医療保険はいらない？必要な人と不要な人の特徴を保険のプロが解説

▼この記事を読んでほしい人

• 医療保険がいらないと決めつけている人
• 医療保険に加入中の人で現在の保険に加入し続けるべきか迷っている人
• 医療保険に加入しておらず、入院時などもしもの場合が不安な人
• 自分に医療保険が必要かどうか根拠をもって知りたい人

▼プロが選ぶFP相談窓口おすすめランキング3選

最近、医療保険はいらない・不要だという意見を耳にすることが増えました。

医療保険がいらない人はもちろん存在するでしょうが、はたしてすべての人にとって医療保険は必要ないのでしょうか。病気やけがなどで入院して、収入が減少したり出費が増えたりして生活に困ってしまうということはないのでしょうか。

ここでは、

• 医療保険がいらないと考えられる理由
• 医療保険がいらない・必要ない人の特徴

について解説します。

いらない派の主張を踏まえたうえで、あなたが医療保険がいらない・必要ない人の特徴に当てはまっているか確認してみましょう。もし、当てはまっていれば、あなたに医療保険は必要ないといえます。

医療保険がいらないと言われる理由として最もよく挙げられるのが、

「高額療養費制度などの公的医療保険が充実しているため、医療費は貯蓄でカバーできる」

というものです。

日本では国民皆保険制度が採用されているため、日本に住むすべての国民が公的医療保険への加入を義務付けられています。

この公的医療保険により、私たちがけがや病気になった場合にかかる医療費は、どの病院で治療を受けたとしても最大3割負担で済むのです。

医療費の一部負担(自己負担)割合について詳しくは以下の通りとなっています。

（厚生労働省：医療費の自己負担）

また、公的医療保険制度の適用範囲は以下の通りです。

• 診療
• 薬の支給
• 治療材料の支給
• 入院
• 処置、手術(麻酔含む)などの治療
• 注射、リハビリテーション、放射線治療、精神科療法等

業務外の病気・ケガに対する治療や薬剤・治療材料の支給など、医療費のほとんどは公的医療保険制度の対象となるため、私たちは安心して医療を受けられるのです。

高額療養費制度で自己負担額の上限が決定

高額な医療費に対して医療費の上限額を定める高額療養費制度という制度を知っているでしょうか。高額療養費制度では、ひと月(月の初めから終わりまで)で医療機関や薬局の窓口で支払った額が自己負担限度額を超えた場合に、その超えた分に対してあとで払い戻しが受けられます。

70歳未満の方の場合、所得により以下のように自己負担限度額が定められています。

（引用：厚生労働省保険局「高額療養費制度を利用される皆さまへ」）

例を挙げて医療費の自己負担上限額がどのくらいになるか見てみましょう。

70歳未満かつ年収約370万円～770万円の人が、100万円の医療費がかかる治療を受け、30万円(3割)を窓口で負担したとすると、

80,100円＋（100万円－267,000円）×１％ ＝ 87,430円 

つまり、高額療養費制度を使えば、平均収入の人で、高額の医療費が実質ひと月約8万~9万円程度で済むのです。また、やや年収が高い人でひと月約17万円、高所得者の場合でもひと月約25万円で済みます。

さらに、こちらの制度は複数の医療機関で支払った金額も、同じ世帯内で複数人が利用した場合の金額も合算が可能となります。

例えば、組合健康保険加入の親子(子は父の扶養者)が同月内でそれぞれ50万円の医療費を支払った場合、

80,100円＋｛(親：50万円＋子：50万円)ー267,000円｝×１％ ＝ 87,430円

となるのです。

ただし、この高額療養費制度を利用してもお金が戻ってくるのは申請から3ヶ月程度後になります。

そのため、事前に保険証に記載ある全国健康保険協会の各都道府県支部へ申請して「限度額適用認定証」を保険証と一緒に医療機関の窓口に提出することをおすすめします。これにより、窓口でも自己負担限度額以上は請求されません。

