この記事の監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー
株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー、証券外務員を取得。メディア実績：＜テレビ出演＞テレビ東京-テレ東「WBS」・テレビ朝日「林修の今知りたいでしょ！」
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この記事の目次
- 終身保険はやめたほうがいいと言われる理由3つ
- 途中解約すると元本割れのリスクがある
- 定期保険と比較すると保険料が高い
- ライフステージに合わせた保障の見直しがしづらい
- あなたにぴったりの保険は？無料FP相談で保険の最適化をしよう
- 終身保険はやめたほうがいい・必要性が低い人の特徴
- 保険料の負担をできるだけ抑えたい人
- 特定の期間だけ手厚い保障を確保したい人
- 独身で家族にお金を残す必要がない人
- 終身保険の加入が向いている人の特徴
- 一生涯続く保障を確保したい人
- 自分の葬儀費用を準備しておきたい人
- 相続対策を考えている人
- 貯金が苦手な人
- 迷ったら無料FP相談！プロと一緒に自分にあった保険を選ぼう
- 【実際どうだった？】終身保険に関するアンケート調査を実施
- 終身保険に加入したきっかけは何ですか？
- 終身保険に加入して良かったことは何ですか？
- 終身保険に加入して後悔したことはありますか？
- 【まとめ】終身保険の加入・見直しの相談は無料FP相談を活用しよう
終身保険はやめたほうがいいと言われる理由3つ
「終身保険はやめたほうがいい」と聞いたことがあっても、なぜそう言われているのか知っていますか？
ここでは、なぜやめたほうがいいと言われているのか、主な3つの理由を解説します。
- 途中解約すると元本割れのリスクがある
- 定期保険と比較すると保険料が高い
- ライフステージに合わせた保障の見直しがしづらい
途中解約すると元本割れのリスクがある
終身保険は、保険料の一部が将来の保険金支払いのために積み立てられています。このお金が、解約時に払い戻されるのが「解約返戻金」です。「元本割れ」とは、解約返戻金が払い込んだ保険料の合計額を下回る状態を指します。
早期解約した場合、元本割れとなり経済的な損失につながる可能性があります。
例として、毎月1万円の保険料を支払う終身保険に加入し、3年後の解約返戻金が20万円だった場合を見てみましょう。支払った保険料は、1万円×36ヶ月=36万円となり、16万円の損失になります。
返戻金の計算方法は保険会社や商品によって異なりますが、一般的に契約期間が短いほど少なくなるように設定されています。
定期保険と比較すると保険料が高い
終身保険は保障期間の違いや、貯蓄性によって定期保険よりも保険料が高いこと言われています。以下の表には、2つの違いをまとめてみました。
| 死亡保障 | 年間保険料 | 月間保険料 | 保険期間 | 更新 |
|---|---|---|---|---|
| 終身保険 | 132,000円 | 11,000円 | 一生涯 | なし |
| 定期保険 | 51,000円 | 4,250円 | 一定期間 | あり |
※あくまでも参考であり、保険料は保険会社や商品によって異なります。
保険料は定期保険が安いですが、一定期間を過ぎた際の更新があるため、その都度保険料が上がるケースも考えられます。
30～80歳までの50年間掛け続けた場合を表にまとめてみました。
（定期保険の更新は10年ごとに月々の支払いが2,000円上がるとする）
| 支払保険料 | 10年目 | 20年目 | 30年目 | 40年目 | 50年目 |
|---|---|---|---|---|---|
| 終身保険 | 132万円 | 132万円 | 132万円 | 132万円 | 132万円 |
| 定期保険 | 51万円 | 75万円 | 99万円 | 123万円 | 147万円 |
終身保険の支払い合計は660万円、定期保険は495万円です。80歳時点で解約返戻金が165万円以上、または更新時の値上がりが5,000円以上になる場合は、トータルで見ると終身保険の方が安くなります。終身保険は加入時の保険料から上がらないので、家計の管理がしやすい点もメリットの一つです。
