終身保険はいらない？必要か？【FP監修】

結論から言うと、終身保険がいるかいらないかは、個々の年齢や家族構成によって異なります。この記事では終身保険がいる人・いらない人について詳しく解説しますが、まずは自身の保険ニーズを適切に判断するためにも、終身保険の特徴や仕組みを理解しておきましょう。

終身保険とは、契約者が亡くなるまでの一生涯にわたって保障を提供する保険です。契約者が亡くなった場合、一定の保険金が受け取れます。そのほかのおもな特徴としては、以下のとおりです。

・保険料が一定：終身保険は、一度加入すると保険料が変わりません。

・貯蓄要素： 終身保険は貯蓄要素を持ちます。、掛け捨ての保険と違って解約返戻金が設定されており、加入年数などの諸条件によっては、支払った保険料総額を上回る場合もあります。

・保険料が高め：終身保険は保障期間が長く、解約返戻金が設定されている分、他の保険商品に比べて保険料が高めの傾向があります。

終身保険は誰にでも必要な保険というわけではありません。ここでは、終身保険がいらない人として、以下の5つのタイプを解説します。

• ある一定期間だけ保障を付けたい人
• 定期的に保険・保障内容を見直したい人
• 安い保険料で保障を付けたい人
• すでに十分な貯蓄があり、ご自身に万が一があっても遺族が困らない人
• 長期間の保険料の支払いに自信がなく途中解約の可能性が高い人

終身保険は大きな安心を得られますが、コストやリスクとのバランスによっては無駄が多い可能性もあります。自身のライフスタイルや家族構成、将来の目標に応じて、最適な保険商品を選択しましょう。

終身保険がいらない人の一例として、「ある一定期間だけ保障を付けたい人」というケースが挙げられます。保障が必要な期間はあるものの、その期間を過ぎると保険の必要性が薄れると考えている場合です。

例えば、子供が成人するまでなど、一定期間のみ経済的な保障が必要な場合があります。世帯主に万が一のことがあった場合に、子供の教育費をカバーする目的で、保障を確保しておくということです。

このような場合には、終身保険ではなく、定期保険が適しています。定期保険は、自身が選択した一定の期間だけ保障を受けることができます。保障期間が限定的であるため、必要な期間のみの保険料で済み、無駄がありません。また、定期保険は終身保険に比べて保険料が割安な傾向があるため、経済的な選択肢ともいえるでしょう。

「定期的に保険・保障内容を見直したい人」も、終身保険以外を検討したほうがよいでしょう。

人生にはさまざまな変化が起こります。結婚、子供の誕生、転居、転職など、ライフスタイルや経済状況は常に変動しています。そのため、保険の必要性や保障内容も変化していく可能性があります。定期的に保険・保障内容を見直すことによって、現在のニーズや状況に合わせた最適な保険商品を選択できるでしょう。

また、保険商品の競争力や保険会社の新たな商品の登場など、市場環境も変化しています。定期的な保険見直しを行なうことで、より良い保険商品を選べるかもしれません。保険料の削減や保障内容の向上など、自身のメリットに合わせて随時見直したい方は、終身保険でなくてもよいといえます。

終身保険は、ほかの種類の保険よりも保険料が高い傾向にあります。しかし、保険を検討する方のなかには「安い保険料で保障を確保したい」というタイプもいるでしょう。この場合、終身保険ではない保険商品も検討してみてください。

終身保険は、その名前からも分かるように一生涯にわたって保障を提供する保険です。一生涯の保障を提供するためには、保険会社がリスクを長期間にわたって負担する必要があるため、どうしても保険料が高くなりがちなのです。

また、終身保険は解約返戻金が設定されていることから、それだけ保険料も上がってしまいます。あくまでも保障を確保する目的に特化するのであれば、掛け捨て型など低コストな保険を選んだほうが効率的です。

もし十分な貯蓄があり、自身に万が一のことがあった場合でも遺族が経済的に困らない状況であれば、終身保険はいらないでしょう。

終身保険は、被保険者の死亡時にまとまった金額の保険金を支払う保険です。この保険金は、おもに遺された家族の生活維持や教育費、葬儀費用のカバーに役立ちます。しかし、それらの費用を貯蓄で十分に準備できている場合は、保険料を支払ってまで終身保険で準備する必要はありません。

終身保険の保険料を支払う必要がなくなった場合、保険料の節約や他の投資や資産形成に資金を充てることができます。また、医療保険やがん保険など、より自分や家族にとってメリットの高いほかの保険に充当するのも一つの手といえます。

長期間の保険料の支払いに自信がなく、途中で解約する可能性が高い人も終身保険には向かないタイプです。終身保険は、長期間にわたって保険料を支払い続ける必要があるため、個々の経済状況や生活スタイルによっては、その支払いに不安を感じることもあるでしょう。

