医療保険が不要な理由といらない人の特徴！医療保険は無駄か必要か徹底解明！

「医療保険は不要」という極端な意見がインターネット上で目立っています。たしかに不要な人もいますが、ケースバイケースです。

また、保険に対する考え方でも必要か不要かは異なるでしょう。明確な答えはないはずです。

保険はあくまでリスクヘッジであり、医療保険の場合、病気やケガのリスクをどこまでカバーしたいかによります。ここでは、不要論を分析しつつ中立的な立場で解説していきます。

医療保険が不要だと主張する人は、主に3つの理由を持ち出すことが多いです。

1. 健康保険制度の充実
   
2. 高額療養費制度がある
   
3. 経済合理性に欠ける
   

日本の健康保険制度は充実しています。国民全員が加入する健康保険により、医療費の負担は最大でも3割に抑えられます。

保険治療のみが対象ではありますが、よほどの難病にかからない限り保険外治療を選ぶ機会はありません。軽い風邪やケガなら保障内容として十分なため、民間の医療保険は不要でしょう。

ガン、脳卒中、心筋梗塞などで高額な医療費がかかった場合でも、高額療養費制度があります。高額療養費制度は、1ヶ月（1日～末日）の医療費が自己負担限度額を上回った場合に、限度額以上の金額について返還が受けられる制度です。

一旦は病院の窓口で医療費を支払いますが、所定の申請手続きを経て返還されます。仮に100万円の医療費がかかる手術でも3割負担で30万円なので、30万円以上の貯金があれば十分です。

自己負担限度額については、収入により異なるため後述します。

医療保険は、保険料を考えると元が取りづらいです。仮に比較的安価な月2000円の掛け捨て型医療保険に22歳から加入するとします。

80歳まで払い続ける場合、生涯支払う保険料は139万2000円です。一方で、病気やケガで手術を伴う入院が1ヶ月間あったとしても、もらえる給付金は20万円程度です。

給付金の内訳は以下の通りです。保険会社により給付金は増減します。

• 入院給付金（1日5000円の場合）：15万円
• 手術給付金（入院給付金日額×10倍の場合）：5万円

健康保険により、医療費の自己負担割合は以下の通り定められています。

• 0歳～6歳（小学校入学まで）：2割
• 6歳（入学後）～70歳：3割
• 70歳～75歳：2割（現役並み所得者は3割）
• 75歳以上：1割（現役並み所得者は3割）

ただし、どれだけ高額な医療費になったとしても、高額療養費制度により上限が定められます。

高額療養費制度は、1ヶ月（1日～末日）に負担した医療費が自己負担限度額を上回った場合に、自己負担限度額以上の医療費の返還が受けられる制度です。

自己負担限度額は収入により区分があり、69歳以下の人は下表の通りになります。

（引用：厚生労働省保険局「高額療養費制度を利用される皆さまへ」）

例えば、30代で年収300万円の人が1ヶ月で30万円の医療費を窓口で負担した場合は、所定の申請を経て24万2400円が返還されます。

では、実際にどれくらいの期間入院し、どれくらいの医療費を払うのでしょうか？

厚生労働省が公表する統計資料では、平均在院日数と診療科別の入院時医療費が確認できます。

公的保障は、入院費や医療費の大半は適用されます。ただし、差額ベッド代と入院時の食事代は自己負担となります。

差額ベッド代は、中央社会保険医療協議会（中医協）の資料によると、2019年7月1日現在で1日平均6354円です。差額ベッド代は必ず負担するわけではありません。個室に入りたい場合などに支払います。

入院時の食事代は、全国健康保険協会によると、1食460円です。1日1380円なので、そこまで大きな金額ではありません。

先進医療は、厚生労働大臣が定める高度の医療技術を用いた医療です。厚生労働省によると、84種類指定されています（2022年4月1日現在）。

先進医療にかかる費用は、患者の10割負担です。先進医療の種類は、厚生労働省のホームページで全て公開されており、主な治療は以下の通りになります。

• 高周波切除器を用いた子宮腺筋症核出術
  
• 脳腫瘍などに用いる陽子線治療
• 肺腫瘍などに用いる重粒子線治療
  

医療費の自己負担額について、シミュレーションします。

年収500万円の会社員（60代）が肺がんで30日入院し、100万円分の医療（保険治療）を受けた場合、一旦窓口で支払う医療費は30万円です。

年収500万円の自己負担限度額は、以下の通りで計算できます。

80,100円＋(医療費－267,000)×１%

今回の例では、87,430円となります。高額療養費制度に従い申請を行うと、返還されるのは21万2570円です。

入院中に個室ベッドを利用した場合は、19万620円の差額ベッド代と1万3800円の食事代がかかります。自己負担限度額と合わせた負担額の合計は、29万1850円です。

入院中は仕事を休むので給料は出ません。ただし、有給を使わずに4日以上休んだ場合は、疾病手当金が支給されます。疾病手当金は、おおむね月収の3分の2が支給されるので、月収が3分の1減ります。

