生命保険に入らないと後悔する？デメリットや必要性を解説！

生命保険は、住宅費、教育費に続いて大きい支出と言われています。

近年は「生命保険はいらない」という専門家の意見も多くみられるので、加入するべきか悩んでしまいますね。

こちらでは、生命保険に入らないとどのようなデメリットがあるのかを解説します。

1. 遺された家族が生活できなくなる可能性がある
2. 家計に大きな負担がかかる場合も
3. 老後資金が足りない可能性がある

どのようなデメリットがあるのかを把握してから、生命保険に加入するか考えましょう。

生命保険の目的は、もしものときに経済的な負担をカバーすることです。

家計の中心を担っている人が亡くなってしまうと、世帯の収入が減った中で残された家族は暮らしていかなければいけないので生活が苦しくなります。

しかし、もし一家の大黒柱が生命保険に入ってないまま亡くなってしまうと、遺された家族は公的保障や貯金、自分たちで稼いだお金のみで生活をしなければなりません。

残されたパートナーは一人で家事育児をすることに加え、仕事をして生活費を稼ぐ必要があります。状況にもよりますが、大黒柱であった人と同じだけの収入を得ることは難しいと考えられます。

また、子どもがいる場合は生活費に加えて教育費も必要になります。このような場合、進路の選択肢が狭まってしまう可能性が高まるというデメリットがあります。

病気やケガで働けなくなってしまった場合、収入が減るのに医療費や生活費はかかるため家計に大きな負担がかかります。また、病気やケガが原因で手術や入院、長期の通院など、高額な医療費がかかるケースがあります。

このような場合、生命保険に加入していないと収入が減った中で生活費や医療費を捻出しなければいけません。生活が苦しくなったり、受けられる医療の選択肢が狭まるケースが考えられます。

生命保険は死亡した場合に保険金が支払われる死亡保険のほかに、病気やケガで働けなくなった場合に給付される就業不能保険などがあります。医療保険や就業不能保険に加入していれば、世帯収入が減っても保険金があるので家計の負担を軽くできます。

生命保険には、個人年金保険という老後の資金準備に特化した貯蓄型保険があります。貯蓄型の保険は、保障を持ちながらお金を貯めることができます。

老後がどのような状況になるのかは誰も分からないので、しっかり老後資金を準備する必要があります。しかし、貯蓄だけで老後資金を準備するのはとても大変です。

保険で資金を準備する場合、商品によっては保険料を運用して元本を上回る金額を受け取れるものがあります。そのような商品を選べば、計画的に、運用しながら資金を準備できます。

老後資金や教育資金など用途が決まっている資金は、長期的な計画を立てながら用意できる生命保険が有効です。

生命保険に加入する必要性は、その人の状況によって変わります。

生命保険の必要性が高い人の特徴は

1. 世帯の大黒柱
2. 貯蓄に不安がある人
3. 万が一に備えたい人

こちらの3つです。例えば、扶養している家族がいる人はその家族の生活費をまかなうため、いざという時に大きなお金が必要になるので生命保険の必要性が高いです。

それぞれどのような点から必要性が高いのか、解説します。

世帯の大黒柱の場合、保険の必要性が最も高いと言えます。

扶養する家族が多ければ多いほど、その必要性は高まります。残された配偶者が一人で家のことや子育てをしながら、必要な費用すべてを稼ぐのは難しいからです。

大黒柱が亡くなってしまったり、働けなくなってしまうと、扶養されている家族の生活も将来も大きく変わってしまいます。

世帯の大黒柱で扶養する家族がいる場合は、死亡保険だけではなく、働けないリスクに備えた就業不能保険や医療保険など、しっかり備えておくことが大切です。

貯金に不安がある人は、保険に加入することをおすすめします。

貯金はコツコツと貯めて残高を増やしていくため、貯金が多くない時期に亡くなってしまうと、遺された家族が使える金額が少なく、生活に困ってしまいます。

保険の場合、加入したその日から契約した保障が得られます。早い時期に亡くなってしまったりして払い込んだ保険料が少なかったとしても、万が一の時は契約した保険金が支払われます。

貯金に不安がある場合、保険で保障を得ておき、貯金が増えて安心できるくらいになったら保険を解約してもいいでしょう。貯金が少ない人は保険で保障を備えておくと安心です。

