ネット銀行5社の住宅ローン手数料を比較！どこがおすすめ？

住宅ローンを選ぶ際、金利の低さや手数料の安さは大きな判断材料になります。特にネット銀行は、実店舗を持たない分、低金利や手数料の透明性で注目を集めています。

ネット銀行の住宅ローンは、手数料無料の項目が多い一方で、事務手数料は主に定率型（借入額の2.20％）が一般的です。なかでもSBI新生銀行の定額型（55,000円）は初期費用を抑えたい方に魅力的な選択肢です。

金利面では、auじぶん銀行が特に低水準で、auユーザーにはさらなる優遇があります。総じて、低金利を重視するなら定率型でも十分にトータルコストを抑えられる可能性があり、金利と手数料のバランスを考えて選ぶのがよいでしょう。

ソニー銀行は、住宅ローンにおいて「事務手数料型」の設定を採用しており、借入金額の2.20％（税込）を支払う定率制が特徴です。

定額制を採用する銀行に比べると、借入額が大きい場合にコストが上がる点は注意が必要です。ただし、金利はネット銀行らしく低水準に抑えられており、トータルコストでは十分に魅力があります。

繰上返済手数料は無料で、オンライン完結型の申し込みやサポート体制も好評。支払いは契約時に一括で発生するため、資金計画には注意が必要です。

イオン銀行の住宅ローンは、借入金額の2.20％（税込）の事務手数料がかかる定率制が基本ですが、定額型の商品も選べるのが特徴です。

他のネット銀行同様、繰上返済手数料や一部の事務手数料が無料となっており、総合的に見てコストパフォーマンスに優れた選択肢です。支払いは契約時に一括で行うため、事前の資金準備が必要ですが、金利が比較的低めに設定されていることもあり、長期的には負担を抑えられる可能性があります。

加えて、イオングループの特典を活用できる点も利用者にとって魅力です。 

楽天銀行の住宅ローンは、事務手数料として借入金額の2.20％（税込）が必要な定率型ですが、業界でも屈指の低金利プランを提供しているのが強みです。他行と比較しても、長期で見た場合の総返済額が抑えやすい点が魅力的です。

手数料は契約時に一括で支払う必要があるため、初期費用としての備えは重要ですが、楽天ポイントの付与やネット手続きのスムーズさも人気の理由の一つです。

特に「固定金利選択型」と「全期間固定型」の金利が低めに設定されており、安定志向の人にもおすすめです。

SBI新生銀行の住宅ローンは、手数料の安さが際立つのが大きな特長です。特に「パワースマート住宅ローン（定額型）」では、事務手数料が55,000円（税込）と非常にリーズナブルです。

他のネット銀行が定率型で数十万円に及ぶ中、この定額制は初期費用を抑えたい人にとって大きな魅力です。繰上返済手数料も無料で、全体の諸費用負担はかなり軽めです。

金利水準はやや平均的ですが、コスト重視で選ぶなら有力候補のひとつといえるでしょう。支払いは一括ですが、低額なため家計への影響は少ないです。

auじぶん銀行の住宅ローンは、事務手数料として借入金額の2.20％（税込）がかかる定率型を採用しています。

他のネット銀行と同様の水準ですが、特筆すべきは低金利と充実した団信（がん50％保障など）が標準付帯されている点です。手数料は契約時に一括で支払う必要がありますが、初期費用に対しての満足度は高いという声もあります。

特にauユーザーは金利優遇が受けられる可能性があるため、総合的に見てコストパフォーマンスの良い選択肢といえるでしょう。繰上返済手数料も無料で、資金計画が立てやすいのもメリットです。

ネット銀行の住宅ローンは手数料や金利の差が小さく、選ぶのが難しいと感じる方も多いはずです。そんな時はマネーキャリアの無料FP相談を活用するのが効率的です。

手数料だけでなく、返済期間・金利タイプ・総返済額などを踏まえたシミュレーションで、あなたに最適なプランをプロが一緒に比較検討してくれます。

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ネット銀行の住宅ローンは、低金利やオンライン完結の手軽さが魅力ですが、見落としがちなのが「手数料」の存在です。金利だけで比較してしまうと、実際の総コストに差が出ることもあります。

