新NISAがあればiDeCoはいらない?迷ったときの判断ポイントを解説のサムネイル画像

・新NISAがあればiDeCoはいらないって本当?

・どっちを選ぶか、併用するか決められない…


なんてお悩みではありませんか?


<結論> 

いつでも引き出しができて、さまざまな投資先を選べる自由度の高い新NISA。節税をしながら老後資金を貯められるiDeCo。


どちらかを選ぶのか、併用するのかは、将来のライフイベントに応じた支出・節税効果をシミュレーションして見極めることが重要


本記事では、新NISAがあればiDeCoはいらないのか、それぞれが向いている方の特徴、 どちらを始めるか迷ったときの判断ポイントを3つ紹介します。


最後まで読めば、 新NISAがあればiDeCoはいらないのか、迷った時の判断ポイントがわかりますよ!ぜひ参考になさってください。

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この記事の監修者「谷川 昌平」

この記事の監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー

株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー証券外務員を取得。メディア実績:<テレビ出演>テレビ東京-テレ東「WBS」・テレビ朝日「林修の今知りたいでしょ!
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この記事の目次

新NISAがあればiDeCoはいらない?

老後資金を自助努力で準備することが求められる昨今。節税効果が期待できるとあって、新NISAとiDeCoに関心を持つ方も多いのではないでしょうか。


「どちらが自分に合っているんだろう」「新NISAがあればiDeCoはいらない?」とお悩みの方は、まずは新NISAとiDeCoの概要をもう一度おさらいしましょう。


それぞれのメリット・デメリットを理解すれば、自分にとっての最適解が見つかるはずです。

  • 新NISAとiDeCoの制度の違いを確認しよう
  • iDeCoの最大のメリットは掛金が全額「所得控除」されること
  • 将来のライフイベントが控えている人は新NISAを優先する

新NISAとiDeCoの制度の違いを確認しよう

新NISAがあればiDeCoはいらないのか判断するために、双方の違いを理解することから始めましょう。


▼新NISAとiDeCoの違い

項目新NISAiDeCo
目的資産形成老後資金の準備
利用できる人18歳以上20歳以上65歳未満
投資期間無期限65歳になるまで
投資上限額
つみたて型:年120万円
成長投資枠:年240万円
累計:年360万円
保有限度額:1800万円
(成長投資枠は1200万円まで)
年14.4,万〜81.6万円
公的年金の被保険者種別や
企業年金制度の加入状況によって変動
投資商品つみたて投資枠:長期の積立分散投資に適した投信、ETF
成長投資枠:上場株式、投信、REIT、ETF
定期預金
元本確保型保険
投資信託
非課税期間無期限資産を受け取るまで
税制メリット運用益非課税拠出時:掛金が全額所得控除
運用期間:運用益が非課税
受取時:退職所得控除や公的年金等控除
資産の引き出し
いつでも売却(引き出し)できる60歳〜75歳の間
※60歳まで引き出し不可
受け取り時の課税非課税退職所得控除や年金控除を適用しても
課税対象になる場合あり
手数料
無料口座開設:2,829円
口座管理:年2,052〜7,000円程度
受取時手数料:440円
最低拠出額制限なし
※金融機関によって異なる
月5,000円から

総じて、いつでも引き出しができる・投資額や運用商品を選べる自由度の高い新NISAは資産形成全般に。


60歳まで引き出しができない・リスクの少ない運用ができるiDeCoは老後資金の準備に活用できます。

新NISAは生涯にわたって運用益が非課税となる一方、iDeCoの非課税期間は資産を受け取るまでとなっています。  


各種控除を活用しても受け取り時に税金がかかってしまう可能性があるため、注意しましょう。

iDeCoの最大のメリットは掛金が全額「所得控除」されること

新NISAと比較すると60歳まで引き出しができない・手数料の仕組みが複雑など、デメリットが目立ちがちなiDeCo。


ですが、掛金が全額「所得控除」され所得税や住民税が安くなることは、新NISAにはないメリットです。


iDeCoで積立を始めるとどのぐらい節税できるのか、以下の条件でシミュレーションしてみましょう。

  • 積立期間:30歳〜65歳
  • 年収:500万円
  • 毎月の拠出額:1万円
  • 住民税は10%で計算


▼iDeCoの節税効果シミュレーション

iDeCo未加入時iDeCo加入時
所得税額/年13万8,550円12万6,550円
住民税額/年24万1,050円22万9,050円
節税額/年所得税:1万2,000円
住民税:1万2,000円
節税額/全期間(35年)所得税:42万円
住民税:42万円
合計:84万円

30歳から毎月1万円ずつ積立をすると、65歳までの35年間で所得・住民税ともに42万円、合計84万円節税できます。

節税しながら将来の老後資金を備えられることがiDeCoのメリット。年収が高ければ高いほど、iDeCoの節税効果は大きくなります。


逆に専業主婦など所得がない方は、「掛金が全額所得控除される」という最大のメリットがないので、NISAを優先した方がいいでしょう。

将来のライフイベントが控えている人は新NISAを優先する

それぞれにメリットがある新NISAとiDeCo。両方利用するのは毎月の予算的に厳しい、という方もいらっしゃるのではないでしょうか。


どちらか一方を選ぶなら、自由に引き出しができる新NISAがおすすめです。


「60歳まで割れない貯金箱」と呼ばれるiDeCoは、確実に老後資金を貯めたい方に向いています。一方、積立金の用途が決まっていない方近い将来結婚式や住宅購入を控えている方には不向きだといえます。

用途や引き出せる時期が限られてしまうiDeCoに比べて、いつでも引き出しができる自由度が高い新NISA。


何に・いつ使うか決まっていないけど積立を始めたいという方は、新NISAを選んだ方が将来のさまざまな支出に備えられます

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「新NISAかiDeCoどちらが自分に合っているかわからない」「それぞれいくらずつ積立するのがいいんだろう」など、お悩みが絶えない資産形成。


なんとなく初めてしまうと制度のメリットを活かしきれなかったり、将来の支出への備えが十分にできなかったりする可能性も。


最適解を見つけるには、理想のライフプランについて考える必要があります。まずは、将来の支出をライフイベント表にまとめて、積立額や節税額をシミュレーションしてみることから始めましょう。

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新NISAがあればiDeCoはいらない?結局どっちがいい?

