パーキンソン病になると保険に入れない？パーキンソン病でも入れる保険を徹底解説

• 【パーキンソン病】告知前に準備しておきたいもの
  ①健康診断書
  ②医療証明書などの保険加入者の意思決定能力がわかるもの

パーキンソン病を経験すると保険に加入できなくなる？ 

こんな不安を持った方に向けて書いています。 

結論、パーキンソン病と診断されても加入できる保険はあります 。

ただ指定難病の1つであるパーキンソン病は加入できる保険が限られています。

パーキンソン病と診断された方が検討すべき保険の種類は2種類あります。 

• がん保険
• 引受基準緩和型保険  

上であげた2つの保険の加入のしやすさを表でまとめます。

それぞれまとめていきます。 

パーキンソン病でも入れるがん保険

マネーキャリアではこのような声をよくいただきます。  

パーキンソンと診断されてもがん保険なら加入できる可能性が高いです！ 

▼パーキンソンでも無条件でがん保険に加入できる人

• 医療証明書に意思決定能力があると認められた人
  

パーキンソン病は加齢にともなって記憶障害などのリスクが高まる傾向にあるので上記の条件になっています。

「日本人男性の２人に１人、女性の３人に１人ががんになる」といわれているのでがん保険を検討することも大切です。 

パーキンソン病でも入れる引受基準緩和型保険 

パーキンソン病とは、脳内のドパミン細胞の減少を原因とする進行性の病気です。

以下のような運動症状を主な症状としています。

• 振戦
• 動作緩慢
• 筋固縮
• 姿勢反射障害
  

運動症状に加え、下記の様な多彩な症状も認められます。

• 意欲の低下
• 認知機能低下
• 妄想
  

病気の進行そのものを止める治療法は現在までのところ開発されていないため、対症療法がメインの治療方法となります。

パーキンソン病は国の難病にも指定されています。難病のうち、患者数が少なく一定数に満たない、客観的な診断基準が確立しているといった要件に当てはまるものを「指定難病」と言い、パーキンソン病も指定難病とされています。

パーキンソン病になったとき、「生命保険を受け取れるのだろうか？」と不安を抱く方もいるでしょう。

ご自身が契約している保険の内容にもよりますが、パーキンソン病も基本的には他の病気と変わりありません。そのため、以下のような給付金が給付されます。

• 入金給付金
• 手術給付金
• 所定の難病にかかった場合上乗せされることがある給付金
• 先進医療給付金

入金給付金

パーキンソン病と診断された後、生命保険に加入しようとすると通常の場合よりも難しい点や注意すべきことが多々あります。

注意点として以下の3つのポイントが挙げられます。

• きちんと告知する
• 複数の保険を検討する
• 保険の見直しに注意

この章では、生命保険に加入する際の注意点について一つ一つ解説していきます。

生命保険へ加入する際には、健康状態・既往歴などを生命保険会社に告知する義務があります。加入者が告知した内容で、保険会社は保険への加入・保険料を判断します。

告知の際、絶対に偽ってはいけません。

もし、告知内容に偽りがあった場合は、告知義務違反となります。故意ではなくうっかり忘れていた場合でも告知義務違反になる可能性があるため注意が必要です。

仮に、偽りの告知内容で契約できたとしても、保険料の支払い段階で保険会社は既往歴などをチェックするため、すぐに判明してしまいます。

告知義務違反になった場合、保険料の支払いが行われないだけではなく、契約解除になってしまう場合もあります。その場合、今まで支払った保険料は返ってきません。

告知は正確に間違いのないよう、行いましょう。

複数の保険を検討することをおすすめします。

生命保険会社によって、加入条件や契約内容などが違っている場合もあるため、どこか1社に加入を断られたとしても他の会社では加入できる可能性もあります。

仮に一定期間補償に制約がついたり、割増保険料となったとしても、より有利な条件で加入できる場合もあります。

手間はかかりますが、自分の希望に沿った保険を選べるように複数の会社で複数の保険を検討するようにしましょう。

パーキンソン病にかかった後に、新規に生命保険加入を検討しても希望の保険への加入は難しいことがほとんどです。そのため、発症前に加入している保険がある場合は、見直しに注意が必要です。

更新型の生命保険であれば契約時の健康状態を前提に契約が継続されるため問題ありません。

しかし、保険の切り替えや転換を行う場合、パーキンソン病を発症している事実が判明すると、新規の契約を断られてしまう可能性があります。

パーキンソン病発症後の生命保険の切り替え・転換は慎重に検討しましょう。

生命保険について相談できるおすすめの保険相談窓口は次の3つをご紹介します。

• マネーキャリア
• 保険見直し本舗
• 保険見直しラボ

それぞれの窓口の特徴について以下の表にまとめました。

マネーキャリアはFP相談に1番おすすめのFP相談窓口です。 

 マネーキャリアの無料FP相談は信頼性が高く、リピーターが多いため相談者が満足する相談サービスを提供している点が評価ポイントです。 

 家族や身近な人に経済的負担をかけたくない人に、マネーキャリアの無料相談をおすすめします。

保険見直し本舗は、保険を中心としたライフプラン設計の相談に1番おすすめの相談窓口です。

 保険見直し本舗は、FP相談として保険分野に強い窓口なので保険の加入や見直しが相談内容の方はこちらがおすすめです。 

何度でも無料相談が可能なため、気軽に相談することができます。また、1担当者制をとっており、ずっと同じアドバイザーが担当してくれるため安心して保険相談をすることができます。