ライフステージに合わせた保障の見直しがしづらい
終身保険は、加入時の保障内容が基本的に固定されます。そのため、定期保険と比べるとライフステージの変化に合わせた柔軟な保障の見直しが難しい点が、デメリットとして挙げられます。
例えば、結婚や出産、子供の成長など、人生の各段階で必要となる保障額や保障期間は大きく変動しますが、終身保険では変化に合わせた保障内容の調整が容易ではありません。
一方、定期保険は一定の保険期間に合わせて設定できます。子供が小さいうちは手厚い保障を準備し、独立後は保障額を減らす、あるいは保険期間を更新しない選択が可能です。
また、種類によっては、更新時の健康状態によって保険料が変動する可能性があります。しかし、ライフステージの変化に合わせて保障内容を見直せる自由度の高さも特徴です。
あなたにぴったりの保険は？無料FP相談で保険の最適化をしよう
保険はライフステージや、家族構成の変化によって必要な保障内容も変わってくるものです。しかし、数多くの保険商品の中から自分に合うものを選ぶのは難しいと感じる方も少なくないはず。
そんな悩みを解決するために、的確なアドバイスがもらえるのがFP相談です。専門家であるFPが、相談者の現状や将来の希望を丁寧にヒアリングし、数ある保険の中からぴったりなプランを提案してくれます。
保険の見直しをはじめ、新規加入を検討している方も、ぜひこの機会にFP相談を活用し、安心できる保険選びを実現させましょう。
終身保険はやめたほうがいい・必要性が低い人の特徴
「保険って生きてる間ずっと必要なものなの？」と疑問に思っている方も少なくないはずです。しかし、自分にとって本当に必要なものなのか、何を基準に判断したら良いかわからないもの。
ここでは、終身保険の必要性が低い人の特徴を解説します。
- 保険料の負担をできるだけ抑えたい人
- 特定の期間だけ手厚い保障を確保したい人
- 独身で家族にお金を残す必要がない人
保険料の負担をできるだけ抑えたい人
「保険料の負担をできるだけ抑えたい人」にとって、終身保険は必ずしも最適な選択肢とは言えません。特性上、保険料が高めに設定される傾向があるからです。
保険料の負担を最優先に考える場合、より割安な保険料で一定期間の保障を得られる定期保険の方が、経済的な負担を軽減できます。
さらに、貯蓄性のある商品も存在しますが、貯蓄は保険以外の方法で検討する方が、より効率的な場合もあります。
特定の期間だけ手厚い保障を確保したい人
終身保険は、その名の通り加入者が亡くなるまで永続的に保障が続く保険です。子育て期間や住宅ローンの返済期間など、特定期間に万が一の経済的なリスクに備えたいニーズを持つ方にとっては必ずしも必要ではありません。
ライフステージの変化に応じて保障を準備したい方は、その期間に集中してより大きな保障を得られる保険など他の商品も検討してみましょう。保険料を抑えつつニーズに合致した保障を確保できる可能性があります。
独身で家族にお金を残す必要がない人
終身保険は、亡くなった人の家族が生活を維持できるようにするための手段でもあります。独身の方で、自身の収入を頼りにしている家族がいない場合、万が一のことがあっても、誰かの暮らしに大きな影響を及ぼす状況は考えにくいです。
したがって、保険金の受取人が存在しない、またはいても経済的なサポートが不要な親族のみである場合、加入する意義は薄れてしまいます。
独身で家族にお金を残す必要がない状況においては、終身保険が本来持つ「残された家族への保障」という役割が不要となるため、他の選択肢の検討が合理的です。
終身保険の加入が向いている人の特徴
終身保険は、一時的な安心ではなく、一生涯にわたる経済的な支えとなる選択肢です。
将来の資産を増やせる可能性を秘めたこの保険が、どのような人に向いているのか特徴を紹介します。
- 一生涯続く保障を確保したい人
- 自分の葬儀費用を準備しておきたい人
- 相続対策を考えている人
- 貯金が苦手な人
一生涯続く保障を確保したい人
終身保険には満期がなく、被保険者の生存中はずっと保障が続きます。定期保険のように更新の必要がなく、年齢や健康状態によって保障が見直される心配がない点も魅力の一つです。