特にネット銀行では、手数料の設定が独自である場合も多く、事前の確認が欠かせません。ここからは、ネット銀行の住宅ローンを検討する際に必ずチェックしておきたい、以下の3つの主な手数料について解説します。

• 事務手数料（融資手数料）
• 保証料
• 繰り上げ返済手数料

これらの手数料の仕組みや注意点を理解することで、より正確に住宅ローンの総コストを把握し、後悔のない選択ができるようになります。

住宅ローンを組む際にまず押さえておきたいのが「事務手数料（融資手数料）」です。これはローン契約時に一括で支払う必要があり、借入時の初期費用として用意しておく必要があります。

ネット銀行ではこの事務手数料が定率型（借入額の一定割合）で設定されていることが多く、たとえば3,000万円を借りる場合、2.20％の定率型なら約66万円（税込）となります。

一方、定額型は一律で5万円台からと費用を抑えやすいですが、金利がやや高めに設定されるケースもあるのでよく検討しましょう。 

住宅ローンにおける「保証料」とは、万が一返済が滞った場合に備えて保証会社へ支払う費用のことです。借り手に代わってローンを返済してくれる仕組みの一部で、従来はローン契約時に数十万円単位の保証料がかかるのが一般的でした。

しかし、最近のネット銀行ではこの保証料が無料のところがほとんど。代わりに事務手数料が高めに設定されているケースが多く、初期費用の内訳が従来とは異なっています。

一方、メガバンクや地方銀行では保証料が別途必要な場合が多く、たとえば3,000万円の借入で約60万〜70万円程度かかることもあります。

繰り上げ返済とは、ローンの元本を早めに返すことで利息を軽減し、返済期間を短縮できる方法。その際に発生するのが「繰り上げ返済手数料」ですが、最近のネット銀行ではこの手数料が無料というのが一般的です。

さらに、1万円から返済可能など、最低返済額の柔軟性も高く、ライフスタイルや資金状況に応じて気軽に返済を進められるメリットがあります。 

 一方、メガバンクや地方銀行では条件によっては数千円〜1万円程度の手数料がかかる場合もあり、手続きも窓口対応が必要なことが多く、やや手間がかかります。

住宅ローン選びは「金利が低い」だけでは判断できません。家庭の収支バランス、将来のライフプラン、転職や子どもの進学などを見据えた上で、総返済額・返済期間・手数料の負担などをトータルで比較することが重要です。

そこでおすすめなのが、マネーキャリアの無料FP相談です。経験豊富なファイナンシャルプランナーが、あなたの家計状況や希望をもとに、複数の住宅ローンプランをシミュレーション＆比較。自分だけでは気づきにくい視点から、本当に納得できる選択肢を一緒に見つけることができます。

ネット銀行の住宅ローンは、事務手数料（融資手数料）が注目されがちですが、実際にはそれ以外にも多くの諸費用が発生します。これらの費用を見落としてしまうと、予算オーバーや資金計画のズレにつながる可能性もあるので気を付けましょう。

住宅購入にかかる総費用を正確に把握するためには、ローン以外の費用にも目を向けることが大切です。ここでは、ネット銀行で住宅ローンを利用する際に発生する、代表的な諸費用を一覧でご紹介します。

※上記はあくまで目安であり、地域や物件価格、金融機関により異なります。

これらの費用の概要や目安を知っておくことで、より現実的な資金計画を立てることができます。

印紙税とは、住宅ローンの金銭消費貸借契約書を作成する際に課される税金のこと。契約書の金額に応じて税額が決まり、契約書に「収入印紙」を貼付する形で支払います。

主にローン契約時、金融機関との正式な契約を結ぶタイミングで支払うことになります。 住宅ローンの場合、借入額によって印紙税の額は変わりますが、たとえば1,000万円超〜5,000万円以下の借入では2万円が目安となります。なお、現在は軽減措置が適用されているケースが多く、実際の支払い額が安くなることもあります。