保険料の支払いが困難になると、保険契約を継続できなくなります。特に、終身保険のような長期間にわたる保険料の支払いは、将来の収入や経済状況の不確定性に対するリスクを伴います。

保険契約を予定外の途中解約する場合、支払った保険料の一部しか戻ってこない場合があります。また、解約手数料や解約返戻金の減少によって、元本割れの状況になる可能性もあります。したがって、長期的な保険契約を続ける自信がない場合は、他の保険商品を検討することが重要です。

ここまで解説してきた「終身保険がいらない人」に自分が当てはまったとしても、万が一のリスクに対する備えが不要というわけではありません。それでは、終身保険がいらない人は、代わりにどんな保険に入るべきなのでしょうか。

ここでは例として、以下の2つの種類の保険をご紹介します。

• 定期保険
• 外貨建ての保険
  

すでに十分な貯蓄があり、ご自身に万が一があっても遺族が困らない人の場合は、外貨建ての保険を検討するのも一つの手です。

外貨建ての保険は、外貨の為替変動によって保険金や返戻金が変動することがありますが、一般的には円建ての保険よりも高い利回りが期待できます。

さらに、一括で保険料を支払うことで、保険料の割引や利回りの向上も見込めるでしょう。運用性が高く、資産の分散保有にもつながる外貨建て保険は、保障の確保と資産運用を両立できる保険といえます。

ただし、外貨建ての保険に加入する際は為替リスクを考慮すべきという点には注意しましょう。ご自身の取りうるリスクの許容範囲を見極め、その範囲で利用することが大切です。

• 相続税の対策が必要な人
• 貯蓄が苦手な人
• 老後の生活や介護の費用を確保したい人
• ご自身が亡くなったときの葬儀費用などを準備したい人
• 子供の教育費を用意するための選択肢としてもあり

上記のようなタイプの方は、終身保険を利用するメリットが高いといえます。それぞれ詳しく見ていきましょう。

相続税は、遺産に対して課税される税金であり、相続する額に応じて遺族が現金で納税します。ただ、相続対象は不動産などの場合もあり、その評価額によっては相続税が遺族の生活を圧迫しかねないため、負担軽減のための対策が求められます。

このような場合、終身保険は相続税対策に有効な手段です。保険契約者が亡くなった場合に出る保険金を相続税に充てることができるほか、死亡保険金は一定金額が非課税枠に該当することから、納税額自体を減らせるのです。

また、死亡保険金は受取人を指定できるため、遺産を遺したい人に確実に現金を渡せるのもメリットです。相続人が複数いる場合、遺産は所定の条件によって分割されます。終身保険の保険金は分割されないので、指定した受取人に全額渡すことができます。

終身保険は、保険契約者が亡くなった場合に、まとまった保険金額を受け取れるのが特徴です。また、一定の期間が経過したあとに解約することによって、納めた保険料と比べても損のない額の解約返戻金を受け取ることも可能です。

そのため、貯蓄が苦手な人にとっては、終身保険は将来の資金ニーズに備えるための一つの手段となるでしょう。なかなか自主的には貯金が積み上げられない場合でも、定期的な保険料の支払いを通じて、将来の資金不足に対する心配を軽減することができます。

解約返戻金が設定されているとはいっても、短い期間で解約してしまうと元本割れする可能性もあります。預貯金であればついつい崩して使ってしまうという方でも、終身保険であれば損をしてまで気軽に解約することはないでしょう。

老後の生活や介護の費用を確保することは、多くの人にとって重要な課題です。特に、将来の高齢化社会を考えると、十分な資金を用意しておくことはますます重要になっています。その点、貯蓄性のある終身保険を利用すれば、老後の生活や介護に必要な費用を補填できるでしょう。

終身保険には、一生涯保険料を払い続ける終身払いのほか、一定の期間で保険料を払い込む短期払い、一括で払い込みを済ませておく一時払いなどの方法があります。支払い期間を設定した短期払いや一時払いを選べば、より将来の財政計画を立てやすくなるでしょう。ただし短期払いや一時払いは終身払いと比べて1回の保険料が高くなるので、家計の無理がない範囲で選択しましょう。

誰もが避けて通れない一生の終わりに向けて、葬儀費用の準備は重要な検討事項です。終身保険は、このような場合にも役立つ選択肢となりえます。

終身保険は、契約者が亡くなった際に保険金が受け取られる仕組みです。そのため、ご自身が亡くなったときの葬儀費用をカバーするために、終身保険は有効です。葬儀費用には様々な項目が含まれますが、葬儀式場の費用や棺の購入、告別式の準備、火葬費用などがあります。これらの費用を予め終身保険でカバーしておけば、遺族に負担をかけずに葬儀を行なえるでしょう。

