くも膜下出血で保険はおりる？入院費用の目安・保険金（給付金）・加入条件をFPが解説

• 「くも膜下出血で入院すると費用はいくらかかる？」
• 「加入中の保険から保険金・給付金は受け取れる？」
• 「くも膜下出血の既往があっても保険に入れる？」

とお悩みではないでしょうか。

くも膜下出血では、入院費用や手術費用が高額になる場合がある一方、高額療養費制度などの公的制度や、加入中の医療保険・三大疾病特約などで備えられる可能性があります。

ただし、新たに保険へ加入できるかは、症状の安定状況や発症後の経過年数、後遺症の有無、保険会社の引受基準によって判断が異なります。

この記事では、くも膜下出血の入院費用の考え方、公的制度で自己負担を抑えられる可能性、保険金・給付金を受け取れるケース、加入できる可能性がある保険の選び方まで解説します。

※通院歴・治療歴を隠して申し込むと告知義務違反となり、契約解除や給付金が支払われない原因になる場合があるため、正しく告知したうえで、自分の状況に合う保険を比較することが大切です。

▼この記事がおすすめな人

• くも膜下出血の入院費用や手術費用の目安を知りたい人
• 高額療養費制度などの公的制度で、どこまで自己負担を抑えられるか知りたい人
• 加入中の医療保険や三大疾病特約で、保険金・給付金を受け取れる可能性があるか確認したい人
• くも膜下出血の既往があっても、新たに保険へ加入できる可能性があるか知りたい人
• 公的制度と民間保険を組み合わせて、自分や家族に合う備え方を整理したい人

くも膜下出血の入院費用は、手術の有無や入院期間、リハビリの内容によって大きく異なります。

手術費・入院費・リハビリ費などの保険診療分は、高額療養費制度の対象となる場合があります。

一方で、入院時の食費負担や差額ベッド代、先進医療に係る費用などは、原則として高額療養費制度の対象に含まれません。

そのため、制度を利用しても自己負担がなくなるわけではなく、加入中の医療保険や三大疾病特約でどこまで備えられるかを確認しておくことが大切です。

※自己負担額は、症状・治療内容・入院期間・所得区分・加入している公的医療保険などによって異なります。
※参照：高額療養費制度を利用される皆さまへ｜厚生労働省
※参照：先進医療の概要について｜厚生労働省

くも膜下出血の既往がある場合でも、治療後の経過年数や症状の安定状況によっては、保険に加入できる可能性があります。

ただし、生命保険では健康状態などの告知や医師の診査が必要になる場合があり、既往歴や現在の状態をもとに加入可否が判断されます。

一方で、高血圧・喫煙・過度の飲酒・家族歴などに当てはまる方は、将来の発症リスクも踏まえて、加入中の保険で脳血管疾患に備えられるか確認しておくことが大切です。

通常の保険への加入が難しい場合でも、告知項目が少ない引受基準緩和型保険などを選択肢にできる可能性があります。

加入可否は保険会社や告知内容、後遺症の有無によって異なるため、自分の状態で入れる保険があるかを事前に確認しましょう。

くも膜下出血の既往がある場合、通常の生命保険や医療保険への加入は難しいと言われていますが、その中でも加入できる可能性がある、おすすめの保険を紹介します。

※ただし、加入可否は保険会社によって異なるので、申し込み前に『保険の相談窓口』にて加入の可否を確認をしましょう。

引受基準緩和型保険は、告知項目が3〜5項目と少なく、持病があっても加入しやすい保険です。その代わり、保険料は通常の1.5〜2倍以上や、契約後1年間は保障が50%に制限される商品が多いことが特徴です。

