備える医療保険は、加入しているから安心というわけではありません

なにかあったときに、給付金を受け取るためには、保障期間支払い事由が重要となるのです。

それぞれ詳しく解説していますので、ぜひ医療保険に加入する際の参考にしてみてください。

保障の対象期間外だった

医療保険の給付金が受け取れない理由として、以下のような保障の対象期間外だったというケースがあります。

  • 更新をせず保険期間満了したあとに、給付金の支払い事由が起きた
  • 給付金の支払い事由が起きた日が、免責期間中だった
  • 保険の責任開始日以前に、給付金の支払い事由が発生した
更新型の医療保険だと、更新をしなかった場合は保障期間が満了してしまい、保障されません。

がんに対する医療保障は、一般的に90日間の免責期間が設けられているため、免責期間中も保障の対象期間外となるので注意しておきましょう。

また、保険に申し込んだからといって、すぐに保障が開始されるわけではありません。
  • 申込書
  • 告知書
  • 第1回保険料の払い込み
この3つが揃った最後の日責任開始日となり、保障が開始されるのです。

契約日とは、保険契約の更新や満了など基準となる日を指しているため、保障が開始される日ではありません。

保険に加入するときは、契約日と責任開始日の違いをよく覚えておきましょう。

支払い事由に該当しなかった

保険会社ごとに給付金の支払う規定が異なるため、支払い事由に該当していなければ給付金は受け取れません。


医療保険では、病気や怪我が原因で治療を受けた場合は給付金が支払われますが、保険会社や保険種類ごとに定めた支払い事由に該当していることが条件なのです。


医療保険で支払い事由に該当しない代表的なものとして美容整形がありますが、以下のような例もあるので、覚えておいてください。

  • 検査入院をしたが異常はなかったため、支払い事由に該当しなかった
  • 怪我で通院したが、入院を伴う通院という支払い事由に該当しなかった
  • 日帰り入院をしたが、1日以上の入院という支払い事由に該当しなかった
入院や手術など、同じ内容で給付金を請求した場合、すべての医療保険から給付金がもらえるとは限りません。

せっかく医療保険に複数加入していたのに、思っていたほど給付金がもらえなかった・・・

そんなことにならないよう、どんなときに給付金が支払われるのかを確認しておきましょう。

まとめ:医療保険に複数加入はできる?保険を複数加入するメリット・デメリットは?

医療保険には複数加入することができるので、手厚い保障を持ちたい人は、必要とする保障を分散して医療保険に入れるメリットがあります。


ただし、デメリットとして複数加入することで保険料が高くなってしまうため、余裕のある保険料を設定しながら検討することが大切です。


年代や性別ごとに必要な保障を確認し、いろいろな角度から医療費へのリスクや、保障される場合と保障されない場合も確認しながら、検討しなければなりません。


複数加入するメリットやデメリットをよく考え、医療保険の保障内容について考えてみましょう。