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内容をまとめると

  • ボーナス設定は積立投資よりも一括投資なので、時期を誤ると大損失に繋がる可能性も!必ず設定の前に専門家に相談しましょう
  • ボーナス設定は、非課税枠を使い切り満額投資をするための制度!年に2回だけ使うことができます
  • ボーナス設定の時期はボーナス・賞与が出る月」「市場の季節性に着目するのがおすすめ!
  • そこで、誤った選択による損や機会損失のリスクを回避するために、プロのファイナンシャルプランナーへ「無料で何度でも」相談できる「マネーキャリアの資産運用無料窓口」を使うのが必須です。
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監修者「谷川 昌平」

監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー

株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー証券外務員を取得。
>> 谷川 昌平の詳細な経歴を見る

この記事の目次

つみたてNISAのボーナス設定のデメリットとは?


つみたてNISAのボーナス設定は、購入するファンドを選び決済方法を選択する際に項目として出現します。


つみたてNISAのボーナス設定について簡潔に説明すると、毎月の積立では満額使い切れないところを使い切れるようにしてくれるものです。


そんなつみたてNISAのボーナス設定に関して、最初に気になる人が多いデメリットとなる点として以下のものを紹介していきます。


つみたてNISAのボーナス設定は、毎月の積立金額は増やしたくないが、NISAの年間投資枠を限度いっぱい使いたい場合に有効な方法です。


しかし、ボーナス設定できる日が1年のうち2回なので、設定によっては大きな金額を一度に投資することとなり、もし価格が下落した場合は資産の損失の可能性がある点は、デメリットになります。


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デメリット①一度に多くの額を投資することになる

つみたてNISAのボーナス設定の特徴として設定できる日は1つのファンドにつき2日しかないため、満額を使い切るために厚めに投資をする必要があります。


そのため、つみたてといえども「まとまった資金を一括投資」することと同様なので大きい単位の金額を動かすことになります。


数十万円単位のお金を運用することにていこうがある方にはデメリットになります。

デメリット②価格の下落時により大きな変動を伴う

デメリットの2つ目として、購入後に大きな下落に直面した場合、いつもよりも大きい金額を投資したことに伴い下落幅も大きくなる点です。


それによるリスクを例に挙げて説明します。


ボーナス設定を利用する場合として1月に一括投資で満額使い切る方もいます。その年の値動きが常に右肩上がりの場合は、毎月一定額を積み立てるより良い利回りになります。


しかし、この一括投資を年の初めの方におこなうと、2020年のコロナのような不況による暴落に合わせて買い増しすることができなくなります。


ボーナス設定を利用し一括投資することはつみたてNISAのメリットであるドルコスト平均法を使えないというデメリットがあります。

デメリット③決済方法の変更が必要となるケースもある|SBIの場合

SBI証券など1部の証券会社では、つみたてNISAのボーナス設定を利用するには決済方法をクレジットカードから現金に変更する必要があります。


例えばSBI証券では、クレカ積立のままではボーナス設定不可と表示されているのが確認できます。


ここで注意したいのが、特にクレカ積立かつクレカの引き落とし先を住信SBIネット銀行にしている方です。


住信SBIネット銀行は代表口座が、円普通預金SBIハイブリッド預金2種類あります。そして、クレカの引き落としは円普通預金の分が使われます。


しかし、現金で購入する際に円普通預金からSBIハイブリッド預金に振替を済ませないと買い付け余力がないと見なされ、申し込み設定日の前営業日までに発注完了していても購入できません。


申し込み設定日の前営業日までに発注・入金を済ませておく必要があるので注意が必要です

ボーナス設定は、最大2回の設定が自由にできます。しかし、1年の初めに投資枠いっぱい使った場合は、翌年までの期間は投資機会があっても逃してしまうことになります。


また、通常月より大きい金額が動くことから、タイミングによっては資産が目減りしてしまう可能性があり注意が必要です。


さらにつみたてNISAのボーナス時の支払いをクレジットカード決済にしたい方は、証券会社によっては扱い不可になるので事前に調べておきましょう。


新NISAについて気になる方は、納得いくまで何度でも相談無料のマネーキャリアの『新NISAの無料相談窓口』で解決しましょう。


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初年度に特におすすめ!そもそもボーナス設定とは?