入院などで仕事ができない場合には傷病手当金が利用可能

さらに、病気やけがにより無収入もしくは減収になってしまう人は傷病手当金を活用することもできます。

傷病手当金は、病気やけがにより働けなくなり、事業主から十分な報酬が受けられない場合に支給される給付金です。

以下の条件を満たす場合に傷病手当金を受けられます。

• 病気やケガで療養しており、休業中であること
• 医師などの判断により、仕事ができない状態であること
• 休業中、給与の支払いがないこと
• 連続する3日間を含み、4日以上休業していること

支給される金額は、標準報酬月額の3分の2で、最長1年6か月の間は受け取ることが可能となっています。

このように日本の公的医療保険制度はかなり充実しています。そのため、医療費を貯蓄でカバーできる人には医療保険はいらない・必要ないと思えるのです。

医療保険がいらない・必要ない人の特徴は以下の通りです。

• 貯蓄額が十分な人
• 世帯収入の多い家族
• 会社の福利厚生が充実している人

医療保険がいらない・必要ないと考えている人も、一度医療保険の必要性について考えてみましょう。

• なぜ医療保険が必要か
• 医療保険が必要な場合

以上のことをきちんと押さえず、医療保険はいらないと決めつけていると、もしものことが起こってしまった場合の生活に困窮してしまうかもしれません。

ここでは、以下の内容について解説します。

• 病気やけがによる入院時に必要な治療費
• 医療保険でもしもの場合に備えられる
• 医療保険の必要性が高い人の特徴

以下で詳しく解説していきます。

高額療養費制度などの公的医療保険が充実しているため、医療保険はいらないと考えられていると解説しましたが、もしもの場合を想定して準備するには公的医療保険制度の対象外の費用も含めた治療にかかる費用すべてをきちんと把握しておく必要があります。

病気やケガで入院が必要になった場合、実際どのくらいの費用が必要になるかシミュレーションしてみましょう。

公的医療保険範囲内の費用

まずは平均入院日数と診療科別の医療費についてみてみましょう。

（参照：厚生労働省「推計新規入院件数、推計平均在院日数及び推計1入院当たり医療費」※2021年の数値を平均し、在院日数は小数点2位以下四捨五入、医療費は小数点以下切り捨て）

上記の表より、平均在院日数は29日程度、平均医療費は3割負担で34万6353円です。医療費に関しては、高額療養費制度も活用できるため、平均年収の人だと

80,100円＋（115万4513円－267,000円）×１％ ＝ 88,975円 

より支払うべき医療費は、実質88,975円となります。

公的医療保険対象外の費用

主な公的医療保険対象外の費用は以下のものです。

• 差額ベッド代
• 食事代

差額ベッド代とは、個室に入りたい場合などに支払わなければならない費用です。

中央社会保険医療協議会（中医協）の資料によると、1日平均6354円程度かかることがわかります。

約68％の方は差額ベッド代を負担しても「個室や少人数部屋」を希望しています。療養中安心して過ごすためにも入院の際には差額ベッド代も考慮しておきましょう。

食事代も大きな金額ではありませんが、毎日必要になる費用なのできちんと押さえておきましょう。入院時の食事代は、全国健康保険協会によると、1食460円で、1日1380円程度かかります。

医療費の自己負担額

これらを踏まえたうえで、平均年収（約440万円）の人が病気やけがで29日間入院した場合についてシミュレーションしてみましょう。

差額ベッド代は、

6354円×29日＝18万4266円

1380円×29日＝4万20円

この費用が家計に与える経済的ダメージが大きい場合には、公的医療保険だけでは足りないと考えられます。公的医療保険の不足分の費用を補う意味でも、民間の医療保険への加入を検討してみてはいかがでしょうか。

