医療保険はやめたほうがいいと言われる理由は？必要性が高い人の特徴を解説

医療保険は「入らなくてもいい」「やめたほうがいい」と言われる理由を5つ紹介します。日本の公的な医療制度が充実していることや、高額療養費制度など公的保障で医療費負担が軽減される仕組みがあることが大きな理由です。

他にも保険金が受け取れないケースや、会社員なら給与の一部が補償される制度があること、高齢になると保険料が高額になることも理由として挙げられます。

以下にその5つの理由を順に解説していきます。

では、それぞれの理由について詳しく見ていきましょう。

日本には国民皆保険制度があり、国民はすべて何らかの公的医療保険に加入しています。健康保険や国民健康保険など公的医療保険制度が充実しています。そのため、病院窓口で支払う医療費は一部負担で済み、原則として患者は医療費の最大3割を支払えば高度な治療を受けることが可能です。

年齢や所得に応じて自己負担割合は異なりますが、基本的な割合は以下のとおりです。

※「現役並み所得者」とは、収入が現役世代並みにある高齢者を指します（高所得の高齢者は自己負担3割となります）。

公的医療保険には高額療養費制度があり、大きな医療費がかかったときに自己負担を限度額までに抑えてくれる制度があります。1ヶ月間（1日から月末まで）の医療費の自己負担額が一定金額を超えた場合、超えた分が後から払い戻される仕組みです。

自己負担限度額（上限）は年齢や所得に応じて定められており、収入が高い人ほど上限額も高く設定されています。

医療費が100万円かかった場合、通常3割負担なら患者は30万円を支払います。高額療養費制度により、年収約500万円程度の一般的な所得の方であれば自己負担は約87,430円で済み、約21万円もの差額が後日払い戻されるのです。

年収1,160万円以上の高所得者の場合は自己負担上限が約254,180円となり、高額療養費制度を使ってもそれなりの負担額です。

民間の医療保険に加入していても、契約時に定められた給付条件を満たさない場合には保険金・給付金を受け取れないことがあります。「保険に入っていればどんなときでもお金がもらえるわけではない」ことを意味しており、医療保険不要論の理由としても挙げられます。

具体的なケースとして、給付日数や待機期間に関する制限が代表的です。たとえば「1回の入院につき支払い限度日数は60日まで」の契約では、どんなに長く入院しても61日目以降は給付金が出ません。

また、一度退院しても一定期間内（180日以内）に再入院すると前回からの継続入院とみなされる契約もあり、その場合は再入院でも給付対象外になってしまいます。

さらに、多くの医療保険には免責期間が設けられており、契約から一定期間（90日など）は病気による入院の保障対象外となります。

会社員や公務員として健康保険（被用者保険）に加入している人には傷病手当金制度があります。病気やケガで仕事を休んだとき、給与の一部を健康保険から給付してもらえる制度です。

具体的には、業務外の傷病で連続して4日以上仕事を休むと、4日目以降の休業期間について標準報酬日額の約3分の2が最長1年6ヶ月支給されます。給料の約67％程度を最長1年半もらえるため、長期療養による収入減少をかなりカバーできるのです。

たとえば、月収30万円の会社員が病気で2ヶ月会社を休んだ場合、傷病手当金として毎月約20万円（30万円の2/3）の支給を受けられます。療養中でも生活費の大部分は賄えるため、民間の医療保険で入院給付金（日額1万円等）をもらう保障を付けなくてもある程度は収入を補填できます。

民間の医療保険は、加入時の年齢が上がるほど保険料も高く設定されています。年齢を重ねるほど病気や入院のリスクが高くなるため、保険会社としては高齢の加入者からは高い保険料をいただかないと採算が合わないからです。

その結果、20代で加入した場合と60代で加入した場合では、同じ内容の医療保険でも月々の保険料に大きな差が出ます。20代女性と70代女性の医療保険の月額保険料を比較すると1.8倍以上、男性では2倍以上もの差があることが示されています。

若いうちに終身医療保険へ加入すれば一生保険料が変わらない商品もありますが、高齢になってから新たに医療保険に入ろうとすると割高な保険料を払う必要があるのです。

ここまで医療保険が不要と言われる理由を見てきましたが、実際に自分に医療保険が必要かどうか判断するのは簡単ではありません。公的制度が整っていても、貯蓄状況や家族構成によっては民間の医療保険があったほうが安心な場合もあります。

「自分にはどんな保障が本当に必要なんだろう？」と迷ったときは、無料のFP相談（ファイナンシャルプランナー相談）を活用してみましょう。保険のプロであるFPに相談すれば、新規に医療保険に加入すべきか、あるいは今入っている保険を見直すべきかといった判断について客観的なアドバイスがもらえます。

一般的に「医療保険の必要性が低い」と考えられる人の特徴を紹介します。

以下に当てはまる場合は、公的保障や自己資金で十分リスクに備えられる可能性が高く、医療保険を無理に持たなくても大きな問題はないでしょう。

• 高額医療費制度で十分カバーできると考えている人
• 貯蓄が十分にある人
• 会社員や公務員で傷病手当金がもらえる人
• 独身で扶養する家族がいない人

「公的保険の高額療養費制度があるから、よほどのことがなければ医療費は賄える」と考えている人は、医療保険の必要性が低い傾向にあります。実際、高額療養費制度によって自己負担はある程度まで軽減されるのです。

年間所得が平均的な世帯であれば、月に何百万円も医療費がかかったとしても自己負担は8万円台程度に収まります。高額医療費制度のおかげで貯蓄がある程度あれば高額な治療にも対応できると考えられるため「民間の医療保険はいらないのでは」と判断するわけです。