年収500万円の場合、ボーナスが出ない会社だとすると月収41万円程度となるため、13万円程度の収入減です。

医療費や収入減を含めた負担額の合計は、42万1850円です。

医療保険は経済合理性に欠ける、つまりコスパが悪いという不要論について、支払う保険料ともらえる給付金から検証します。

• 加入中に支払う生涯の保険料
  
• もらえる給付金額
  
• 経済合理性からみると多くの人は損になる
  

加入中に支払う医療保険料は、何歳で契約するかで異なります。医療保険は、若ければ若いほど保険料が安く、年を取れば取るほど高いです。

30歳男性で比較的保障内容を限定した医療保険の場合、保険料は毎月1500円程度になります。80歳まで払い込むとすると、生涯払う保険料は90万円です。

病気で手術して30日入院した場合、医療保険でもらえる給付金は、以下の通りです。

• 入院給付金：15万円（5000円×30日）
• 手術給付金：5万円（入院給付金日額×10倍）

合計で20万円になるので、30日の手術入院5回でようやく生涯の保険料の元が取れます。

医療保険は、経済合理性に欠けるものです。

若いうちは滅多に病気になりませんし、老後に病気が増えたとしても、ある程度貯金で賄えます。つまり、若いうちは保険に入ってても使う機会がほとんどなく、保険料がかかるだけで終わります。

老後に向けてある程度の貯金をしていれば、医療保険は不要です。

そもそも、保険は経済合理性のみで考えるものではありません。保険料を払うだけの納得感があるかどうかで判断しましょう。

医療保険が必要と考えられる理由は3つです。

1. 老後や教育にお金を使うので、医療費のために貯蓄するのは難しい
2. 先進医療は自己負担
   
3. 公的保障の範囲外の費用がかかる
   

子供がいる家庭では、大学まで進学させると1000万円以上の教育資金がかかります。教育資金を用意して何とか乗り切った後は、老後資金のための貯蓄を優先します。

そのため、医療費のための貯蓄まで回せる人はほとんどいません。医療費は年齢を重ねるほど高額になる可能性が高いため、資産形成の計画自体が破綻する懸念もあります。

医療保険には60歳で払い込みが完了するものもあり、若いうちに契約して払っておけば、老後の高額な医療費に備えられます。

先進医療を受ける場合は、保険外治療となるため全額自己負担です。高額療養費制度も使えません。

病気によっては、先進医療でなければ治らないものや、先進医療の方が治りやすいものもあります。10割負担になると、負担額は100万円以上、場合によっては1000万円以上になります。

医療保険には先進医療特約があるので、先進医療に備えるためには医療保険に加入しておくべきでしょう。

会社員であれば、休業中でも月収のおよそ3分の2の傷病手当金がもらえます。ただし、働けなくなっていきなり収入が3分の2になると、生活するのは難しいでしょう。

公的保障の対象外になる、差額ベッド代や入院中の食事代は負担しなければいけません。また、退院後の通院で仕事に支障が出れば、入院前の収入に戻るのには時間がかかります。

医療保険に入れば、公的保障以外の給付が受けられます。

医療保険は、たしかにいらない人もいます。いらない人の特徴は2つあります。

1. 独身で貯蓄が十分にある人
   
2. 経済的合理性を追求する人
   

資産家や独身で貯蓄が十分にある人は、医療保険に加入する必要はありません。高額な医療費がかかったとしても、高額療養費制度で返還されます。

100万円程度の貯蓄があれば、医療保険がなくても個人で十分賄えるでしょう。

経済合理性を追求している人も、医療保険はいらないです。医療保険は、払い込んだ保険料の元を取れることはほとんどありません。

同じ保険料をインデックスファンドに投資すれば、医療保険の給付金の何倍もの利益を得られる可能性があります。投資にはリスクがありますが、経済合理性だけを考えるなら、保険には入らずに投資すべきといえるでしょう。

一方で、医療保険が必要な人もいます。特徴は4つです。

1. 急な医療費で影響が出る人
   
2. 健康状態に不安がある人
   
3. 扶養家族が多い人
   
4. 個人事業主

急な医療費で生活に影響が出る人は、医療保険に入っておいたほうがいいでしょう。貯蓄が20万円未満の人は、がんなどの病気にかかるとお金が足りないので、医療保険で備えてください。