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知識と経験あるベテランFPが数十社の保険会社の中から最適な保険をオーダーメイドでカスタマイズしてくれるサービスもあります。また、何度相談しても無料なため、安心して相談することができます。

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パーキンソン病で利用できる公的支援制度は、患者の年齢・重症度・月々の医療費総額によって受けられるものが変わります。

まず、パーキンソン病の公的支援制度を受けるときに最も重要になってくるのは重症度です。公費からの医療費の助成を受ける際にも重症度は大事な目安となります。

• パーキンソン病の重症度
• 重症度に応じて受けられる公的支援制度
  

パーキンソン病の重症度は、病気の進行度によりホーン・ヤールの重症度分類で5段階、生活機能障害度分類では3段階に分類されています。

ホーン・ヤールの重症度分類は運動障害の程度を示すものになります。

(参照：武田薬品工業株式会社)

生活機能障害度分類は、日常生活機能の障害度を示しています。

パーキンソン病の診断を受け、且つ以下のいずれかに該当する方は難病医療費助成制度を受けることができます。

• ホーン・ヤール重症度3以上で、生活機能障害度2度以上の方
• 上記に該当しない方で、高額な医療を継続することが必要な軽症者の特例(軽症高額該当)として、月ごとの医療費総額が33,330円を超える月が年間3回以上ある方

パーキンソン病の医療費に関して他の公費による医療給付を受けている場合は対象とならないため注意が必要です。

難病医療費助成制度に申請し、認定を受けると以下の助成内容が適用されます。

• 医療費等の3割を自己負担している方については負担割合が2割になる(元々の負担割が1割又は2割の方は、変更なし)
• 所得状況に基づき、月ごとの自己負担上限額が設定され同月内の医療等に係る費用について、上限額を超えた自己負担額は全額助成される
• 医療保険等適用後の自己負担額のうち、高額療養費に相当する金額は、健康保険から支給される

これらによって、医療費の自己負担が少なくなる仕組みになっています。

助成対象とならない費用もあるため、注意が必要です。

例示として代表的なものを以下に挙げます。

• 認定された疾病(指定難病の場合は、当該疾病に付随して発症する傷病を含む。)以外の病気やケガによる医療費
• 医療保険が適用されない医療費(保険診療外の治療・調剤、差額ベット代、個室料など)
• 医療機関・施設までの交通費、移送費

上記以外にも対象外のものがあるため、きちんと確認しておきましょう。

有効期間は1年間で、その後も引き続き医療費の助成を希望する場合は、更新申請の手続きが必要になりますので忘れないように更新しましょう。

パーキンソン病をお持ちの方で以下のような不安や疑問を持っている方も多いのではないでしょうか。

• パーキンソン病で生命保険は請求できるか？
  
• 生命保険会社から見ると認知症とパーキンソン病は同じ病気扱い？
  
• パーキンソン病の介護保険の適用は？
  
• パーキンソン病で障害年金をもらえるか？

そういった不安や疑問点に関して一つ一つ解説していきたいと思います。ぜひ、以下の解説を読んで、不安や疑問点を解消してください。

生命保険の請求は、通常の病気と変わらず可能です。

自身の契約している保険契約に則って、支払いが行われます。

難病特約などの特約負荷をしている場合は、通常の給付金に併せてプラスで保障を受け取ることができる場合があります。

自身が契約している生命保険がどうなのか確認してみることをおすすめします。

認知症とパーキンソン病は同じ脳の病気でありますが、発生機序の異なる疾患です。

しかし、症状が進行していくと、認知症の方でもパーキンソン様の運動障害が出現したり、パーキンソン病の方でも認知症の様な認知機能低下症状などを呈することがあります。

疾患としては異なりますが、症状としては似ている部分もあります。そのため、明確な区別・判断がつきにくいところもあり、保険会社によっては判断の分かれる所になるのかもしれません。

パーキンソン病は介護保険の16種の特定疾病に指定されているため、適用されます。

以下のいずれかの条件に該当する方が介護保険適用の対象となります。

• 介護保険証、要介護認定の受給者
• 要支援・要介護認定を受けた65歳以上の方(第1号被保険者)
• パーキンソン病を含む特定疾病が原因で要介護状態であると認定された40〜65歳未満の医療保険加入者(第2号被保険者)

パーキンソン病で障害年金をもらうことは可能です。

下記の3つに該当すればもらえる可能性があります。

• 初診日の証明ができる
• 年金の保険料納付要件をクリアしている
• 障害年金の認定基準に達する障害状態である
  

原則として、障害年金を申請できるのは64歳までの方で、65歳の誕生日の2日前までに申請をしなければ受給することはできません。

しかし、65歳以上でも申請できる場合があるため、年金事務所や年金相談センターに相談してみることをおすすめします。

パーキンソン病と診断された場合の加入できる生命保険や生命保険に加入する際の注意点、 生命保険以外のパーキンソン病で利用できる公的支援制度について解説しました。

この記事のポイントは

• パーキンソン病と診断されても加入できる生命保険はある
• まずは通常の生命保険を検討し、ダメだったら引受基準緩和型保険や無選択型保険への加入を検討
  
• 生命保険以外にも利用できる公的支援制度があり、支援内容は重症度によって決まる
• パーキンソン病の方の生命保険や年金保険制度の適用となるには条件に該当する必要がある