「新NISAがあればiDeCoはいらない?」「結局どっちがいいの?」とお悩みの方へ向けて、それぞれが向いている方の特徴を紹介します。

  • まずは新NISAを優先した方がいい人
  • 新NISA+iDeCoの併用がいい人

まずは新NISAを優先した方がいい人

まずは新NISAを優先した方がいい人の特徴として、以下が挙げられます。

  • 20〜30代で結婚や出産などのライフイベントを控えている
  • 老義資金以外の大きい支出にも対応できるようにしたい
  • 専業主婦・パートで所得が少ない
  • まとまった額の貯蓄を資産運用に回したい
  • 多くの商品から運用先を選びたい

新NISA+iDeCoの併用がいい人

新NISA+iDeCoの併用がいい人の特徴として、下記が挙げられます。

  • 40〜50代で積立の目的は老後資金の準備
  • なるべくリスクを取りたくない
  • 資産形成と節税を両立したい

新NISAは年間投資枠が360万円と多いこと、多くの商品から運用先を選べること、いつでも引き出しができ様々な支出に備えられます。


一方、iDeCo節税をしながら資産形成でき、効率よく確実に老後資金を準備できることが魅力。


どちらかを選んだ方がいいのか、両立した方がいいのか、積立額のバランスをどうするのかなど、大変悩ましい問題がたくさん。


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新NISAとiDeCoで迷ったときの判断ポイント3つ

新NISAとiDeCoで迷ったときの判断ポイントを3つ紹介します。

  • 今後のライフイベントとの兼ね合いを考慮する
  • 節税効果をシミュレーションする
  • 家計に無理のない積立額はいくらかを確認する

今後のライフイベントとの兼ね合いを考慮する

新NISA・iDeCoを利用する際は、今後のライフイベントとの兼ね合いを考慮することが重要です。


結婚・出産をするのか、住宅・車の購入予定など、ライフプランに応じた支出の見通しを立てましょう。

「いつ・いくら必要か」を整理しないまま新NISA・iDeCoを初めてしまうと、せっかく積立をしていたのに引き出しができないばかりか、十分な資金を準備できない可能性も。


この先どんなライフイベントがあるのか、それに伴う支出から逆算すれば自分にあった選択肢・積立額が見えてくるはずです。

節税効果をシミュレーションする

新NISAで節税できるのは運用益にかかる税金のみ。一方、iDeCoは拠出額を全額所得控除できる、受取時は退職所得控除や公的年金等控除を活用できます。


運用して資産を「増やす」ことも重要ですが、節税をして資産を「守る」ことも同じくらい重要。


新NISA・iDeCoを利用する際は、節税効果をシミュレーションするといいでしょう。

独学でiDeCoの節税効果をシミュレーションをするには時間も手間もかかるため、マネーキャリアの無料FP相談をご活用いただくのがおすすめ。


お金のプロであるFPが、どちらがより合っているのか、いくら積立をすると最大限節税できるのかなどのアドバイスをさせていただきます。


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家計に無理のない積立額はいくらかを確認する

新NISA・iDeCoを利用する際は、家計に無理のない積立額はいくらかを確認しましょう。


無理して積立をしたせいで、生活が立ち行かなくなった、予想外の支出に対応できず元本割れするタイミングで引き出しをしてしまった、とあっては本末転倒。


無理のない金額を積み立てること、すぐに動かせる貯蓄も準備しておくことが重要です。

最適な積立額を検討するにあたっておすすめなのは、まず毎月の収支を見直すこと。


無理なく続けていける金額を試算できるだけでなく、無駄な支出を削減して運用に回し、より効率よく資産形成できるようになります


お金のプロであるFPの目で見ると、案外多くの改善点が見つかるもの。家計の最適化は、マネーキャリアのFPにお任せください!


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【まとめ】新NISAとiDeCo、両方の仕組みやメリットを理解して賢く活用しよう

本記事では、新NISAがあればiDeCoはいらないのか、それぞれが向いている方の特徴、

どちらを始めるか迷ったときの判断ポイントを3つ紹介しました。


<結論>

「新NISAをすればiDeCoはいらない」と判断するのは、それぞれのメリットを十分に理解してからにしましょう!


いつでも引き出しができる・さまざまな投資先を選べる自由度の高い新NISA、節税をしながら老後資金を貯められるiDeCo。


どちらが合っているか、将来のライフイベントに応じた支出、節税効果をシミュレーションして見極めましょう。

新NISA・iDeCoを始めるにあたって重要なのは、「将来の見通しを立てること」。


結婚や出産、住宅や車を購入する予定など、いつ・いくら必要になるのか。積立の目的、無理のない金額を洗い出していくと、自分に合った選択肢が見えてくるはず。


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