つみたてNISAを始める方は年初開始が義務付けられているわけではないので年の途中から始める方も多くいらっしゃいます。


そんな方の「年初から積立ができなかった分を補いたい」というお悩みや 毎月の投資額の捻出が難しく、ボーナスを充てたいと考えている方にとって 解決策となるのがボーナス設定です。


このシステムは制限もありますが活用するべきものになります。ぜひボーナス設定を活用して投資をし複利の効果も得ていきましょう。

新つみたてNISAの「つみたて投資枠」は年120万円で、運用益は非課税です。


ボーナス設定時を大きく設定することで月々の投資額は抑えながら年間単位で調整できる点はメリットとなります。


また1年の早い時期に積み増しをすれば複利効果により資産を増やす効果もあります。


ただし、無理に投資枠を全額使い切る必要はありません。生活費のほかに予備として使える資金は手元に残しておき余裕を持った運用をおこなうことが大切です。


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年の途中から始めても年初からの積立が可能に!

年の初めの1月からでなく、途中からつみたてNISAを利用し始めると、毎月の積立上限額では満額投資をすることはできません。


しかし、ボーナス設定を活用することで年の初めからでなくても丸々1年分投資をすることが可能です。


例えばですが、11月から始めて11月と12月の毎月の上限額を積み立てた場合、つみたてNISAであれば残り30万円以上の非課税枠があります。


この30万円以上をボーナス設定で活用することで年内の好きな日に一括投資をして非課税の枠を使い切り、年の途中からでも満額の投資を可能にします。


残った非課税枠は持ち越すことができないため、なるべく満額使い切るように投資をした方が長い目で見るとお得です。

ボーナス設定に上限額はある?年に利用可能回数は?

ボーナス設定には非課税の満額を超えない範囲であれば投資をすることが可能です。毎月の積立投資のように上限はありません。


そのため、1年間のある1日に一括で満額の投資をすることが可能です。


利用可能回数は2回です。何回もできるわけではないということは覚えておきましょう。


投資を始める際に年に2回だけ使えるこのシステムの使い時を決めておくのもいいかもしれません。

新NISAのボーナス設定は1年のうち好きな日に2回行えます。ただし、投資枠全額を使えていなくても翌年に持ち越しはできません。


逆に1月にすべての投資枠を使い切った場合、再び120万円の投資枠が利用できるのは翌年以降となります。


ボーナス設定は投資できる範囲でタイミングを考えておこなう必要があります。


自分1人では難しいと感じたら、まずは国家資格を持つ専門家がいるマネーキャリアで『新NISAの無料相談窓口』を活用してみましょう。


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ボーナス設定はいつに設定するのがおすすめ?


ここまでボーナス設定の概要とデメリットを説明してきましたが、では、ボーナス設定をいつに設定するのが良いのでしょうか。


ここでは、以下の2つのタイミングを紹介します。


ボーナス設定で多いのは、6月、12月といったボーナスが出る月に合わせた設定です。ボーナス設定をしておくことで忘れることなく計画的に資産運用ができます。


必ずしも決まった月に設定する必要はないので、慣れてきたらいいタイミングで購入できる時期を独自に決めておいても良いです。


いつにしたらいいか迷ってしまうという方は、臨時の収入で余裕がある夏と冬の時期がおすすめです。


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ボーナス・賞与が出る月

ボーナス設定を活用するときは、設定した月は月々の積立金額にプラスして費用がかかるため、その費用を賄える現金が用意できるボーナスや賞与が出る月がボーナス設定におすすめです。


ボーナスや賞与が出る月であればほかの月と比較して余裕が生まれるので、無理をしないで投資を続けられます。


ここで注意してほしいのが、満額投資はできればした方がいいというだけで無理にするものではありません。


ただし、ボーナスが出た月でも手許に置いておきべきお金も必要です。無理のない金額で投資計画を立てましょう。

市場の季節性に着目してみる

毎月に一定額を積立投資する場合はそこまで気にする必要がありませんが、ボーナス設定で多くの額を積み立てた時に株高であれば、ドルコスト平均法から考えるとその株高の時に複数回購入したことになります。