▼告知項目の例 

・過去3ヶ月以内に医師から入院・手術・検査を勧められた？

・過去2年以内に入院・手術をした？

・過去5年以内にがんで入院・手術をした？

▼くも膜下出血の場合の加入可能性

このような条件なら加入できる可能性があります

・発症から5年以上経過している

・現在入院・手術の予定がない

・定期的な通院はあっても、新たな治療の必要がない

※上記はあくまで目安です。保険会社や保障内容によって金額は異なります。

▼注意点

・脳血管疾患について「部位不担保」となる可能性が高い

例：「脳血管疾患による入院・手術は5年間保障対象外」 

・実質的に再発時の保障が受けられない場合も

無選択型保険は、健康状態の告知が一切不要で誰でも加入できる保険です。ただし、保険料が通常の2〜3倍と、非常に高額なことも特徴です。

▼無選択型保険の特徴

・ 契約前に発症した病気は一切保障対象外

・死亡保険金も契約後2年以内は払込保険料相当額のみ

・事故死のみ全額保障など、条件が厳しい

▼無選択型保険が向いているケース

・引受基準緩和型も断られた

・全く保険がないよりはマシと考える

・新たな病気への備えとして割り切れる

少額短期保険は、保険料は商品により様々ですが、保険期間が短い（1年更新など）ことが特徴です。保障額が80万円以下であることが多いです。

▼くも膜下出血でも加入できる可能性

・商品により基準が大きく異なる

・死亡保障のみなら加入できる場合も

・医療保障は難しい

▼少額短期保険に向いているケース

・葬儀費用程度の保障があれば良い

・高額な保険料は払えない

・とりあえず何か保険に入りたい

くも膜下出血の方が保険に加入する際の選び方は以下のとおりです。

• 自分に必要な保障で選ぶ
• 複数の保険会社を比較して選ぶ
• 保険の専門家（FP）に相談する

くも膜下出血を経験した方が保険を選ぶ際は、完治後の経過年数や現在の健康状態を考慮することが大切です。

通常の生命保険に加入できるケースもあれば、緩和型や無選択型のように条件が緩い保険を検討する必要があるケースもあります。

1つ目は、自分に必要な保障で選ぶことです。

なぜなら、くも膜下出血の症状や自身の状況によって必要な保障が異なるからです。

例えば、再発時の入院や手術に備えた保障であれば医療保険、万が一の場合の家族の生活を守るためであれば死亡保険など、様々な種類があります。

しかし、保障を付けすぎると保険料が高くなってしまうため、必要な保障を優先順位をつけて選ぶことが重要です。

2つ目は、複数の保険会社を比較して選ぶことです。

なぜなら、保険会社によって提供している商品や加入条件が異なるからです。

同じ条件であっても、A社では加入できないけど、B社では条件付きで加入できるケースがあります。

また、保険料や特約の有無、保障範囲にも違いがあるため、加入前に複数の保険会社を比較することが大切です。

くも膜下出血の既往歴があると、保険会社ごとに審査基準が異なるため、1社だけで判断すると選択肢を狭めてしまう可能性があります。

しかし、数多くの保険会社を自分で調べて比較するのは大変で、時間もかかってしまいます。

マネーキャリアの『無料保険相談』では、専門家が複数社の商品を効率的に比較し、あなたに合った最適なプランを提案してくれます。

保険の専門家に相談することで、くも膜下出血を患っている方でも、より適切で安心できる保険選びが可能になります。

「とはいえどこのFPに相談すればいいか分からない」という方にはマネーキャリアへの相談がおすすめです。

くも膜下出血の既往があり引受基準緩和型保険を検討する場合は、保険料だけで判断しないことが大切です。

給付内容や支払条件、特定疾病・特定部位不担保などの特別条件、告知項目は商品ごとに異なります。

引受基準緩和型保険では、契約後一定期間の給付額が削減される商品がある一方で、削減の取扱いがない商品もあります。

現在の健康状態や必要な保障、公的保障とのバランスを踏まえ、複数の商品を比較して選びましょう。

