- いくら貯金があれば生命保険がいらないか知りたい人
- 生命保険を検討しているがどれくらいの保障が必要か分からない人
- 生命保険が必要かどうか、どのように判断すればいいか分からない人
▼内容をまとめると
- 遺族の収入が支出を上回るなら、生命保険の必要性は薄いといえる
- 生命保険には保障以外に資産運用や相続税対策の機能もある
- 生命保険がいらないかどうかは、保険相談サービスを利用して相談したほうが良い
- 「マネーキャリア」は無料で何度でも保険のプロに相談できる
本記事ではいくら貯金があれば生命保険がいらないかについて解説しています。遺族の収入・支出をもとに「必要保障額」を算出することで、生命保険がいらないかどうかを判断できます。ただし万一の時に現在の貯金や収入を維持できるかを慎重に考える必要があるため、保険のプロに相談してアドバイスを受けるのがおすすめです。
この記事の目次
生命保険がいらない貯金額はいくら？
貯金があれば生命保険がいらないという考え方がありますが、いくら貯金額があれば生命保険がいらないといえるでしょうか？
本記事では、生命保険が必要ないといえる貯金額の考え方や、それでもなお生命保険を検討すべき人、注意点などについてご説明しています。
貯金があるから生命保険はいらないと安易に判断するのは危険です。
万一の時に遺族が安心できるように、あらかじめしっかり検討した上で納得して判断するようにしましょう。
結論：遺族の収入が遺族の支出よりも多ければ生命保険はいらない
遺族の収入とは？
「遺族の収入」とは具体的に何を指すでしょうか。主に以下が挙げられます。
- 遺族年金
- 貯金・不動産・株などの資産
- 配偶者の収入
遺族年金には「遺族基礎年金」と「遺族厚生年金」の2種類があります。
亡くなった人が会社員などで厚生年金に加入していた場合は、遺族基礎年金に遺族厚生年金を上乗せした分が支払われます。
自営業などで厚生年金に加入していなかった場合は遺族基礎年金のみの支払いとなります。
具体的な遺族の受給額は、上記のような就業形態や収入額によって異なるため、いざというときのために調べておくとよいでしょう。
また貯金・不動産・株などの資産があれば、「遺族の収入」とみなします。
ただし貯金のうち一定額は病気などで急な出費が発生したときのための予備費とし、生活費に充てるのは一定範囲内としましょう。
配偶者が働いている場合はその収入も考慮できますが、特に子どもがいるケースなどは、それまでと同じように働き続け、同じ水準の収入を維持できないことがあります。
遺族の支出とは？
次に「遺族の支出」についてご説明します。主に以下が挙げられます。
- 住宅費
- 生活費
- 子どもの教育費
- 葬儀費用
- 相続税
実際に計算してみよう！
ここまでご説明した「遺族の収入」「遺族の支出」から必要保障額を算出することで、生命保険が必要かいらないかを導き出せます。
必要保障額は「遺族の支出－遺族の収入」で算出できます。
もし必要保障額がマイナスとなる場合、つまり支出が収入を下回るのであれば、生命保険はいらないと言えるかもしれません。
反対に、必要保障額がプラスであれば、支出が収入を上回るということになるので、現状の貯金や収入だけでは不足が生じます。
その不足分を補填するために、生命保険を活用するとよいでしょう。
自分の貯金額で生命保険がいらないかどうかは保険のプロに相談しよう
必要保障額が分かれば、自分の貯金額で生命保険がいらないかどうかの判断ができます。
ただし、自分では見落としている支出や収入がある場合もあるので、必要保障額を算出する際には第三者の目線でアドバイスを受けることが大切です。
保険のプロに相談できる保険相談サービスを利用すれば、細かなヒアリングをもとに必要保障額の算出をサポートし、生命保険がいらないかどうかを示してくれます。
保険相談サービスを利用するなら、「マネーキャリア」がおすすめです。
「マネーキャリア」なら何度でも無料で保険のプロに相談できるので安心です。
また訪問相談やオンライン相談に対応しているので、家計の話や将来設計の話など、周りに聞かれたくない内容でもプライバシーを守りながら相談できます。
貯金だけでなく生命保険が必要と判断したときには、業界最多水準の約40社の保険会社のなかから、自分にぴったりの保険を紹介してくれます。
ご予約は以下のボタンからできます。まずはお気軽に相談予約してはいかがでしょうか。
生命保険が必要か・いらないかは毎年チェックするのがおすすめ
生命保険がいらないかどうかは変動的であるため、毎年チェックするのがおすすめです。
必要保障額は収入・支出、家族構成などさまざまな要素によって変わります。
子どもが産まれたときなどはもちろん、転職したとき、引っ越しをしたときなど、収入や支出が変化するタイミングはさまざまです。
もし収入が増えて生命保険がいらなくなったとしても、それに気付かないまま保険料を支払い続けることになってしまうかもしれません。
そのような事態を避けるために、生命保険がいらないかどうかを保険のプロに相談して毎年チェックしましょう。
いざというときに適切な保障を備えることや、無駄な保険料を支払わないことはとても重要です。
また収入・支出を把握することは、家計の見直しのきっかけにもなります。
保険相談サービスを利用すれば無料でチェックできるので、気軽に相談してみてください。
生命保険がいらない貯金がある人でもこんな人は生命保険を検討しよう！
生命保険がいらないかどうかの判断基準として、必要保障額のご説明をしました。
貯金が充分あるため生命保険がいらないと判断される場合でも、以下の方は生命保険を検討することをおすすめします。
- 資産運用を自分でやりたくない人
- 相続税対策をしたい人
資産運用を自分でやりたくない人
貯金があるため保障がいらない場合でも生命保険を検討すべき人の特徴1つ目は「資産運用を自分でやりたくない人」です。
生命保険のなかには、万一の保障だけでなく資産運用として活用できるものがあります。
終身保険、個人年金保険、養老保険などが挙げられますが、まずは終身保険を検討するのがおすすめです。
終身保険は保障期間が一生涯の保険で、中途解約すると解約返戻金が受け取れます。
現役世代のうちは死亡保障として活用し、老後に解約して資産として活用することができます。
また外貨建ての終身保険であれば比較的利回りが良いため、より高いリターンを期待する場合は検討してもよいでしょう。
ただし為替リスクなどの注意点もあるため、保険のプロのアドバイスをしっかり聞いた上で選択することが大切です。
相続税対策をしたい人
貯金があるため保障がいらない場合でも生命保険を検討すべき人の特徴2つ目は「相続税対策をしたい人」です。
特に貯金などの資産が多い方は、相続税対策についてお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。
生命保険も相続税対策として活用することができます。
遺族が受け取る死亡保険金のうち、「500万円×法定相続人の人数」までは非課税となります。
たとえば配偶者と子2人の場合、500万円×3=1,500万円は課税対象から外れることになります。
特に注意すべきなのは、夫婦どちらかが死亡したときには配偶者控除が適用されますが、遺された配偶者が死亡したときには子に対してこのような控除制度がないということです。
よって、子に遺す際の相続税対策を考えるのであれば、夫婦それぞれで生命保険に加入しておくことが大切です。
