50代に生命保険は不要？必要性が高い人も解説

• 貯蓄が充分あれば、生命保険は不要な場合がある
• 子どもが独立する前や、相続税対策が必要な場合は生命保険を検討した方がよい
• 生命保険を検討する際は、保険相談サービスを利用するのがおすすめ
• 「マネーキャリア」なら、何度でも無料で保険のプロに相談できる

50代の人は生命保険が不要という考え方を耳にしたことがあるかもしれません。

確かに50代で生命保険が不要な場合があります。主に以下のような方々です。

• 万が一があっても遺族が困らない程度の貯蓄が十分にある人
• 子供や配偶者などの扶養家族がいない人
• 自分の死後に残す遺産や相続税の心配がない人

50代で生命保険が不要な人の特徴1つ目は、「万が一があっても遺族が困らない程度の貯蓄が十分にある人」です。

生命保険の保障の分を貯蓄で賄えれば、生命保険は不要といえます。

具体的にいくらぐらい貯金があれば、生命保険がなくても困らないでしょうか。

家族構成や就業区分によって変わるため、以下をよく検討することが必要です。

• 遺族の生活費
• 子どもの教育費
• 葬儀費用

万が一の時には遺族年金が支払われますが、会社員か自営業かによって金額が異なります。

無職の夫婦が年金だけで老後の20〜30年間を生活する場合、約2,000万円の生活資金を蓄えておく必要があるといわれています。

また子どもが独立する前であれば、教育費も想定しなければなりません。

公立・私立、文系・理系などの条件によって必要な教育費は変わりますが、1人の子の教育費は全体で約1,000万円～2,000万円かかるといわれます。

さらに死亡時には葬儀費用が必要となるため、最低でも約200万円ほどの突発的な出費が発生すると見込んでおきましょう。

50代で生命保険が不要な人の特徴2つ目は、「子供や配偶者などの扶養家族がいない人」です。

扶養家族がいない場合は、自分に万一のことがあって収入が途絶えたときにリスクを被る人がいないため、生命保険が不要な場合があります。

特に大きな死亡保障の必要性は低いといえるでしょう。最低限の葬儀費用だけで充分かもしれません。

独身の方だけでなく、子どもが独立した場合や、共働きの場合も生命保険の見直しを検討するとよいです。

しかし扶養家族がいない場合でも、両親と一緒に住んでいて生活を支えている場合など、死亡保障の必要性が高いこともあるので注意してください。

50代で生命保険が不要な人の特徴3つ目は、「自分の死後に残す遺産や相続税の心配がない人」です。

生命保険は相続税対策としても活用されます。

貯蓄が充分にある人は生命保険が不要と先述しましたが、配偶者がいない場合は注意が必要です。

配偶者には相続税の税額軽減制度が適用されますが、子には適用されません。

死亡時に遺族（法定相続人）が受け取る保険金は、「500万円×法定相続人の人数」が非課税となるため、相続税対策になります。

子がいない場合などで、このような相続税対策をする必要がなければ、生命保険は不要といえるでしょう。

ここまで、50代で生命保険が不要な人の特徴についてご紹介しました。

ここからは、反対に生命保険の必要性が高い人についてご説明していきます。

• 貯蓄が少なく万が一の場合、遺族が困る場合
• 子供がまだ独立していない人
• 相続税対策をしておきたい人

以下で詳細について解説します。

50代で生命保険の必要性が高い人の特徴1つ目は、「貯蓄が少ない人」です。

不要な人の特徴でご説明した通り、貯金が充分であれば生命保険は不要となる場合があります。

逆にいえば、貯金が充分でなければ生命保険に加入することでそのリスクをカバーする必要があります。

万が一死亡した場合には、まず少なくとも200万円ほどの葬儀費用がかかります。

さらに、遺族のその後の生活費についても考えなければなりません。

夫婦が年金だけで老後を暮らすためには約2,000万円が必要と言われています。

これらの金額を目安として、自分たちの普段の生活費や掛かっているお金を検討し、適切な保障を備えることが大切です。

50代で生命保険の必要性が高い人の特徴2つ目は、「子供がまだ独立していない人」です。

不要な人の特徴でも述べましたが、子どもが独立していない場合は先述の生活費等に加えて教育費の備えも必要です。

近年では子どもを大学まで進学させたいと考える家庭も多いのではないでしょうか。

