この記事の監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー
株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー、証券外務員を取得。メディア実績：＜テレビ出演＞テレビ東京-テレ東「WBS」・テレビ朝日「林修の今知りたいでしょ！」
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この記事の目次
- 住宅ローンの変動金利が危険と言われる理由5選
- 返済負担が急に増える
- 未払利息が生じることも
- 返済計画を立てにくい
- 固定金利への借り換えが難しい
- 経済情勢の影響を大きく受ける
- 住宅ローンの変動金利が危険！？と感じる場合は無料のFP相談を活用しよう
- 【みんなはどうしてる？】住宅ローンの変動金利を選んだ人へアンケート
- 変動金利を選んだ理由は何ですか？
- 変動金利を選んだのは正しかったと思いますか？
- 「いいえ」と答えた方へ、変動金利を選んで後悔したのはなぜですか？
- 住宅ローンの変動金利が向いている人・向いていない人
- 住宅ローンの変動金利が向いている人
- 住宅ローンの変動金利が向いていない人
- 住宅ローンの金利プランに迷う人はマネーキャリアの無料相談を活用しよう
- 【まとめ】住宅ローンの変動金利が危険と言われる理由
住宅ローンの変動金利が危険と言われる理由5選
住宅ローンの変動金利が危険と言われる最大の理由は、金利上昇によるリスクが大きいからです。
変動金利は名前の通り金利が変動するため、借入時は低金利でも将来的に上昇する可能性があります。
以下の5つの理由から、特に金利上昇局面では変動金利の危険性が指摘されています。
<住宅ローンの変動金利が危険と言われる理由>
- 返済負担が急に増える
- 未払利息が生じることも
- 返済計画を立てにくい
- 固定金利への借り換えが難しい
- 経済情勢の影響を大きく受ける
返済負担が急に増える
住宅ローンの変動金利では、金利上昇に伴い返済負担が急に増える危険性があります。
たとえば、3,000万円を35年ローンで借りた場合、金利が1%から3%に上昇すると、月々の返済額は約85,000円から約110,000円へと約25,000円も増加します。
ただし、5年ルールや125%ルールといった返済額の急激な上昇を抑える仕組みがあるため、一度に大きく返済額が増えることはありません。
しかし、これらのルールは返済額の上昇を先送りするだけで、結果的に返済総額は増加し、返済期間が延びる可能性もあります。
未払利息が生じることも
変動金利で金利が上昇すると、未払利息が生じる危険性があります。
金利上昇により利息部分が増えると、当初の返済計画よりも多くの金額が利息の支払いに充てられることになります。
そのため、元本の返済が進まず、場合によっては返済額が利息額を下回る「未払利息」が発生してしまいます。
未払利息が発生すると、借入残高が減らないどころか増えていくという事態に陥る可能性があるため注意が必要です。
返済計画を立てにくい
住宅ローンの変動金利は、将来の返済計画を立てにくいという大きな欠点があります。
金利が上下することで毎月の返済額も変わるため、長期的な家計管理が難しくなります。
たとえば、子どもの教育費や老後資金など、将来の大きな出費に備えた計画を立てる際に、住宅ローンの返済額が不確定だと正確な資金計画を立てられません。
このように、変動金利は将来のライフプラン全体の設計に影響を及ぼす危険性があります。
固定金利への借り換えが難しい
変動金利の住宅ローンは、金利上昇時に固定金利への借り換えが難しくなる危険性があります。
「金利が上がってきたら固定金利に借り換えればいい」と考える人も多いですが、変動金利が上昇する時期は固定金利も同様に上昇していることがほとんどです。
そのため、借り換えのタイミングを逃すと、高い固定金利で借り換えざるを得なくなり、当初の低金利のメリットが相殺されてしまいます。
加えて、借り換えには手数料や事務手数料などのコストも発生するため、借り換えのタイミングは慎重に見極める必要があります。
経済情勢の影響を大きく受ける
住宅ローンの変動金利は経済情勢の影響を大きく受けるため、将来の予測が困難です。
日本銀行の金融政策や世界経済の動向によって金利は変動し、それが直接住宅ローンの返済額に影響します。
実際に、2022年末から2023年にかけて日本銀行が金融緩和政策を修正したことで、長らく低金利だった住宅ローン金利も上昇傾向にあります。
このように、個人ではコントロールできない経済要因によって返済負担が増える危険性があります。
住宅ローンの変動金利が危険！？と感じる場合は無料のFP相談を活用しよう
住宅ローンの変動金利が危険と感じる場合は、FPへの無料相談を活用するのが効果的です。