万が一に備えたいと考えている人も、保険への加入をおすすめします。

もし自分が亡くなったら、働けなくなったら、長期的な入院が必要になったら…と不安になることは誰しもあります。

このような想定をした時、「困らないようにしっかり備えたい」という人は保険に加入しましょう。保険は加入した時から保障がスタートするので、万が一に効率的に備えることができます。

保障内容をしっかり確認し、自分の備えたいリスクに合ったプランに加入しましょう。

上記の必要性の高い人に対し、生命保険に入らない方がいい人もいます。

生命保険に入らない方がいい人の特徴は

1. 独身の人
2. 十分な貯蓄がある人

こちらの2点です。基本的に、万が一の時に必要になる費用を、自分の資産でまかなえる人は保険に加入する必要がないと言えます。

しかし、これらの人にも保険の加入が必要な場合があります。その点も踏まえて、解説していきます。

独身の人の場合、万が一亡くなってしまっても遺された家族の生活を心配する必要が無いので、生命保険に入らない方がいい人の特徴として挙げられます。

医療費や、収入減による生活費などをまかなえるだけの資金があれば良いので、必ずしも生命保険に入る必要はありません。自分一人の生活費や医療費であれば貯金で充分と考える人も多いです。

しかし、独身でも親や兄弟を扶養しているなどの事情がある人は、生命保険が必要な場合もあるので自分の状況に合わせて考えましょう。

十分な貯蓄があり、何かあったとしてもすべて貯蓄でまかなえるという人は、保険は必要ありません。

万が一の時に保険が無くても十分な資産を遺された家族に渡せる人や、長期の入院や手術が必要になった場合でも治療費に困ることがない人は、保険に加入していなくても問題が起こる可能性は低いでしょう。

貯蓄で保障をまかなおうと考えている場合、公的保障や自分のお金でどこまでリスクに対応できるのかを考えておきましょう。しっかり公的保障を把握し、いざという時にどれくらいの資金があれば安心が得られるのかを、試算をすることが大切です。

生命保険は大黒柱が亡くなってしまったり、けがや病気で働けなくなってしまった時に家族の生活を助けるためのものです。

自分で備える生命保険とは別に、日本ではいざという時に保障が得られる公的保障が設けられています。

こちらでは万が一の時に役立つ公的保障を4つ紹介します。

1. 遺族基礎年金
2. 遺族厚生年金
3. 労災保険
4. 高額療養費制度

いざという時に備えることも大切ですが、日々の生活も大切です。日々の生活に影響ない範囲でしっかり備えるためにも、公的保障についてしっかり把握しましょう。

遺族基礎年金は、国民年金の被保険者であった人が受給条件を満たしている場合、子のいる配偶者または子が受け取ることができる年金です。

遺族基礎年金は子がいる配偶者と子が受け取ることができます。

• 18歳到達年度の末日(3月31日)を経過していない子
• 20歳未満で障害年金の障害等級1級または2級の子

この条件に合う子がいない配偶者は遺族基礎年金受け取ることができないので注意が必要です。

遺族基礎年金額は

• 77万7,800円（2022年度）＋子の人数加算

で計算ができます。子の加算額は一人目と二人目が各22万3,800円、三人目以降は各7万4,600円です。

家族構成ごとに表でまとめるとこのようになります。

出典：日本年金機構ホームページ「遺族基礎年金（受給要件・支給開始時期・計算方法）」

遺族基礎年金の受給額は毎年改定され、今年度は昨年度よりも金額が下がっています。あくまで上記の金額を目安に、必要な保障額を検討するようにしましょう。

遺族厚生年金は、厚生年金保険の被保険者であった人が受給条件を満たしている場合に、優先順位の高い遺族が受け取れる年金です。

死亡した人に生計を維持されていた家族が受け取ることができますが、子のない30歳未満の妻の場合、受給は5年間のみとなります。

遺族厚生年金額は、死亡した人の老齢厚生年金の報酬比例部分の4分の3の額となります。

たとえば、月収（平均標準報酬額）が30万円の人が亡くなった場合には、遺族厚生年金の金額は年額で約37万円が目安になります。 月に約3万円の遺族年金を受け取れる計算です。この額に加え、条件が合う場合は遺族基礎年金も併せて受給できます。