高額療養費制度があったとしても、一旦は窓口で医療費の3割を負担しなければいけません。

健康状態に不安がある人も、医療保険に入っておきましょう。普段から健康診断で数値が悪い人は、病気になると重症化する可能性もあります。

重症化すると入院期間が長くなり、治療費も高額になります。収入がなくなる期間も長くなるので、万が一に備えて入っておいたほうがよいでしょう。

扶養家族が多い人も、働けなくなると家族が生活できなくなるので、医療保険で備えておきましょう。

傷病手当金がもらえるとしても、普段の収入と比べれば3分の2になります。ギリギリで生活している家庭は、3分の1でも収入が減るとお金が足りません。

家族を守るために医療保険で備えておくべきです。

疾病手当金がもらえない自営業者や専業主婦も、医療保険で備えておくべきです。高額療養費制度や医療費の3割負担については会社員でも個人事業主でも受けられます。

ただし、疾病手当金は会社員や公務員だけの制度です。個人事業主は疾病手当金が1円ももらえないので、病気になると同時に収入が途絶えます。

重い病気になると治療期間も長くなるので、長期間の収入ゼロを防ぐためにも医療保険に入っておきましょう。

医療保険の必要性について、年代別にみていきましょう。ライフステージごとの特徴も解説します。

• 子供
  
• 20代
  
• 30代
  
• 40代
  
• 50代・60代
  
• 70代・80代
  

子供でも、10歳から加入できる医療保険があります。入院準備金や入院治療費用を給付するもので、ほとんど20代以降で加入する医療保険と同じです。

生まれてから6歳までは2割負担ですが、6歳以降は3割負担になります。子供でも難病や重い病気、ケガになる場合もありますので、親が加入することを検討しましょう。

ただし、医療保険が必要になるほど重い病気になる可能性は低いので、安心料として負担したいかどうかは判断が分かれるところです。

20代は、就職して間もないので貯蓄が乏しいです。高額な医療費を負担することができないので、少しでも医療保険に加入して備えておきましょう。

20代なら、掛け捨て型なら月2000円以内で加入できます。

40代になると、子供も中学校、高校進学と成長します。成長すればするほどかさむのが、教育資金です。大学まで公立に進学させるとしても、受験対策で通う塾の費用などがかかります。

教育資金への準備と並行して、老後資金へ向けた備えもしなければいけません。ただし、実際には教育資金の準備で精一杯になり、老後資金への準備は不十分になります。

50代～60代になると、ようやく子供も一人前になります。教育への金銭的負担はなくなりますが、老後資金に本格的に備える時期になります。

50代以降は役職定年などで給与が下がる人もおり、今まで通りの給与はもらえません。その中で老後資金を貯めていくのは大変です。健康リスクも大きく上昇するので、本格的に病気やガンへ備えなければいけません。

この年齢から加入できる医療保険は限られます。保険料も高いため、気軽に加入できるものではありません。やはり、将来の健康リスクに備えるためには、若い世代から医療保険である程度備えておくべきでしょう。

70代以降は、病気だけではなく介護費用にも備えなければいけません。子供が援助してくれる場合はともかく、援助が見込めない場合は、ある程度の資金がなければ介護サービスも受けられません。

特別養護老人ホームに入れれば、ある程度介護費用も抑えられます。ただし、原則として要介護度3以上しか入居できません。自力である程度身の回りのことができる人は、どれだけ苦痛で時間がかかっても要介護度3は認定されづらいです。

貯蓄が十分にあれば民間の老人ホームに入れますが、ない人にとっては到底払えない費用でしょう。このような介護費用に備えるためにも、急な病気で大きく資産を減らさないよう、早めに医療保険に入っておくべきです。

民間の医療保険について、簡単に解説します。

• 保障内容
  
• 保険期間
  
• 医療保険の３つのメリット
  
• 医療保険の２つのデメリット
  

医療保険の主な保障内容は、入院給付金と手術給付金です。

入院給付金は、1日5000円、1万円など、入院日数に応じて給付されるものが一般的です。最低入院日数の規定がある医療保険は、最低日数以上の入院がなければ給付されません。

手術給付金は、入院中に受ける手術なら入院給付金の10倍、外来手術なら入院給付金の5倍などと定められています。

その他の保障内容は、以下の通りです。

• 三大疾病保障
• 先進医療保障
• 女性疾病保障
• 通院給付金

保険期間は、定期のものと終身のものに分かれます。終身は、保障が一生続くものです。

定期は、10年ごとに更新されるものが一般的で、期間満了後は更新できます。終身の医療保険は最初の保険料は定期より高めですが、定期の医療保険は更新時に保険料が上がります。

そのため、最終的に払い込む保険料の総額は終身の方が安くなります。

医療保険のメリットは3つあります。

1. 病気やケガになったときに給付金を受け取れる
2. 万が一に備えられるので安心できる
3. 特約をつければ先進医療にも対応できる

病気やケガになったときは、公的保障があるとしても多額の医療費を負担する場合があります。医療保険に入っておけば、申請後1週間前後で給付金を受け取れるので、急な入院でも安心です。

また、先進医療特約をつけておけば、保険外治療でも給付が受けられます。公的保障では高額療養費制度の対象外になる治療でも、医療保険ならカバーできます。

医療保険には、デメリットが2つあります。

1. 保険料の支払いが必要
2. 一般的な医療保険の入院給付金には日数制限がある

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ここまで、医療保険について解説しました。

• 医療保険は経済合理性だけを考えれば加入しても損でしかない
• ライフステージの中で教育資金や老後資金が優先されがちで、医療への備えは不十分になる人が多い
• 公的保険でも先進医療への保障は全くない
• 医療保険不要論は極端な考え方であり、全員不要とはいえない