大学は特に授業料が大きくかかり、実家を離れる場合は家賃や生活費のサポートも必要になるかもしれません。

進学先によってもかかる費用は大きく変わります。特に理系の学部によっては4年間で卒業できないことも考えられます。

このような費用の負担に備えるために、生命保険の備えが必要になります。

子どもが独立するまではしっかりと保障をもち、独立した後には見直しを検討するのがよいでしょう。

50代で生命保険の必要性が高い人の特徴3つ目は、「相続税対策をしておきたい人」です。

相続税の心配がない人は生命保険が不要な場合があるとご説明しましたが、反対に、相続税対策をしたい人は生命保険が活用できます。

遺族（法定相続人）が受け取る保険金のうち、「500万円×法定相続人の人数」は相続税がかかりません。

法定相続人が配偶者と子2人の場合は、500万円×3=1,500万円が非課税となるのです。

特に注意したいのは、両親の一方が既に亡くなっているケースです。

配偶者がいれば相続税軽減制度が適用されますが、相続人が子だけの場合は適用されないため、相続税が大きくかかることになります。

一家の大黒柱だけでなく、夫婦それぞれで生命保険に加入することで対策ができます。

50代の方にとって生命保険が不要かどうか判断する指標として、以下のデータをご紹介します。

• 50代の生命保険の加入率
• 50代の方が生命保険に支払っている金額
• 年齢別の死亡率

まずは生命保険の加入率についてご説明します。

生命保険文化センターの2022年度「生活保障に関する調査」によると、全体の生命保険加入率は男性77.6％、女性81.5％です。

年齢別にみてみると、50代の加入率が最も高く、男性86.9%、女性87.8%の人が生命保険に加入しています。

50代になると生命保険は不要という考え方もある一方で、実際には多数の方が加入しています。

その理由としては、主に以下が挙げられるでしょう。

• 万一の時に家族の生活を支える必要がある
• 年齢が上がったことで病気のリスクに備えるため
• 収入が増えたことで、生命保険にかけられるお金が増えたため

加入率が高いからといって自身も加入しなければならないというわけではありません。

万一の時の経済的リスクは個人の事情により異なるため、よく検討して判断しましょう。

生命保険に支払っている保険料についてみていきます。

生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査（令和3年度）」によると、年間払込保険料の総額は全体で37.1万円です。

世帯主年齢別でみると、55～59歳と65～69歳の年間払込保険料が最も高く、43.6万円という結果がでました。

月割で計算すると、毎月約3.6万円の保険料を支払っていることになります。

生命保険加入率が50代が最も高かったように、生命保険にかけている金額も50代が相対的に高いといえます。

年齢別の死亡率をみてみましょう。

厚生労働省の「簡易生命表（令和3年）」の調査した死亡率と死者数は以下のようになります。

これらの数字は、0歳の男女各1,000人が死亡した年齢から算出されています。

50歳の男性でみると、死亡率は0.242で1年間に死亡する人は2.35人となっています。

40歳から50歳の上昇率がそれまでと比べて大きくなっており、50歳を境に死亡のリスクが高くなることが読み取れます。

ここまで、生命保険が必要か不要かをどのように検討すればよいかご説明しました。

1. 付けたい保障内容や特約を決める 
2. 自分が支払える大体の保険料の目安を決める
3. 上記で出した条件に合致する生命保険を複数比較検討する 

いかがでしたか？50代の方にとって生命保険が必要か不要か、考え方や保険の選び方についてご説明しました。

深く検討しないまま生命保険を不要と判断したり、保険料だけで選んだりしてしまうと、いざというときに家族の適切な助けにならないかもしれません。

生命保険を検討する際には、保険のプロに相談するのがおすすめです。

プロの目線から、自分では見過ごしてしまう経済的リスクを洗い出してくれるだけでなく、各社の保険の違いから、自分に合ったものを提案してくれます。

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