入院による収入の減少、もしくは無給の影響も考慮したうえで、一度医療保険の必要性を見直してみることをおすすめします。

ここまで必要になる医療費について解説しましたが、これ以上に高額な医療費が必要になる場合も多々あります。

それは、

• 先進医療や自由診療を受ける場合
• 治療が長引いた場合

先進医療とは、高度な医療技術を用いて行われる先端医療のうち、厚生労働大臣の承認を受けたもののことです。

先進医療の具体例としては以下のようなものがあります。

（参考：平成３０年６月３０日時点における先進医療Ａに係る費用）

先進医療の場合、診察料、検査料、投薬料、入院料などにかかる治療費は公的保険の対象ですが、先進医療の技術料は全額自己負担となります。

自由診療とは、厚生労働省が承認していない治療や薬を使用する方法のことです。自由診療の場合には、診察・入院・検査代なども含めて全額が自己負担となります。

先進医療と自由診療のいずれも受ける場合には100万円以上の高額な医療費が必要になる可能性が高いのです。

100万円以上もの医療費を一度に支払って経済的ダメージの少ない人は少ないのではないでしょうか。

治療が長引いた場合

治療が長引いた場合には入院や通院の期間も長くなります。その場合、働けない期間も延長されるので減給や無給の期間も長くなります。一方で普段の生活費は通常通りかかってくるのです。

減給や無給が続くと生活費が賄えず生活に困ってしまう人もいるのではないでしょうか。

医療保険で高額な医療費にも備えられる

このように平均以上の高額な医療費が必要になる場合もあります。そういった場合にもきちんと備える意味でも医療保険の必要性は高いといえます。

保険とは起こる可能性の低いことでも、もし起こった場合にはきちんと最善の選択ができるように準備するためのものです。

最悪の場合を想定したうえで、もう一度医療保険の必要性を見直してみましょう。

ここでは、医療保険の必要性が高い人の特徴について解説します。医療保険の必要性を踏まえたうえで、実際にはどのようなに医療保険が必要か見ていきましょう。

以下に挙げる人は、医療保険がいらないとは言い切れません。

• 貯蓄額が少ない人
• 健康面が心配な人
• 結婚や妊娠により家族が増える人
• 先進医療や自由診療を受けたい人

ここでは、ケース別に医療保険への加入が必要ないかどうか見ていきます。

• 高齢者の場合
• 公務員の場合
• 独身の場合
• 専業主婦(主夫)の場合
• シングルマザー(シングルファザー)の場合

高齢者の場合には、病気やケガのリスクが高くなっている一方、月々に支払う保険料が高いため、医療保険への加入をためらう人もいると思います。

高齢者の場合は、医療保険に加入した際のメリット・デメリットをきちんと踏まえたうえで、もしものことが起こったときにきちんと対処できるほどの貯蓄があるかという観点から医療保険がいらないかどうか考えるようにしましょう。

▼高齢者の医療保険加入のメリット

• 長期入院でも安心できる
• 先進医療などの公的保険保障外の治療にも備えられる

▼高齢者の医療保険加入のデメリット

• 保険料が高い
• 高齢者医療制度により医療費の自己負担額が少ない

高齢者では、前期・後期高齢者医療制度という公的制度により以下のように年齢ごとの自己負担額が決められています。

高齢者の場合、医療費の自己負担額は少なくなりますが、公的保険保障外の部分はそのままです。一方、病気やけがのリスクは高齢になるにつれて上昇していきます。

さらに、生命保険文化センター平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」によると、世帯主が60歳以上の高齢者になったとしても90％以上の世帯が、何らかの医療保険に加入しているというデータもあります。

高齢者の場合、医療保険がいらないかどうかは人それぞれですが、病気やけがになった場合でも生活に困らないか、現状の年金収入や貯蓄状況と照らし合わせて考える必要があるでしょう。

公務員の場合には、一般の会社員が受けられる高額療養費制度などの公的保障に加え、以下のような保障も受けられます。

• 病休・休職時の手厚い保障
• 一部負担金払戻金

公務員の場合、休職時に手厚い保障が受けられます。

休暇の取得後、3か月間は給与の全額が支給され、91日～1年の間は給与の8割が支給されます。さらに、休暇取得後1年半までは会社員と同様に傷病手当金も受け取れるのです。

また、公務員では、一部負担金払戻金も受け取れます。一部負担金払戻金とは、診療報酬明細書1件につき25,000円を超える部分が支給される制度です。高額療養費制度と一部負担金払戻金を組み合わせることで、医療費の高額負担の必要もないのです。

