40歳で住宅ローン35年は現実的?老後破綻しないための5つのポイントを解説のサムネイル画像
「40歳で35年の住宅ローンを組んでも大丈夫だろうか?」
「定年までに可能な限り住宅ローンを返済する方法を知りたい」

などの悩みを抱えている方は珍しくありません。

40歳で35年の住宅ローンを住宅ローンを組んだ場合、完済は定年後の75歳です。しかし、住宅ローンを定年後まで返し続けるのは不安が残ります。

本記事では、40歳で35年で完済する住宅ローンを組む場合の注意点や繰り上げ返済の方法を紹介します。さらに、FP無料相談窓口を利用するメリットも紹介するので、参考にしてください。

繰り上げ返済をするために家計の見直しをするなら、FPに無料で相談できる窓口の利用がおすすめです。

この記事の監修者「谷川 昌平」

この記事の監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー

株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー証券外務員を取得。メディア実績:<テレビ出演>テレビ東京-テレ東「WBS」・テレビ朝日「林修の今知りたいでしょ!
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この記事の目次

40歳で住宅ローン35年は現実的?

40歳で住宅ローンを組む方は珍しくありません。「2023年度フラット35利用者調査」によると、住宅ローンを組む平均年齢は44.3歳です。また、注文住宅を購入する方の住宅ローン利用平均年齢は48歳、マンションを購入する方の利用平均年齢は47歳と50歳近くなっています。(※)


近年は定年年齢の引き上げの影響もあり、住宅ローンを組む年齢は遅くなる傾向にあります。したがって、40歳だからといって住宅ローン審査が厳しくなることはないでしょう。


なお、住宅ローンを組む際、多くの金融機関が完済年齢を考慮して審査を行います。住宅ローンが組める年齢の上限は金融機関によって異なりますが、75~80歳までが一般的です。この年齢は完済時の年齢のため、収入に問題がなければ40歳ならば35年ローンの審査が通る可能性は高いでしょう。


※※参照:2023年度 フラット35利用者調査|住宅金融支援機構

定年後の返済計画を考慮する必要がある

40歳で35年の住宅ローンを組んだ場合、完済は75歳です。企業の定年は65歳が一般的のため、定年後も10年間ローンの支払いが残る計算になります。近年は定年後も同じ企業に再雇用されたり、経験や資格を活かして別の会社で働いたりする方も珍しくありません。


しかし、定年後に再就職した場合は現役のときより給与が下がるケースもあります。現役時代の収入を元に返済額を決めた場合、定年後に収入が減ると生活が苦しくなる可能性があります。


また、60代以降になると健康状態に問題が出る方もいるでしょう。団信(団体信用生命保険)に加入していれば、死亡したり特定の疾病を発症したりすると、生命保険で住宅ローンの残額を相殺できます。とはいえ、生命保険が下りる疾病ではないが働くのは難しいケースもあります。


年金収入があればそこから住宅ローンを返済していけますが、年金の額によっては老後の生活が破綻するリスクが高まるでしょう。

<補足説明>


現在の制度では、60歳から年金の受給資格が得られます。しかし、年金の額は加入している年金の種類や年金をかけていたときの給与によって異なるため「生活を維持するのに手いっぱいの額」という方もいるでしょう。


貯金を切り崩して返済に充てる方法もありますが、貯金がなくなると「いざというときの備え」がなくなります。まとまった出費が必要になったときに対応できなくなるのは不安です。


老後の生活破綻を防ぐためにも繰り上げ返済を積極的に行い、定年までに可能な限り住宅ローンの残高を減らす努力をするのがおすすめです。

計画的な繰り上げ返済をおこなうことが重要

40歳で35年ローンを組む場合、繰り上げ返済が重要です。繰り上げ返済を計画的に行えば老後破綻のリスクを少なくできるだけでなく、将来支払う予定の金利を節約できます。住宅ローンの支払総額を少なくできれば、節約できた分をそのまま老後の生活資金に回せるのもメリットです。


ただし、40代、50代は子どもの教育に最もお金がかかる年代です。繰り上げ返済も計画的に行わないと、資金不足に陥るリスクもあります。


繰り上げ返済は重要ですが、生活に支障が出ないように注意が必要です。繰り上げ返済を計画する際は、これからいつ、どのくらいの出費があるか確認したうえで行う時期を決めましょう。