金利上昇局面では「今後金利が上がると思うから変動金利は危険かも？」と不安に感じる方も多いのではないでしょうか？
しかし、金利上昇局面でも、個人のライフプランや資産状況によっては変動金利が適している場合もあります。
そのため、自分の状況に合った金利プランを選ぶには、マネーキャリアのような専門家のアドバイスを受けることが賢明です。
【みんなはどうしてる？】住宅ローンの変動金利を選んだ人へアンケート
住宅ローンの変動金利が危険かどうかを判断するには、実際に選んだ人の体験談が参考になります。
ここでは、以下の項目に関して、実際に住宅ローンの変動金利を選んだ人へのアンケート結果をご紹介します。
<住宅ローンの変動金利を選んだ人へのアンケート>
- 変動金利を選んだ理由は何ですか？
- 変動金利を選んだのは正しかったと思いますか？
- 「いいえ」と答えた方へ、変動金利を選んで後悔したのはなぜですか？
変動金利を選んだ理由は何ですか？
変動金利を選んだ最大の理由は「低い金利に魅力を感じたから」という回答が49.0%と最も多く見られました。
次いで「将来金利が上がるリスクは低いと判断したから」が34.5%、「早期の繰り上げ返済を予定していたから」が12.7%という結果でした。
この結果から、住宅ローンの金利選ぶ際は長期的な計画立てが必要ということが分かります。
変動金利を選んだのは正しかったと思いますか？
「変動金利を選んだのは正しかったと思いますか？」という質問に対して7割以上が「はい」と回答してる一方、「いいえ」と回答した人が26.2%いました。
この結果から、多くの人は変動金利を選択したことに満足している一方で、約4人に1人は後悔していることがわかります。
「いいえ」と答えた方へ、変動金利を選んで後悔したのはなぜですか？
変動金利を選んで後悔した理由としては、「金利が上がり返済額が増えてしまったから」、「これから金利が上がり続けないか不安だから」という回答が最も多く、全体の36.6%を占めています。
やはり、金利上昇による実際の返済負担の増加と将来への不安が、変動金利を選択した人の最大の後悔ポイントとなっています。
住宅ローンの変動金利が向いている人・向いていない人
住宅ローンの変動金利は、全ての人に危険というわけではなく、向いている人と向いていない人がいます。
自分の状況や将来計画に合わせて、最適な金利タイプを選ぶことが重要です。
以下では、変動金利が向いている人と向いていない人の特徴を詳しく解説します。
この情報を参考に、自身の状況に当てはめて考えることで、最適な選択ができるでしょう。
住宅ローンの変動金利が向いている人
住宅ローンの変動金利が向いている人の特徴は次の3つです。
<住宅ローンの変動金利が向いている人の特徴>
- 短期間（5〜10年以内）での完済を計画している人
- 繰り上げ返済を予定している人
- 返済額が増えても対応できる資産がある人
短期間での返済を計画している場合、金利上昇のリスクが限定的になるため、低金利の変動金利の恩恵を最大限に受けられます。
また、定期的に繰り上げ返済ができる人は、金利上昇前に借入残高を減らすことで、リスクを軽減できます。
さらに、住宅ローン控除が終了するタイミングで一括返済するなど、明確な返済計画がある人にも変動金利は適しています。
住宅ローンの変動金利が向いていない人
住宅ローンの変動金利が向いていない人の特徴は次の3つです。
<住宅ローンの変動金利が向いていない人の特徴>
- 長期間（20年以上）借り入れする予定の人
- 返済額が増えるのが不安な人
- 将来のマネープランを確実に立てたい人
住宅ローンの金利プランに迷う人はマネーキャリアの無料相談を活用しよう
住宅ローンの金利プランは、一概に変動金利が危険とは言えず、個人の状況によって最適な選択は異なります。
金利上昇局面では特に慎重な判断が求められ、自分の資産状況やライフプランに合った対策を講じることが重要です。
そのため、必要に応じて専門家に相談するのがおすすめです。
FPに相談することで、個人の収入状況や将来設計に基づいた、オーダーメイドのアドバイスを受けることができます。
【まとめ】住宅ローンの変動金利が危険と言われる理由
この記事では住宅ローンの変動金利が危険と言われる理由について解説してきました。
住宅ローンの変動金利が危険と言われる最大の理由は、金利上昇により将来の返済負担が増加する可能性があるからです。
特に、返済負担の増加、未払利息の発生、返済計画の立てにくさ、借り換えの難しさ、経済情勢の影響の大きさという5つの観点から、リスクが指摘されています。
ただし、短期間での完済を計画している人や、繰り上げ返済の余裕がある人にとっては、変動金利が適している場合もあります。
住宅ローンの金利選びは人生の大きな決断の一つなので、自身の状況に合った選択をするためにも、必要に応じてFPへの相談を検討してみてください。