そのため、その年の株高の時にボーナス設定をしないように注意する必要があります。


「季節柄株高になりやすい」「この時期は市場のイベントが日ひかえているから株安傾向にある」など統計データを参考にするのは損ではありません。


過去のデータをチェックしてみるのもおすすめです。

投資に慣れていない方は、毎月一定の金額を積みたてていく投資方法の「ドルコスト平均法」がおすすめです。


余力があれば株の値動きの予想や、過去のデータを見ながら株安になる時期を探してボーナス設定日にあてましょう。


自分だけでなくプロの専門家に相談したい場合、47都道府県で全国対応のマネーキャリア『新NISAの無料相談窓口』でいつでも手軽に相談ができます。


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つみたてNISAのボーナス設定活用時の注意点


毎月クレカ積立で積立投資をしている方やクレカ積立をしようと思っている方はクレカ積立、クレジットカードではボーナス設定ができないという場合もあります。


以下で詳しく説明していきます。

ボーナス設定を利用できない証券会社もある

証券会社の中でもよく名前の挙がるネット証券のSBI証券楽天証券ですが、つみたてNISAのボーナス設定を利用できない場合があります。


それぞれ特定のクレジットカード決済を選択している場合はボーナス設定を利用できません。


しかし、SBI証券であれば決済方法を一時的にクレジットカードから現金に変更すると設定不可であったボーナス設定が利用できるようになります。


何日前までに変更を行えばよいかですが、ボーナス設定を適用したい日の前営業日が変更の締め切りとなります。


また楽天証券の場合は増額設定というシステムを利用することにより、クレカ決済のまま増額することができます。


これはボーナス設定とは異なる楽天証券ならではの特徴です。

つみたてNISAができる証券会社では利用者が多いSBI証券と楽天証券ですが、2社ともにクレジットカードでのボーナス設定が出来ないので注意しましょう。


また、楽天証券の「増額設定」は現金扱いのみに変更しています。


クレジット決済自体は月10万円×12カ月の120万円まで可能ですが、収入面のバランスを見て投資計画を立てることが大切です。


ご自身に最適な投資プランついて知りたい方は、オンラインで手軽に相談できるマネーキャリアの『新NISAの無料相談窓口』に相談してみましょう。


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つみたてNISAのボーナス設定を失敗して大損失をしないためには

ここからは、つみたてNISAのボーナス設定を失敗して大損失をしない方法を解説します。「ボーナスが入ったときに自動増額にすればいいのでは?」と考える方も多いですが、市場の動きと増額のタイミングが必ずしもマッチしているとは限りません。


ボーナス設定は積立投資をしながらも一括投資をする方法でもあり、一括投資は積立投資に比べてリスクが大幅に上がります。しかし、その代わりハイリスクハイリターンでもあるため、時期を見極めれば大きな運用利益の増大が見込めます。


しかし、市場の動きや複数の要素を同時に検討しつつ、一人で判断するのは時間もかかるうえに、独断で決定した時期が最善策とは限りません。誤った決定によって思わぬ損をしてしまうリスクもあるのです。


そこで、誤った選択による損や機会損失のリスクを回避したい方は、プロのファイナンシャルプランナーへ「無料で何度でも」相談できる「マネーキャリア」を使うのが必須です。


マネーキャリアでは、新NISAに特化したプロのファイナンシャルプランナーが充実しています。また、満足度98.6%・相談実績80,000件以上の実績があることからも、「NISAや資産運用」の悩みを解消しつつ、理想の状態を叶えられる提案に強みです。

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本記事でつみたてNISAのボーナス設定に関して説明しましたが、実際にどのようなペースで積立をするべきか自分では決められないときにはマネーキャリアへの相談がおすすめです。


マネーキャリアでは本記事で紹介したつみたてNISAのボーナス設定はもちろんのこと、つみたてNISA・資産運用に関する不安を解消するサポートをしてくれます。


本記事では理解しきれなかったことや本記事によってボーナス設定をしようと思った時に生じた問題についてマネーキャリアを活用して解決してみてください。

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まとめ:ボーナス設定を利用して初年度から満額投資を実現しよう!


今回は以下について紹介しました。

  • つみたてNISAのボーナス設定を利用することで年の途中から始めても満額投資が可能になる
  • 通常よりも大きい金額で投資するという点や決済方法の変更が必要となるなどのデメリットがある
  • ボーナス設定が利用できる回数は年に2回
  • つみたてNISAは少額でもできるだけ早く始めて複利効果を狙おう!
  • 無理に満額投資をする必要はない

ボーナス設定を利用することで初年度からでも年の途中から始める場合でも満額投資が可能であること、ボーナス設定を活用する中で注意すべきことを理解していただければ幸いです。


また、2024年から始まる新NISAの非課税枠と2023年の非課税枠は別ものなため、2023年の非課税枠は使った分だけ2024年から始める人よりも多く非課税の枠が持てることになりおすすめです。

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