<FPに相談するメリット>


住宅ローンの繰り上げ返済の計画に悩んだ場合は、無料でFPに相談できる窓口を利用しましょう。FPは暮らしに必要なお金の専門家です。保険・税金・資産形成などさまざまな専門知識を持ち、相談者に合った資金計画のアドバイスを行ってくれます。


住宅ローンの繰り上げ返済には、100万円単位のお金が動きます。また、40代、50代は子どもが高校や大学へ進学するご家庭も多く、定期的にまとまった出費が発生するケースも多いでしょう。


FPに相談できれば、貯蓄や収入、家族構成、子どもの年齢などを考慮して繰り上げ返済の時期や額をアドバイスしてくれます。また、繰り上げ返済の費用をねん出できるように家計の見直し相談も可能です。


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【結論】40歳の35年ローンは計画次第で十分実現できる

40歳で完済まで35年の住宅ローンを組むには、以下のような条件を満たしていれば可能です。

  • 安定した収入がある
  • 計画次第で繰り上げ返済が十分に可能
  • 年間の返済額が年収の30~40%に収まっている
  • 信用情報に傷がない


近年は共働きのご家庭も増えており、収入合算で住宅ローンを組む、ペアローンを利用するなどの選択肢も豊富です。また、住宅ローンを組むまでにまとまった額を「頭金」として貯めておけば、住宅ローンの借入額を抑えられます


例えば、3,000万円の家を購入する場合、頭金に500万円以上支払えば住宅ローンの審査も通りやすくなるでしょう。

<ワンポイントアドバイス>


住宅ローンは長期間にわたって払い続けていく特別なローンです。そのため「多分何とかなるだろう」と楽観視してはいけません。


しかし、40歳は年齢こそ若くありませんが、仕事で経験を積んで社会的立場も上がってくる年代です。この年代から50代までは会社にもよりますが、給与が上がっていく可能性は十分にあります。


さらに、子どももある程度大きくなり、夫婦フルタイムで働けるご家庭も多くなります。夫婦共働きならば、どちらかがパートや派遣であっても収入の増加が見込めるでしょう。


「40歳だから」と悲観的に考えすぎず、年収や貯金額を考慮して借入額を決めてください。

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住宅ローン相談はどこにすべき?おすすめのFP相談窓口15選【2025年最新】

無料FP相談を賢く活用して無理のない返済計画を立てよう!

住宅ローンの借入額を決める際に誰かに相談したい場合は、FPの無料相談窓口の利用がおすすめです。FPは家庭での長期的な資金計画も相談できます。また、万が一に備えて保険を見直したい場合や、教育資金を効率的に貯めていきたい場合の相談も可能です。


住宅ローンの相談は不動産会社や銀行でも行っています。しかし、不動産会社は「物件を売りたい」銀行をはじめとする金融会社は「住宅ローンを利用してほしい」などの気持ちが強いため、意見が偏る場合もあるでしょう。


FPなら、第3者としての立場から客観的な意見を述べてくれます。専門家のアドバイスを聞ければ、心強いはずです。

<マネーキャリアがおすすめの理由>


 FPに無料で相談できる窓口ならば、マネーキャリアがおすすめです。マネーキャリアは何度でも相談が無料です。住宅ローンに関する相談だけでなく、老後の資産や教育資金を効率的に構築したいなど、お金に関係する相談を気軽に行えます。


また、マネーキャリアはLINEで簡単に相談予約ができてオンラインで相談ができます。仕事が忙しい場合でも家で気軽に相談できるならば「相談してみよう」と思えるでしょう。


FPが常駐している相談窓口が遠方にしかない場合も、マネーキャリアの利用はおすすめです。


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住宅ローン相談はどこにすべき?おすすめのFP相談窓口15選【2025年最新】

40歳・住宅ローン35年契約の返済額をシミュレーション

住宅ローンを実際に借入いれする前に、住宅ローンの返済額をシミュレーションしてみるのもおすすめです。現在支払っている家賃とどのくらい差が生じるのか、家計の見直しは必要なのか等、いろいろな事柄がわかります。


この項では、三井住友銀行の「新規借り入れシミュレーション」を利用して、借入額が2,000万円、3,000万円、4,000万円の場合の毎月返済額、年間返済額、総返済額等をを計算します。