このように、会社員に比べて手厚い保障を受けられる公務員ですが、医療保険がいらないとは言い切れません。以下のような場合は加入を検討してもよいでしょう。

• 貯蓄額が少ない場合
• 出産や妊娠で子供が増える場合
• 先進医療や自由診療のリスクにも備えたい場合

独身の場合、ほかに迷惑をかける人もいないため、医療保険は必要ないと考えがちですが、独身であっても医療保険に加入し、きちんと備えておく必要があります。

以下のような場合は独身でも医療保険への加入を検討してみましょう。

• 十分な貯蓄がない場合
• 入院などにより収入がなくなると、生活に困窮してしまう場合
• 親と同居している人で自分の収入が家計を支えている場合

専業主婦(主夫)の場合について医療保険の必要性を考えてみましょう。

結論から言うと専業主婦(主夫)の医療保険の必要性は低いといえます。

この理由は、主婦(主夫)の場合、収入がないため病気やけがで入院した場合の減収の影響がないからです。

たしかに、主婦(主夫)が家庭で果たす役割の大きさを考えると医療保険で備える必要性があると考える人もいるでしょう。主婦(主夫)が働けない場合の家事育児の外注に備えようと考える人もいるかもしれません。

しかし、家事や育児は両親や義父母を頼ったりすることで費用を削減できる場合が多いでしょう。

そのため、必要になるかわからない専業主婦(主夫)の病気やけがのリスクに備えて医療保険に加入するよりは、そのお金を貯蓄に回す方が賢明であるといえます。

ただし、がん保険の場合は話が変わってきます。がんの場合、治療が長引き、治療費が高額になる可能性が高いため、主婦(主夫)ががんになった時でも家計への影響が大きいからです。

専業主婦(主夫)の場合、医療保険の優先順位は低いですが、がん保険については検討の余地があるため、何か保険への加入を検討している場合はまずがん保険から考えることをおすすめします。

ここでは、シングルマザー(シングルファザー)の医療保険の必要性について考えてみましょう。

実はシングルマザー(シングルファザー)の医療費支援は手厚いものとなっています。ひとり親家庭の場合、ひとり親家庭等医療費助成制度という公的支援が受けられます。

この制度の対象者は、入院・通院の保険診療費用がすべて無料となります。

ひとり親家庭等医療費助成制度の対象者は以下の通りです。

• 母(父)子家庭で養育されている18歳未満の児童とその母(父)
• 父母のいない18歳未満の児童とその養育者
• 父または母が国民年金の障害等級１級程度の障害をかかえる18歳未満の児童とその父または母

ここまで医療保険がいらない人の特徴や医療保険の必要性、加入すべき人の特徴について紹介してきましたが、自分にとって医療保険がいらないかどうかわかったでしょうか。

もしかすると、まだ自分の選択に自信が持てていない人もいるかもしれません。

また、自分に医療保険が必要だとわかってもどのような医療保険が自分にぴったりなのかわからない人も大勢いるでしょう。自分に合わない医療保険に加入してしまって後悔するのは避けたいはずです。

そういった場合には、まず保険のプロであるファイナンシャルプランナー(FP)に相談するのがおすすめです。

ここでは、利用すべき保険相談窓口3選をご紹介します。

おすすめの保険相談窓口TOP3とその特徴は以下の通りです。

自分に医療保険が不要か必要か、どのような医療保険が自分におすすめか迷ったら、ぜひ上の保険相談サービスを利用してみてください。

保険相談サービスとして1番におすすめできるのが、マネーキャリアです。

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相談窓口で迷った場合はまずマネーキャリアで相談してみることをおすすめします。

保険相談サービスとして2番目におすすめできるのが、保険見直し本舗です。

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医療保険への加入の必要性を感じた人は、次にどのような保障内容の医療保険に加入するか選ぶ必要があります。

だれにでもおすすめされているものや人気の医療保険が、あなたにぴったりのものかどうかはわかりません。年齢や性別、収入、貯蓄、家族構成などによって必要な保障・特約は変わってきます。