そのため、万が一のことがいつ起こるかわからない不確実性に対して、生涯にわたる経済的な安心を得られます。
契約時から支払う金額が変わらない点を活かして、若いうちに加入することで、割安な保険料で生きている間の保障を確保できます。
自分の葬儀費用を準備しておきたい人
終身保険は、加入者が亡くなった際にはじめて保険金が支払われるため、自身の葬儀資金の確保に適しています。
近年、葬儀の相場は約110～120万円です（地域によって異なります）。いつ必要になるかわからないものであり、一時的な保険では満期を迎えてしまう可能性があります。しかし、終身保険であれば、加入している限り保障が続くため、確実に遺族に残せる安心感があります。
遺族に経済的な負担をかけたくない、自分の意思で葬儀の準備をしておきたいと考える方にとっては、その思いを実現するための有力な手段です。
相続対策を考えている人
相続対策を検討中の方が終身保険への加入が向いているとされるのは、主に死亡保険金に非課税枠が設けられている大きなメリットがあるためです。
被相続人が亡くなった際、相続人が取得する死亡保険金は「500万円×法定相続人の数」までであれば、相続税がかからないようになっています。
例えば、法定相続人が配偶者と子供2人の計3人である場合、500万円×3人=1,500万円までは相続税の対象となりません。
また、終身保険の死亡保険金は、受取人固有の財産とみなされるため、遺産分割の対象とならない点も有効です。特定の人に確実に財産を承継させたい場合や、遺産分割協議が難航する可能性がある場合に活用することで、スムーズな財産の移転が可能になります。
貯金が苦手な人
貯金が苦手な人が加入に向いていると考えられる主な理由は、保険料の払込を通じて、半ば強制的に将来のための資金を積み立てる効果が期待できるからです。
通常の貯金とは異なり、保険料は毎月（あるいは一定期間ごと）に自動的に引き落とされるため、意識せずとも計画的に資金準備が可能です。
終身保険には死亡保障という本来の目的がありますが、解約返戻金がある場合、長期間の加入で貯蓄性も高まります。
自らの意志で目標額までの貯蓄継続が難しくても、万が一の保障と合わせた貯蓄の代替手段となり得ます。
迷ったら無料FP相談！プロと一緒に自分にあった保険を選ぼう
どの保険が自分に合っているか、保険の知識がないと判断ができず迷ってしまいますよね。そんなときは、無料で利用できるFP相談の活用がおすすめです。
FPは、ライフプランや経済状況を丁寧にヒアリングし、それぞれの状況に合った保険を提案してくれます。
保険の種類や保障内容、保険料など、複雑で分かりにくい保険の仕組みについても、プロの視点から丁寧に解説してくれます。
【実際どうだった？】終身保険に関するアンケート調査を実施
終身保険を検討している方の中には、実際にどうなのか生の声を聞いてみたい方も多いのではないでしょうか。ここからは、終身保険の加入歴がある人を対象に調査結果を現役のFPが解説していきます。
終身保険に加入したきっかけは何ですか？
終身保険に加入して良かったことは何ですか？
終身保険に加入して後悔したことはありますか？
【まとめ】終身保険の加入・見直しの相談は無料FP相談を活用しよう
終身保険は、加入を後悔する声や不要と感じる人がいる一方で、特定の状況下では有効な選択肢となり得ます。加入を再検討した方が良い主な理由として、途中で解約した場合に元本割れするリスクが挙げられます。一方、加入が向いているのは、将来の相続対策を考えている方や、安定した保障を重視する人です。
また、結婚から子どもが独立するまでなど、一定の期間に安全をより確保したい場合は、他の選択肢の検討が必要です。その際、自身のライフプランを立てておくと、ピッタリの保険が見つかりやすくなります。
終身保険は加入する人の状況によって、メリットとデメリットが大きく異なるため、自分にとって本当に必要なのかの見極めが重要です。判断に迷う場合は、専門家であるFPに相談することで、自身のライフプランや経済状況に合った保険を選ぶ手助けが得られます。
マネーキャリアなら、プロの視点から終身保険の必要性だけでなく、他の保険商品との比較検討が可能。保障内容の最適化など、総合的なアドバイスを受けられます。