なお、頭金なし、ボーナスや繰り上げ返済もなし、元利均等返済、諸費用は割愛は割愛、金利は変動金利の0.925%の場合の計算です。

借入金額4000万円の場合

借入金額が4,000万円の場合の毎月返済額、年間返済額、総返済額、65歳時点での残りの返済額は、以下のとおりです。


総返済額4,683万8,820円
毎月返済額11万1,521円
年間返済額133万8,252円
65歳時点での
残り返済額
1,992万6,220円

※参考:新規借り入れシミュレーション|三井住友銀行


毎月の返済額は10万円を超え、65歳の時点でも2,000万円近い返済が残ります。

<老後破綻を防ぐためには?>


借入額が4,000万円の場合、65歳の時点でも半分程度しか返済が終わっていません。75歳まで毎月11万円を超えるローンを返済していくのは、厳しいご家庭もあるでしょう。


また、家も経年によってメンテナンスやリフォームも必要です。そのための費用も貯めておかないと、さらにリフォームローンを組まなければなりません。


4,000万円を超える額を40歳で借入する場合、頭金を多めに用意する、繰り上げ返済を考えるなど対策が必要です。

借入金額3000万円の場合

借入金が3,000万円の場合、毎月返済額、年間返済額、総返済額、65歳時点での残りの返済額は、以下のとおりです。借入額が1,000万円低くなると、月々の返済額も変わってきます。

総返済額3,512万9,220円
毎月返済額8万3,641円
年間返済額100万3,692円
65歳時点での
残り返済額
1,494万4,620円

※参考:新規借り入れシミュレーション|三井住友銀行


毎月の返済額は8万円台と、都市部に住むならば家賃よりもお得になるケースもあるでしょう。その一方で、頭金がないと65歳の時点でまだ1,500万円近い残高があります。

<老後破綻を防ぐためには?>


借入額が3,000万円の場合、65歳時点での残高が約1,500万円と4,000万円を借入した場合と比べて500万円ほど少なくなっています。


しかし、1,000万円を超える残高があると老後の生活に不安が残ります。3,000万円の借入ならば、月々の返済額が8万円です。地域によっては賃貸物件の家賃より低くなります。このような場合は、家賃と返済額の差額をプールしておき、まとまったら繰り上げ返済をすると方法もあります。


まとまった頭金を用意できない場合は、繰上げ返済ができるように家計を見直して貯蓄に力を入れてみましょう

借入金額2000万円の場合

借入金が2,000万円の場合、毎月返済額、年間返済額、総返済額、65歳時点での残りの返済額は、以下のとおりです。

総返済額2,341万9,200円
毎月返済額5万5,760円
年間返済額66万9,120円
65歳時点での
残り返済額
996万3,200円

※参考:新規借り入れシミュレーション|三井住友銀行


借入額が2,000万円ならば、月々の返済額を5万台にまで抑えられます。賃貸物件の家賃よりも低いので差額を繰上げ返済に回してもいいでしょう。65歳時点での残り返済額も1,000万円を切っています。可能ならば繰上げ返済でさらに額を少なくしていくと安心です。

<老後破綻を防ぐためには?>


借入額が2,000万円だと、毎月の返済額が賃貸物件の家賃よりも抑えられるため、繰上げ返済に回す資金が貯めやすいのがメリットです。繰上げ返済を何回か行えれば、65歳で住宅ローンを完済できる可能性もあるでしょう。


3,000万円、4,000万円を借入したのに比べると、月々の返済額だけでなく、総返済額も抑えられます。40歳で家を購入するならば、可能な限り頭金を貯めておくと返済も楽になるでしょう。

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住宅ローン相談はどこにすべき?おすすめのFP相談窓口15選【2025年最新】

あなたにぴったりの方法は?FPと一緒に最適な返済プランを考えよう

40歳で住宅ローンを組むならば頭金を多めに用意して、借入額を少なくするのが理想です。しかし、ライフプランや子どもの数によってはなかなか難しい場合もあります。


「頭金が小額しか用意できない」「繰上げ返済が希望だが、どうやって貯金を増やしていいかわからない」といった悩みを解決してくれるのがFPです。


個人での家計見直しにはどうしても限度があります。お金の専門家の意見を聞き、住宅ローンの返済計画を立てれば頭金が少なくても借入額が多くても目標を定め、落ち着いて返済に取り組めるでしょう。

<当編集部のおすすめ度:★★★★★>


マネーキャリアでは147社以上の金融コンサルタント会社と提携し、専門性と経験を持つFPが相談にのってくれます。また、相談満足度は98.6%、累計相談件数は10万件以上をほこります。