ここでは、各年代で多いと考えられる生活状況に基づいて、医療保険で必要な保障・特約を年齢・男女別に紹介します。

医療保険についての必要性を感じた人は、あなたにぴったりの医療保険を選ぶためにもぜひ参考にしてください。

20代男性に必要な保障・特約

• 入院一時金保障

20代の男性は重大な病気やけがのリスクは高くありません。

しかし、20代では、貯蓄や収入の少ない一方、もしも重大な病気やけが起こった場合には、経済的なダメージが大きいのではないのでしょうか。

そのため、20代の男性には入院一時金保障がついた最低限の医療保険に加入しておくことをおすすめします。

20代女性に必要な保障・特約

• 入院一時金保障
• がん特約
• 女性向け医療保険や特約

20代女性にも入院一時金保障がついた最低限の医療保険に加入しておくことをおすすめしますが、女性の場合、女性特有のがんのリスクがあります。

乳がんや子宮頸がんといった女性特有のがんは若年でもかかりやすくなっています。

そのため、女性の場合は、入院一時金保障に加え、がん特約を付与しておくことをおすすめします。

また、女性特有のがんに特化して備えるためにも女性向け医療保険や特約を選ぶのもよいでしょう。

30代男性に必要な保障・特約

• 入院一時金保障
• 死亡特約

30代は結婚や妊娠などの様々なライフイベントがある年代です。

そのため支出も多く、それほど医療保険の保険料にお金をかけることはできないでしょう。一方で、家庭が増える年代でもあり、働き手の病気やけがによる経済的ダメージが大きい年代でもあります。

また、働き手の死亡によって家族は路頭に迷ってしまうかもしれません。

そのため、入院一時金保障に死亡特約を付けたある程度の保障が受けられる医療保険に加入しておくことをおすすめします。

30代女性に必要な保障・特約

• 入院一時金保障
• 死亡特約
• がん特約
• 女性向け医療保険や特約

30代女性も主には30代男性と同様で、入院一時金保障に死亡特約を付けたある程度の保障が受けられる医療保険に加入しておくことがおすすめです。

また、30代になると女性特有のがんのリスクがピークに達するため、がん特約をつけたり、女性向け医療保険に加入したりして、女性特有のがんにもきちんと備えておきましょう。

40代男性に必要な保障・特約

• 入院一時金保障
• 入院日額保障
• 三代疾病保障

40代では子供の教育費や住宅ローンなどの費用が大きくなる時期です。その一方で、生活習慣病や三代疾病のリスクが高まり、入院日数が徐々に増加してくる時期でもあります。

そのため、病気・けがのリスクと保険料のバランスをきちんと考える必要性が出てきます。

これらを踏まえ、40代では、入院一時金保障や三代疾病保障をつけることをおすすめします。また、入院日数の増加に備えて入院日額保障を付けておくのもおすすめです。

40代女性に必要な保障・特約

• 入院一時金保障
• 入院日額保障
• 三代疾病保障
• 女性疾病に手厚い保障

40代女性も基本的には男性と同様です。

ただし、高齢になるにつれて女性特有のがんのリスクは下がってきますが、依然罹患リスクは高いため、きちんと女性疾病に手厚い保障をつけておくことをおすすめします。

50代では男性と女性で必要な保障・特約はほぼ同じで、以下の通りです。

• 入院日額保障
• 入院一時金保障
• 三大疾病保障

50代以降は、様々な病気のリスクが急激に高まってきます。また、老後についても考える必要もでてくるでしょう。

老後も安心して暮らすためにも、充実した保障をつけておくことをおすすめします。

50代以降は、40代と同様に、入院日額保障や入院一時金保障、三大疾病保障を付けるようにしましょう。

ここでは、医療保険がいらないかどうかということに関してよくある質問をまとめました。

あなたが気になる疑問もあると思いますので、ぜひご覧ください。

医療保険がいらないかどうかということについて解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

医療保険が不要か必要かは人によって異なります。

病気やけがによるもしもの場合に対して対応可能な人にとっては医療保険はいらないといえる一方、もしもの場合に生活が困窮してしまう人には医療保険が必要であるといえます。

また、どこまでのリスクに対して医療保険により備えるのかということも人それぞれです。リスクに対する備えのバランスを意識して、医療保険が必要性についてもう一度見返してみましょう。

医療保険の必要性を見直すにあたって、まずは保険のプロであるFPに相談することをおすすめします。プロの意見を取り入れることで、もしもの場合に対して困らない選択ができるでしょう。

もし利用すべき保険相談サービスについて迷った場合には満足度、相談実績ともにトップクラスのマネーキャリアをご利用ください。

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