ネット銀行でも同様に印紙税が必要ですが、オンライン完結型の契約方式の場合、印紙税が不要となるケースもあるため、金融機関ごとの契約形態もチェックしておきましょう。

不動産取得税とは、土地や建物を購入・贈与などで取得した際に課される地方税です。住宅ローンとは別に発生する税金で、物件の引き渡し後、数か月〜半年ほど経ってから自治体から納税通知書が届くのが一般的です。

税額は、取得した不動産の「固定資産評価額」に対して、原則として土地・建物それぞれに3%の税率で計算されます。例えば評価額1,000万円の建物を購入した場合、不動産取得税は約30万円程度。

ただし、新築住宅や一定の条件を満たす中古住宅には大幅な軽減措置があり、実際の税額は数万円程度になるケースもあります。

登録免許税は、住宅を購入した際に必要となる登記手続き（所有権移転登記や抵当権設定登記）にかかる税金です。主に、法務局への登記申請時にかかり、物件の引き渡しや住宅ローンの実行タイミングにあわせて支払います。

登記を行う司法書士に依頼する場合、費用は一括して納めるのが一般的です。 税額は「固定資産評価額」に対して所定の税率を掛けて計算されます。たとえば、所有権移転登記の税率は通常2.0%ですが、新築住宅など一定の条件を満たす場合は0.3%まで軽減されることもあります。

また、住宅ローンを利用する際に行う抵当権設定登記には、評価額の0.4%が原則（軽減措置あり）となっています。 物件価格や条件によって変動しますが、登記全体での費用は15万円〜25万円前後が相場です。

固定資産税は、土地や建物などの不動産を所有している人に毎年課される地方税です。住宅ローンの有無にかかわらず、不動産を持っている限り毎年1月1日時点の所有者に対して課税されます。

新築や中古にかかわらず、購入後は毎年発生するランニングコストとして考えておく必要があります。 税額は、「固定資産評価額」に税率1.4%（標準税率）を掛けて算出されます。

例えば、評価額2,000万円の住宅なら年間約28万円が目安。ただし、新築住宅には固定資産税が一定期間半額になる軽減措置があり、戸建てなら3年間、マンションなら5年間が対象となるケースが一般的です。

支払いは、市区町村から4月〜6月頃に納税通知書が届き、年4回の分割払いも可能。ローンとは別にかかる継続的な費用として、長期的な家計設計に組み込んでおきましょう。

登記代行手数料とは、所有権移転登記や抵当権設定登記などを司法書士に依頼する際に発生する報酬です。登録免許税などの実費とは別に、「手続きの代行に対するサービス料」として支払います。住宅ローンの実行時や物件の引き渡し前後に支払うのが一般的です。

費用は依頼先や地域によって異なりますが、所有権移転登記と抵当権設定登記を合わせて10万円～15万円程度が相場です。登記内容が複雑な場合や、物件が遠方にある場合にはこれより高額になることもあります。

また、金融機関によっては、指定の司法書士を利用することを条件としているケースもあるため、事前確認が重要です。

火災保険料は、住宅ローン契約時に加入が求められることが多い保険料で、火災・風災・水災など、万が一の損害に備えるためのものです。

金融機関によっては、火災保険への加入が住宅ローン実行の条件になっているケースも多く、ローン実行時に一括で支払うのが一般的です。

保険料は、補償内容・保険期間・建物の構造・地域などによって異なりますが、10年分の保険料を一括払いする場合で10万円〜20万円前後が相場です。最近では5年契約や年払いを選ぶケースもあり、柔軟にプラン設計できます。

火災だけでなく地震保険をセットで契約する場合、保険料はさらに上がるため、家計への影響を見込んでおくことが大切です。

仲介手数料は、不動産会社を通じて物件を購入する際に発生する“成功報酬”です。物件の売買が成立したタイミングで発生し、住宅ローンの契約前後に支払うのが一般的です。不動産会社が買主の代理として売主との調整や契約手続きを行う対価として支払います。

相場は法律で上限が定められており、売買価格が400万円超の場合、〔売買価格 × 3% ＋ 6万円 ＋ 消費税〕が上限となります。たとえば4,000万円の物件なら、仲介手数料の上限は約138万円（税込）です。