せっかく相談するのであれば、納得できる内容にしたいものです。マネーキャリアでは相談前に相談員のプロフィールを確認でき、安心して相談に臨めます。


また、相談員の交代も可能で「相談したが、専門外だったようで自分で調べられるようなアドバイスしかもらえなかった」等の事態も防げます。


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住宅ローン相談はどこにすべき?おすすめのFP相談窓口15選【2025年最新】

老後破綻しないために!40歳で35年ローンを組むときの注意点5つ

40歳で35年の住宅ローンを組む場合、老後の生活も考えておく必要があります。この項では、老後破綻を避けるための注意点として、以下5つのポイントを解説します。


  • 将来のライフイベントを踏まえて無理なく返済できる金額にする
  • 計画的な繰上げ返済をして完済年齢を早める
  • 団信や生命保険で万が一のリスクに備える
  • 金利タイプによるリスクを把握する
  • 無料FP相談を活用して最適な返済プランを立てる

実践できそうな項目は、ぜひ実践してみてください。

将来のライフイベントを踏まえて無理なく返済できる金額にする

40歳で35年の住宅ローンを組む場合30年後の生活まで考える必要があります。子どもの進学はもちろんのこと、親の介護、自身の退職後の生活まで考えないと老後破綻のリスクが高まります。


統計局が発表した「家計調査報告【家計収支編】平均結果の概要」によると65歳以上の夫婦2人世帯の1ヶ月分の消費支出平均は25万6,521円(※)です。年金による収入がこの金額を下回った場合、貯金を切り崩したり働いて収入を得たりする必要があります。


「老後の2,000万円問題」が一時期話題になりましたが、物価高が進んだ現在は夫婦2人で老後を不自由なく過ごすためには2,500万~3,000万の貯蓄が必要といわれています。


40代は老後の資産を構築し始める時期です。住宅ローンを返済するだけで手いっぱいになってはいけません。貯蓄や資産運用しながら返済できる体制を整える必要があります。


※参照:家計調査報告 〔 家計収支編 〕 2024年(令和6年)平均結果の概要|総務省統計局

<ワンポイントアドバイス>


40代は支出は増えますが、収入が増える可能性も高い年代です。職場で責任ある役職に就いて給与が上がったり、子どもに手がかからなくなってフルタイムで働けるようになったりするご家庭もあるでしょう。


住宅ローンを組む場合は、定年までどのくらい収入が増えそうなのか試算したうえで借入額を決めるのがおすすめです。


住宅ローンを返済し始めて数年後に収入が上がり家計に余裕が生まれたら、繰上げ返済に回したり老後資金に回したりしましょう。


計画的な繰り上げ返済をして完済年齢を早める

繰上げ返済をすれば、返済期間を短縮できるだけでなく総返済額を減らせるメリットがあります。しかし、繰上げ返済にはまとまったお金が必要です。「数万円を数回に分けて振り込んで繰上げ返済する」等の方法は使えません。


繰上げ返済をするには、家計に余裕があり100万円前後の出費があっても問題ない貯蓄も必要です。また、金融機関によっては繰り上げ返済する際に手数料が必要です。そのため、何度も少額で返済するより、まとまった資金ができた段階で一度に繰上げ返済したほうが効果的です。


なお、繰り上げ返済するための資金を確保する方法として退職金があります。しかし、退職金をすべて使うと老後資金が不足する可能性もあるでしょう。退職金を利用する場合、半分は老後の資金に回すなど工夫が必要です。

<FPに相談するメリット>


繰上げ返済をする場合、タイミングと金額が重要です。退職金を利用する場合もすべて住宅ローン返済に回しても大丈夫なのか、一部は老後の資金に取っておいたほうがいいのか、検討してください。


自分で判断が難しい場合は、FPに無料相談できる窓口の利用がおすすめです。家庭におけるマネープランニングのプロであるFPならば、まとまったお金が必要になるタイミングを予測し、繰上げ返済するタイミングのアドバイスをしてもらえます。


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団信や生命保険で万が一のリスクに備える

住宅ローンを組む際は、債務者に万が一のことがあったときに備えるために団信に加入するのが一般的です。団信に加入できれば、債務者が住宅ローン返済中に亡くなったり、心筋梗塞や脳出血、がんなど特定の疾病を発症したりした場合は、保険金で住宅ローンの残金を相殺できます。


団信に入るには事前に健康診断が必要であり、既往歴によっては加入できません。40歳になれば高血圧や心筋梗塞、がんなどの命に係わる疾病の発症率が上がります。また、うつ病をはじめとする精神病の既往歴がある場合も団信の加入が認められない可能性があります。