また、葬儀費用のほかにも遺品の整理や相続に関する事務手続き費用など、さまざまな費用がかかってくる可能性があります。総額では数百万円単位になることも珍しくないため、あらかじめ備えておくことが求められます。

終身保険は、子供の教育費を用意するための選択肢の一つとして考えられます。将来の教育に向けて十分な資金を確保するためには、早期の準備が重要です。終身保険は、保険期間中に亡くなった場合に保険金が支払われることから、子供の教育費を確実にカバーするための安定した手段となりえます。

子供の教育には大学進学や専門学校などの学費だけでなく、学用品や教育環境の整備なども含まれます。終身保険の保険金は、これらの費用を賄うための貴重な資金源となるでしょう。

終身保険の保険金は、指定した受取人に支払われることが一般的であり、保険契約者の子供も受取人に指定できます。これを利用して、子供の教育費を支援するのは一つの手です。

• 終身保険のメリット
• 終身保険のデメリット

自分にとって終身保険加入はメリットが大きいのか、デメリットのほうが大きいのか検討する参考にしてみてください。いずれにせよ、個々の状況やニーズに応じて、終身保険の利点とリスクを総合的に考慮し、保険選びを行なうことが重要です。

終身保険には以下のようなメリットがあります。

保険料が一定：終身保険の保険料は、加入時点で決まった金額から一生涯変わりません。保険料が低い若いうちに加入しておけば、毎月無理のない出費で一生涯の保障を得ることができます。これに対して、定期保険は満期後に継続するとその時点の年齢などで保険料が決まるため、一気に保険料が上がりがちです。そのため、長期の保障を求めるのであれば、終身保険で細く長く保険料を払うほうがおすすめです。

貯蓄性：終身保険は、解約返戻金があるため、掛け捨てと違って「払い込み損」の状態になりません。加入期間の長さなどにもよりますが、解約返戻金が保険料総額を上回ることもありえるため、保障と同時に貯蓄性も求める場合にはメリットを感じられるでしょう。

税制上の優遇措置：税制上の優遇措置が存在することも終身保険の魅力の一つです。終身保険の保険料は生命保険料控除の対象です。そのため、保険料を払い込むことで毎年の所得税や住民税を軽減する節税効果があります。

終身保険加入の際は、以下のようなデメリットも考慮する必要があります。

保険料の高さ：終身保険は、他の保険商品に比べて保険料が高くなりがちです。長期的な保障と安定性、解約時の解約返戻金を提供するためには、それに見合った保険料が必要となるためです。また、一般的に支払いも長期となることから、将来にわたって支払いに無理が出ないよう、保険料の設定には気を付ける必要があります。

インフレリスク：終身保険は、長期加入を前提としています。数十年単位での加入となることから、その期間内に物価上昇などが起こる場合もあるでしょう。将来受け取れる保険金や解約返戻金の金額は決まっていることから、インフレによりその価値が目減りするリスクがあります。

解約時のリスク：終身保険は長期の契約であり、途中で解約する場合には損失が生じる可能性があります。解約時には解約返戻金が支払われますが、保険契約の初期段階ではその額が少ないことが多く、投資回収に時間がかかることがあります。

終身保険を選ぶ際には、以下の3ステップで進めることをおすすめします。

1.付けたい保障内容や特約を決める：まず、自身がどのようなリスクやニーズをカバーしたいのかを明確にしましょう。遺族保護や葬儀費用補填、教育費用の準備など、具体的な保障内容を検討します。

2.自分が支払える大体の保険料の目安を決める：自身の経済状況や予算を考慮し、支払える保険料の目安を決めます。保険料の負担は無理のない範囲になるようにしましょう。保険料の目安を明確にすることで、選択肢を絞り込めます。

3.上記で出した条件に合致する終身保険を複数比較検討する：自分のニーズと予算に合致する終身保険を比較検討しましょう。終身保険の比較サイトを活用すると、簡単に複数の保険商品を比較することができます。保険料や保障内容、特典などを照らし合わせ、自身に最適な終身保険を見つけましょう。

また、保険のプロに相談することもおすすめです。マネーキャリアでは、無料の保険相談サービスを提供しています。保険の専門家と相談することで、自身に最適な終身保険を選ぶ手助けができます。興味のある方は、以下のボタンから相談を申し込んでみてください。

終身保険がいるかいらないかは、自分自身や家族の状況により異なります。ただ、相続税対策や老後の生活費、教育費など、さまざまなニーズに応えることができるため、万が一の場合の金銭的な不安がある方は、終身保険での備えも検討するとよいでしょう。

保険を選ぶ際には自身のニーズを考慮し、保険料の目安も設定したうえで、比較サイトを活用して複数の商品を比較検討するのがおすすめです。専門家に相談することでより適切な選択ができるので、必要に応じて利用してみてください。