まとまった貯蓄があり、いざという時の医療費を自己負担できるだけの経済的余裕がある人も、医療保険の必要性が低いと考えられます。一般的に、高額療養費制度を利用したとしても月あたり最大で数十万円の医療費自己負担が発生します。

また、先進医療や差額ベッド代など公的保障でカバーできない費用も考えると、100万円～200万円程度の緊急予備資金があれば、大抵の医療費には対応が可能です。実際、生命保険文化センターの調査によれば直近の入院時の自己負担費用は1日あたり平均20,700円とのデータ※があります。

仮に20日間の入院であれば約41万円の自己負担となります。このくらいの金額を貯蓄から賄えるのであれば、医療保険で日額給付金をもらわなくても問題なく治療に専念できるでしょう。

会社員や公務員として働いている人は傷病手当金を受け取れるため、病気やケガで長期間働けなくなった場合の収入減に備えがある程度できています。そのため、入院中の生活費補填という観点では医療保険の必要性が低くなります。

医療保険の主な給付である「入院給付金」や「手術給付金」は本来、治療費や入院中の雑費、休業中の生活費などに充てる目的ですが、傷病手当金がある会社員の場合、収入の約3分の2が保障されるのです。生活費の大部分はその給付金でまかなえますし、医療費自体は公的保険で大半カバーされています。

月収30万円の会社員なら、傷病手当金で月20万円程度は受け取れます。家賃や食費等の基本的な生活費はこの範囲でほぼ支払えるでしょう。

未婚で子どもや配偶者など扶養家族がいない人も、医療保険の優先度は比較的低い傾向です。扶養家族がいる場合、自分が病気やケガで働けなくなると家族の生活にも影響が及びます。

一家の大黒柱が長期入院すると収入が減り、家族の生活費や教育費が不足するリスクがあります。しかし、独身で自分以外に養う人がいなければ、最悪自分の生活が一時的に苦しくなるだけで、他者への経済的被害はありません。

独身者であれば、入院して収入が減っても自分一人がやりくりすればよいため、貯金の切り崩しや傷病手当金で十分対応できるケースが多いでしょう。

医療保険の必要性が高いと考えられる人もいます。公的保障や貯蓄だけでは不安が大きく、民間の医療保険で備えておいたほうが安心できるタイプの方々です。

以下に該当する場合は、医療保険への加入を前向きに検討したほうが良いでしょう。

• 自営業・フリーランスの人
• 貯金が少ない人・貯金が苦手な人
• 先進医療を受けたい人

自営業者やフリーランスなど会社勤めではない人は、公的な医療保障が会社員に比べて手薄です。傷病手当金が国民健康保険には無いため、病気やケガで仕事を休んでも収入の補償は一切ありません。仕事を休んだ期間はそのまま収入減に直結し、大きなダメージです。

また、厚生年金ではなく国民年金のみの加入となるため、長期的に見ても老後や障害時の年金額が会社員より少なく、経済的基盤が弱い傾向です。さらに、自営業やフリーランスの場合、入院中に仕事が滞ると事業自体に悪影響が出ることもあります。

治療費だけでなく、休業による機会損失や事業継続費用など、会社員にはない負担も考慮する必要があります。

貯蓄があまり無い人や、お金があるとつい使ってしまって貯蓄を維持するのが苦手な人も、医療保険に入っておく意義が大きいです。医療保険は万一の際に給付金という形でまとまったお金を受け取れるため、いわば強制的な貯蓄・保障の仕組みとして機能します。

普段から貯金できていないと、大きな病気になったときの医療費を捻出するのは難しいため、保険で備えておくことが安心につながります。貯蓄がほとんどない状態で、急に手術と入院で50万円の自己負担が発生したらどうでしょうか。

高額療養費制度であとから返ってくるとしても、一旦その50万円を支払う必要があります。クレジットカード払いや借入れで凌ぐとしても、退院後にその穴埋めをしなければなりません。貯蓄がないと、治療費の工面に頭を悩ませることになり、十分な治療に専念できない可能性もあります。

将来もし大病をしたときに、保険適用外の先進医療（最新の高度な医療技術）も選択肢に入れたいと考えている人も、医療保険があると安心です。

先進医療は公的保険が効かないため治療費は全額自己負担です。代表的な先進医療である陽子線治療や重粒子線治療では、1回の治療で約300万円前後もの費用がかかります。

重粒子線治療は約313万円、陽子線治療は約265万円とのデータがあります。先進医療を受けるには相当の自己負担を覚悟しなければなりません。先進医療特約付きの医療保険に加入していれば、厚生労働大臣に認められた先進医療の技術料を全額保険でカバーできます。

ここまで、医療保険が不要とされる理由と必要とされるケースの両方を見てきましたが、医療保険の必要性は人それぞれです。公的保障や貯蓄など自分の状況を踏まえて「自分にとって本当に必要な保険か」の判断が大事です。その判断を誤ると、不要な保険にお金をかけ過ぎや、必要な保障が足りずに困ってしまったりするかもしれません。

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医療保険は公的な医療制度が整った日本では必ずしも全員に必要なものではありません。この記事では「医療保険はやめたほうがいい」と言われる理由を5つ紹介しました。実際、十分な貯蓄があり公的保障内で賄える人や、家族に経済的リスクを及ぼさない人にとっては、医療保険の優先度は低いでしょう。

一方で、自営業で公的保障が薄い人や貯蓄が少ない人、先進医療にも備えたい人など、医療保険でカバーしておいたほうが安心な人もいます。自分や家族の状況に照らして医療保険の必要性を見極めることが大切です。判断に迷ったら、遠慮なく無料のFP相談を利用してみましょう。

相談は無料なので経済的負担もなく、納得できるまで何度でも相談できます。医療保険は加入も解約も自分のタイミングでできますが、一度入った保険をずるずる続けて無駄な出費をするのは避けたいものです。

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