団信の加入ができない場合は、がん保険や入院保険、生命保険などで代用してもいいでしょう。また、既往歴があっても加入しやすいワイド団信もあります。

<補足説明>


団信に加入すれば、いざというときに住宅ローンの残金を保険金で相殺できます。しかし、団信が保障してくれるのは住宅ローンの残高のみです。


民間の入院保険やがん保険、生命保険の代わりにはならないので注意しましょう。



また、団信に加入できない場合は民間の生命保険で代用する方法もありますが、借入が多額の場合は完全にカバーできない恐れもあります。


さらに、ペアローンの場合は夫婦両方で団信に加入できますが、保障されるのはそれぞれのローン残高だけなので注意が必要です。

金利タイプによるリスクを把握する

住宅ローンの金利には、大きく分けて「固定金利」と「変動金利」の2種類があります。変動金利は市場に合せて金利が変わっていくのに対し、固定金利は最初に借入をしたときの金利が返済終了まで変わりません。


利率は変動金利のほうが低めに設定されているため、変動金利を選ぶ方が多いです。しかし、変動金利は社会情勢によって急激に上昇する可能性もあります。固定金利は金利が高めですが、社会情勢によっては変動金利より利率が低くなる可能性もあるでしょう。


35年もの長期ローンを組む場合、返済中に大きく社会情勢が変わる可能性は十分にあります。繰上げ返済をして返済期間を短縮する場合は変動金利のほうがメリットは大きいですが、固定金利のメリットも見逃さないようにしましょう。

<迷ったらFPに相談しよう>


住宅ローンの金利を固定と変動どちらにするか、悩む方は珍しくありません。また、金融機関によっては、変動金利と固定金利をミックスする金利ミックス型を利用できるところもあります。


一般的には返済期間が短く借入額が少ない場合は変動金利、借入額が多く返済期間が長い場合は固定金利のほうがメリットが大きいといわれています。しかし、長期返済でも繰上げ返済する場合は、その限りではありません。


迷っている場合は、個人のライフプランやマネープランの専門家であるFPに相談しましょう。何度でも無料相談できる機関ならば、迷うたびに気軽に相談ができます。


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無料FP相談を活用して最適な返済プランを立てる

40歳で35年の住宅ローンを組むなら、返済計画も重要です。「35年間コツコツ返していけば大丈夫」等の考え方では、老後破綻するリスクが高まります。


繰上げ返済ができるように家計を見なおしたり、教育資金と老後の資金の両方を構築しつつ返済していくためのマネープランを構築したりするには、FPへの相談がおすすめです。


自分だけでは気づかない点にもアドバイスをもらえるので、心強いことでしょう。特に、子どもの高校や大学への進学と家の購入する時期が近い場合は、破綻しないような計画が重要です。

<当編集部のおすすめ度:★★★★★>


マネーキャリアは住宅ローンだけでなく、保険の支払い、資産構築に関して専門的な知識を持つ相談員が揃っています。住宅ローンの返済計画を立てるには、家計の見直しだけでなく、資産構築、保険の見直しなど複数の課題を解決していく必要があります。


マネーキャリアならば何度でも無料相談できるだけでなく、それぞれに専門的な知識を持つ相談員が揃っているのも大きなメリットです。


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住宅ローン相談はどこにすべき?おすすめのFP相談窓口15選【2025年最新】

【実際どうだった?】40代で35年ローンを契約した人の体験談

「40代で35年ローンって本当に組んで大丈夫なの?」とまだ悩んでいませんか?そんなとき、実際にローンを契約した方の口コミは非常に役に立ちます。


今回は以下の項目について調査しました。

  • 住宅ローンを組んだときの年齢・世帯年収を教えてください
  • 住宅ローンの借入額を教えてください
  • 頭金はいくら用意しましたか?
  • 40代で住宅ローン契約を検討している人にアドバイスがあれば教えてください
※当社独自のアンケート結果であり、個々の年収や家族構成、購入する物件の価格などによって大きく異なります。

住宅ローンを組んだときの年齢・世帯年収を教えてください

最も多かったのは40歳~43歳の方で、全体の4割強(42.8%)を占めています。その他の年齢層もそれぞれ28.6%となっており、40代前半が中心でありながらも、後半においても一般的な選択肢であることが分かります。