※商品・保険会社・契約時期によって保障内容や加入条件は異なります。

くも膜下出血で入院・治療が必要になった場合は、高額療養費制度だけでなく、加入中の医療保険や三大疾病特約、就業不能保険、障害年金なども確認しましょう。

医療費が高額になりそうなときは、マイナ保険証の利用または限度額適用認定証の提示により、医療機関等の窓口での支払いを自己負担限度額までに抑えられる場合があります。

ただし、差額ベッド代や入院時の食事代など、保険診療以外の費用は高額療養費制度の対象外です。

その後、入院給付金・手術給付金・三大疾病特約の保険金や給付金などの対象になるかを、加入中の保険会社や約款で確認する流れになります。

障害年金は、原則として初診日から1年6か月を経過した障害認定日以降、障害状態や保険料納付要件などを満たす場合に請求を検討できる制度です。

【表】くも膜下出血で確認したい公的保障制度・保険給付

※参照：マイナンバーカードの健康保険証利用のメリット｜厚生労働省
※参照：障害基礎年金の受給要件・請求時期・年金額｜日本年金機構
※参照：障害厚生年金の受給要件・請求時期・年金額｜日本年金機構
※参照：入院給付金を請求するとき、どんな手続きがいるの？｜生命保険文化センター

くも膜下出血は脳卒中に含まれるため、三大疾病特約や特定疾病保障保険の給付対象となる場合があります。

ただし、保険金がおりる条件は保険会社・商品・契約時期・約款によって異なり、くも膜下出血と診断されただけで必ず給付されるとは限りません。

たとえば、60日以上にわたり所定の神経学的後遺症が継続した場合や、くも膜下出血に対して所定の手術を受けた場合に給付対象となる商品があります。

一方で、交通事故や転倒などによる外傷性くも膜下出血は、疾病を原因とする脳卒中とは扱いが異なり、三大疾病特約の対象外となる場合があります。

加入中の保険で給付対象になるか迷う場合は、保険証券や約款で給付条件を確認しましょう。

※給付要件は保険会社・商品・契約時期・約款によって異なります。

※参照：脳卒中｜国立循環器病研究センター
※参照：脳血管障害・脳卒中｜厚生労働省 e-ヘルスネット
※参照：3大疾病所得保障保険｜第一生命保険株式会社
※参照：事例14 脳卒中に罹患した場合【障がい保険金】｜大樹生命保険株式会社
※参照：[事案 22-119] 重大疾病入院給付金請求｜生命保険協会

くも膜下出血の保険に関するよくある質問を解説します。

解説する質問は以下のとおりです。

• 三大疾病保険や特定疾病保障保険の対象ですか？
• 手術の自己負担額はいくらですか？

くも膜下出血の既往がある方は、発症からの経過年数だけでなく、現在の治療状況や後遺症の有無によって、検討できる保険が変わる場合があります。

通常の保険へ加入できる可能性があるケースもあれば、引受基準緩和型保険などを検討した方がよいケースもあります。

以下のフロー図で、保険加入を検討するときの目安を確認しましょう。

くも膜下出血の既往がある場合、外傷性で治療終了後に一定期間が経過し、症状が安定している場合は、通常の保険へ加入できる可能性があります。

一方で、後遺症がある場合や現在も治療中の場合は、通常の保険だけでなく、引受基準緩和型保険なども含めて検討することが大切です。

ただし、保険会社ごとに引受基準や告知項目、特別条件は異なるため、1社だけで判断すると選択肢を狭めてしまう可能性があります。

くも膜下出血では、入院費用や手術費用が高額になるケースも少なくありません。

ただし、高額療養費制度などの公的保障や、加入中の医療保険・三大疾病特約などで自己負担を抑えられる可能性があります。

また、くも膜下出血の既往がある場合でも、治療後の経過や症状の安定状況によっては、新たに保険へ加入できる可能性があります。

給付対象になるか、今後加入できる保険があるかは、手術内容や後遺症の有無、発症からの経過年数、契約内容によって異なるため、複数社を比較して確認することが大切です。