不動産会社によっては値引きやキャンペーンが適用される場合もあります。 物件探しの初期段階では見えにくい費用ですが、金額が大きくなりやすいため、事前に計算しておくことが資金計画のカギになります。 

ネット銀行の住宅ローンは、金利の低さだけでなく、手数料の安さも魅力のひとつです。しかし、手数料だけを見て判断してしまうと、思わぬ落とし穴に気づかないこともあります。

住宅ローンは長期にわたる契約だからこそ、総合的な視点で比較・検討することが大切です。ここからは、ネット銀行の住宅ローンを「手数料」で比較する際に押さえておきたい、以下の3つの注意点を解説します。

• 金利＋手数料の「総支払額」をシミュレーションする
• 手数料の支払いタイミングと支払方法を確認する
• 迷ったら無料FP相談で総合的に判断する

見た目の安さに惑わされず、将来の安心につながる住宅ローン選びをするためのヒントとして、ぜひ参考にしてください。

ネット銀行の住宅ローンは、低金利が魅力的ですが、「手数料が高めに設定されているケース」も多いため、金利だけで判断するのは危険です。

特に、定率型の事務手数料は借入額が大きいと数十万円単位で差が出ることもあり、結果的に支払総額が高くなるケースもあります。 そのため、ローン選びでは「金利＋手数料」のトータルコストをシミュレーションすることが重要です。

金利だけで見ると割安でも、手数料を含めた総支払額では他の銀行のほうが有利という逆転現象が起こることもあるため、必ず複数のプランで比較検討しましょう。 

住宅ローンの手数料は、契約時やローン実行時、さらには繰り上げ返済時など、支払うタイミングが複数存在します。そのため、どのタイミングでどれだけの手数料が発生するのかを事前に把握しておくことが大切です。

特に一括支払いの手数料は、家計への影響が大きくなる可能性があるため注意が必要です。 例えば、事務手数料は通常、ローン実行時に一括支払いが求められます。その他、保証料や登記代行手数料、火災保険料などもローン契約時または購入時に一括で支払うことが多いです。

これに対して、繰り上げ返済手数料や火災保険料などは年払いの選択ができる場合もあります。これにより、月々の支出に分散して負担を軽減できる場合もあります。 一括払いの場合、特に高額な手数料が発生することもあるので、事前に家計に与える影響をシミュレーションしておくことをおすすめします。

ネット銀行の住宅ローン選びは、金利や手数料だけでなく、諸費用や支払い時期、家計への影響を総合的に見て判断することが重要です。

金利が低いからといって、手数料が高ければ最終的に支払額が増えてしまうことがありますし、支払いタイミングが不適切であれば家計に負担をかけてしまう可能性もあります。

そこで、無料FP（ファイナンシャルプランナー）相談を活用することで、各項目のバランスを最適化できます。FPは、手数料と金利のバランスや、諸費用を含めた総額の試算、支払い時期に伴う家計の影響をプロの視点でしっかりとチェックし、予算オーバーのリスクを事前に確認できます。 

ネット銀行5社の住宅ローン手数料を比較していきましたがいかがでしたでしょうか。

ネット銀行の住宅ローンを選ぶ際は、金利や手数料のバランスを総合的に比較することが重要です。金利だけに注目して選んでしまうと、手数料が高くついたり、支払いタイミングに問題が生じることがあります。

また、住宅ローンにはさまざまな諸費用が関わるため、これらも含めて「総支払額」をしっかりとシミュレーションすることが大切です。さらに、手数料の支払いタイミングや方法も家計への影響を大きく左右します。一括支払いが負担になる場合もあるため、支払い方法やタイミングをよく考慮しましょう。

もし、選択肢が多すぎて迷ってしまったら、無料FP相談を利用することで、自分にぴったりの住宅ローンを見つけることができます。マネーキャリアでは、金利、手数料、諸費用などを総合的に見て、あなたに最適なプランを提案し、後悔しない住宅ローン選びをサポートします。