また、遺族厚生年金を受給している妻に対しては、中高齢寡婦加算があります。

この加算は、遺族基礎年金の受給対象とならない妻が受け取る場合に支給されます。具体的には、40歳以上65歳未満で子どもがいない場合に支給される加算です。

遺族厚生年金を受給している妻が65歳になるまで、年58万3,400円が支給されます。

労災保険は業務上の事由または通勤による、労働者の負傷・疾病・障害または死亡に対して労働者やその遺族のために、必要な保険給付を行う制度です。

労災保険給付では、死亡した場合は遺族に一時金や年金が給付されたり、働けなくなった時に休業給付が受けられるなど、様々な保険給付があります。

しかし、労災保険の給付対象は業務上の事由または通勤によるけがや病気、障害のみです。業務上の事由や通勤が関係しないケガや病気、障害は対象外となります。

また、労働者向けの保険であるため、自営業やフリーランスの場合は加入できない点も注意しましょう。

高額療養費制度は公的医療保険の制度の一つです。

医療機関や薬局でかかった医療費の自己負担がひと月（月の初めから終わりまで）で一定額を超えた場合に、その超えた金額が支給される制度です。

この一定額は年齢や所得に応じて定められています。また、いくつかの条件を満たすと、さらに負担が軽減する仕組みも設けられています。

高額療養費制度のおかげで、医療費の自己負担を軽くすることができます。

しかし、医療機関や薬局で支払う費用の中にも高額療養費制度の対象にならないものがあります。差額ベッド代や食事代、先進医療にかかる費用等は対象にならないので注意しましょう。

ファイナンシャルプランナーはお金のプロなので、保険だけではなく、ライフプランや家計管理、税金などの知識も持っています。

保険に関しては、人生全体のライフプランからリスク分析をした上で、保険がいるのかいらないのかのアドバイスをしてくれます。また、保険に加入することで生命保険料控除を受けられるなど、節税も踏まえた上で保険を検討することができます。

ファイナンシャルプランナーには生命保険に限らず、家庭のお金に関すること全般の相談をすることができます。

お金に関する情報を自分ですべて調べるのは大変です。プロに相談することで、様々な視点からの知識に基づいたアドバイスをもらえるので、ぜひ保険相談窓口の利用をおすすめします。

保険相談窓口では、複数の保険会社と代理店契約を結んでいるところが多いため、複数の保険会社の商品から選ぶことができます。

特定の保険会社に相談して契約するとなると、その保険会社の商品から選ばなければいけません。保険会社によっては得意な分野と不得意な分野があるため、不得意な分野の商品は他社の方が良かったというケースもあります。

複数の保険会社の商品から選ぶことができれば、それぞれの分野で一番良い商品を選べます。保険会社の縛りも無いので、医療保険はA社、生命保険はB社、就業不能保険はC社…など、自分の納得いく商品を選ぶことができ、満足度の高い保険選びが可能です。

保険相談窓口では、様々な保険会社の保険契約を一カ所で取り扱うことができます。

何社にも分けて契約をする場合、保険相談窓口を経由しないで契約をするとそれぞれの保険会社に連絡をし、それぞれの担当者と話をして契約をしなければいけません。

重複する手続きも各社で行わなければいけないので、とても手間がかかります。

しかし、保険相談窓口を経由すれば、すべての会社の契約を一つの窓口で行うことができます。保険契約には時間も手間もかかります。一か所で手続きができることで、時間も手間も節約できるのは魅力的です。

近年、オンライン相談に対応した保険相談窓口が人気です。

保険相談を含むお金に関する相談は、人に聞かれたくないプライベートな相談です。店舗に来店して相談する形では他の相談者に話を聞かれてしまうのでは、と落ち着いて相談しづらいですね。

オンライン相談であれば自宅から相談ができるので、他の人に話を聞かれる不安なく相談ができます。必要な書類も自宅であればすぐに探すことができるので、一度の相談で効率よく相談できるのも人気の理由です。