続いて世帯年収についても見ていきましょう。

世帯年収については、最も割合が高かったのが600万円~1,000万円の層で、全体の57.1%を占めています。これは、この年収帯が経済的な基盤となっている可能性を示しています。


総合的に見ると、40代で35年ローンを契約する層は、世帯年収600万円~1,000万円を中心としつつ、幅広い年収層に分布しており、年齢としては40代前半が最も多い結果となりました。

住宅ローンの借入額を教えてください

最も多くの人が選択した借入額は3,000万円台であり、全体の4割強(42.9%)を占めることが明らかになりました。


次いで多かったのは2,000万円台で、約3割(28.6%)の方がこの範囲で住宅ローンを組んでいることがわかりました。一方で、1,000万円台と4,000万円以上の借入額を選んだ方の割合はほぼ同じで、それぞれ1割強(14.2%と14.3%)となっています。


これらの結果を総合的に見ると、40代で長期の住宅ローンを組む場合、2,000万円~3,000万円程度の借入額が一般的な傾向にあるようです。

頭金はいくら用意しましたか?

この質問に対し、45.4%の方が400万円未満であると答えました。内訳としては、200万円~300万円の頭金を準備している方が多い印象でした。また、今回のアンケートでは600万円~1,000万円を準備した層は他よりも少なく全体の9.1%となりました。


この調査結果から、多くの方が600万円までの金額を頭金として準備していることが明らかになりました。頭金を多く準備することは、借入金額を下げられるメリットがあると同時に、返済期間を短くできる場合もあります。


40歳以降で35年の住宅ローンを組む場合、返済期間の短縮は大きなメリットになると言えます。

40代で住宅ローン契約を検討している人にアドバイスがあれば教えてください

住宅ローンは、その後の人生を大きく左右する決断です。しかし、安易に契約してしまうと、毎月の返済が重荷となり、家計を切り詰めなければいけなくなる可能性もあります。


そこで、ここからは実際に35年の住宅ローンを組んだ3名の方の口コミを紹介します。他の方の経験を参考に、自身のローンについて慎重に検討してみてください。

40代女性


思い切って正解でした

頭金は多ければ多いほど月々の返済金額が減るので、無理のない範囲でできるだけ多く準備しておくと、その後の生活が楽にできると思います。完済する頃には70歳近いのか…と少し迷うこともありましたが、FPさんに相談して問題をクリアにしながら返済計画を立てたので、いつしか不安もやわらぎました。我が家は思い切って正解だったなと思ってます。

40代男性


老後の返済計画は明確に

40代は、収入も安定している方が多いと思うので、住宅ローンを組むには良いタイミングだと思います。ただ、金融機関からは老後の返済計画について詳しく聞かれます。退職金や年金の予定、もしあれば副業などの収入についても、しっかりと説明できるように準備しておく必要があるかと思います。

40代男性


フルローンでも良かったかなと思います

自分自身、頭金を300万円程用意しましたが、フルローンで組んで、手元に残った資金を運用に回すのもありだったんじゃないかなと思いました。もちろん、運用にはリスクが伴いますが、時間を味方につけてじっくり取り組めば、結果的に得になることもあるんじゃないかと。

頭金を入れるかフルローンにした方が良いかは、個々の状況によって大きくことなります。自分だけで適切な判断をするには難しい場合も。


また、老後資金や資産運用に関しては、住宅ローン以外のお金の知識も必要です。偏った選択肢にならないよう、それぞれの視点から総合的に考えましょう。


3件の口コミに共通して言えることは、専門家からのアドバイスを受けることで、新しい選択肢やより良い方法が見つかる可能性があるということです。住宅ローンを組む際に不安が残る方は、ぜひ一度FPへの相談を検討してみてください。


下記のボタンからもFPに相談可能です。相談料は無料なので気軽にお試しください。

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【まとめ】40歳で住宅ローン35年を検討する際は無理のない返済計画を

40歳で35年の住宅ローンを組むのは決して無理ではありません。しかし「返済期限までコツコツ返済を続けていく」以外の返済方法を考える必要があります。また、住宅ローン以外にも老後資産の構築や教育費の確保をしなければなりません。


住宅ローンの具体的な返済計画や、繰上げ返済をするタイミングに関して相談したいなら、マネーキャリアの相談窓口の利用が適しています。


専門知識を持った実績豊富な相談員に何度でも無料で相談が可能です。まずは、住宅ローンについて無料で相談してみましょう。

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住宅ローン相談はどこにすべき?おすすめのFP相談窓口15選【2025年最新】