最近では、スマホ一つあれば申し込みから面談まで完結できるサービスもあります。パソコン操作に不安がある人でも気軽に相談ができるので、ぜひ利用してみましょう。

こちらではおすすめの無料FP相談窓口を紹介します。

生命保険の無料相談窓口ランキングTOP5はこちらです。

1. マネーキャリア
2. ほけんのぜんぶ
3. 保険見直しラボ
4. ほけんの窓口
5. 保険市場

サービス内容、FPの質、提案力、満足度に定評のある窓口を厳選しました。1位は株式会社Wizleapが運営するマネーキャリアです。

マネーキャリアは、誰もが手軽に相談できるようにサービス内容が考えられています。また、FPの質や提案力が高く、相談者から高い評価を得ているのでおすすめです。

保険相談窓口はどこを選べばいいか迷ってしまう人も多いと思います。ぜひこちらのランキングを参考にしてみてください。  

1位はマネーキャリアです。

マネーキャリアはZOOMを利用した、オンライン相談中心のFP相談サービスです。マネーキャリアには3,000名のFPが在籍していて、FPの質の高さに定評があります。

マネーキャリアのおすすめポイントはこちらです。

• オンライン相談に慣れた、質の高いFPが多数在籍している
• お金に関すること全般を相談できる
• 相談実績が12,000件以上と豊富で、顧客満足度が93％と高い

マネーキャリアのオンライン相談ではZOOMを利用します。ZOOMはスマホやパソコンで利用でき、アカウントを作成したり、ソフトをダウンロードする必要がありません。

パソコンの操作に不安がある人でも手間なく、簡単に相談ができるので初めてでも安心してオンライン相談ができます。

FPに空きがあれば当日予約も可能です。申し込みは30秒で完了します。気になった人は、是非一度利用してみてください。

2位はほけんのぜんぶです。

ほけんのぜんぶは、ライフプランを診断したうえで保険を提案する、保険相談に特化したFP相談サービスです。

ほけんのぜんぶのおすすめポイントはこちらです。

• 累計申込件数19万件の実績がある
• 24時間・365日受付可能
• 取り扱い保険会社が35社以上と選択肢が多い

ほけんのぜんぶの取り扱い保険会社は35社以上あります。プロのコンサルタントが様々な保険商品から、あなたに合った商品を組み合わせて提案してくれます。

訪問相談だけではなくオンライン相談にも対応しているので、育児や介護など、店舗まで出かけるのが難しい人でも気軽に相談できるので、安心です。

3位は保険見直しラボです。

保険見直しラボは、保険相談に特化した訪問型FP相談サービスです。

保険見直しラボのおすすめポイントはこちらです。

• ベテランコンサルタント揃いの保険代理店
• 約30社の保険会社からオーダーメイドで保険提案をしてくれる
• 何度でも無料で相談ができる

保険見直しラボでは取り扱い保険会社約30社あります。現在加入している保険を診断し、不足があれば様々な商品の中からオーダーメイドで最適な保険を提案してくれるサービスです。

FPへの相談は何度でも無料です。自分が納得いくまで相談できるので安心ですね。

4位はほけんの窓口です。

ほけんの窓口のおすすめポイントはこちらです。

• 何度でも相談無料
• 生命保険・損害保険合わせて40社以上の取扱保険会社がある
• 複数社契約もまとめてサポートしてくれる
• 独自システムで必要保障額をシミュレーションをして、客観的な保険選びをしてくれる

ほけんの窓口ではライフプランをもとに、独自システムを使用して必要保障額を算出します。ライフプランから必要保障額をシミュレーションするので、必要な保障を客観的に判断することができるのが魅力です。

保険の提案を受けると、都合のいい保険に入れられるのでは…と不安に思う人もいますが、根拠になるデータを示した上で提案されると安心できますね。

5位は保険市場です。

保険市場はオンライン相談中心の保険相談窓口です。

保険市場のおすすめポイントはこちらです。

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• オンライン相談件数 80,000件以上の実績
• オンライン相談でも複数の保険を契約までおこなえる

保険市場の相談サービスは訪問相談にも対応していますが、独自のオンラインシステムを使ったオンライン相談が人気です。

オンライン相談では、書類が見づらかったり内容の把握に不安を感じる人も多いですが、書類共有のアプリもあるため安心です。

単身赴任中の夫や離れて住んでいる両親など、別の場所にいる人も一緒にオンライン上で相談することが可能です。

こちらの記事では、「生命保険はいらない」という意見が目に留まりやすくなり、不安に思っている人向けに解説をしました。

生命保険は様々なライフプランを考慮する必要があるので、保険相談窓口を選ぶ際は生命保険以外でも相談できるということが重要です。

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