医療保険の不要論は本当か？無駄かどうかを保険のプロが徹底解説

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病気やけがにより入院した場合など、もしもの場合の備えとして有用な医療保険ですが、近年、様々な著名人や専門家が医療保険の不要論を唱えているようです。

本当に医療保険は無駄なのでしょうか？

この医療保険の不要論を鵜呑みにして自分には必要ないと安易に考えていると、もしものことが起こった後に後悔することになってしまうかもしれません。

医療保険の不要論が唱えられる根拠をしっかりと理解し、自分にとっても本当に医療保険が必要ないのかどうかをきちんと理解するようにしましょう。

• そもそも医療保険とは？
• 医療保険の不要論とは？

医療保険不要論を考えるために、ここでは上記の内容について考察します。

医療保険には、すべての日本国民が加入を義務付けられている公的医療保険と民間の保険会社が提供する任意加入の民間医療保険が存在します。

公的医療保険

日本では、国民全員が何らかの公的医療保険に加入する国民皆保険制度が採用されています。そのため、日本全国どこの病院で治療を受けても医療費の負担は最大でも3割に抑えられます。

医療費の自己負担割合について詳しくは以下の通りです。

（厚生労働省：医療費の自己負担）

このように医療費の自己負担額は3割以下に抑えられています。

保険治療のみが対象ではありますが、よほどの難病にかからない限り保険外治療を選ぶ機会はありません。この制度によりほとんどの医療費は国が負担してくれるのです。

民間医療保険

病気やケガで入院、手術を受ける際、公的医療保険では賄えない費用をカバーできるのが、民間医療保険の特徴です。

民間医療保険の主な保障内容や特約についてみていきましょう。

▼主な保障内容

▼主な特約

以上のようなものが主な保障内容と特約になります。

民間の医療保険に加入する場合、自分の収入や貯蓄、生活状況などと照らし合わせながら、過不足なく必要なものを選ばなければなりません。

医療保険というと基本、民間の医療保険を意味しますし、この記事で紹介する医療保険の不要論が指す医療保険というのも、民間の医療保険のことになります。

医療保険の不要論は、公的医療保険と貯蓄によって病気やケガの場合にも対応できるという考えのもと唱えられています。

日本では国民皆保険制度が採用されているため、医療費の自己負担は3割で済むと述べましたが、このほかにも

• 高額療養費制度
• 傷病手当金

など、医療を受けるうえで使える公的制度はいくつかあるのです。

これらのおかげで、医療費や減収による負担はかなり軽くなります。

病気やけがになっても必要になる費用は少なくて済むことから、貯蓄により賄うことができるため、医療保険に加入する必要はないと考える人もいるのです。

では、実際にどのような根拠から医療保険の不要論が唱えられているのか見ていきましょう。

ここでは、医療保険が不要だといわれる理由について詳しく解説していきます。

偉い人が言っているから不要だと決めつけるのではなく、きちんとどういった理由で不要だと考えられるのかということをきちんと理解しておきましょう。

医療保険が不要だといわれる理由は主に以下の3つです。

1. 高額療養費制度などの公的医療保険が充実している
2. 医療費は貯蓄で賄える
   
3. 給付金に対して保険料を考えると元が取りづらい
   

以下で詳しく解説していきます。

医療保険が不要だと考える人が1番に挙げる理由が、日本には「公的医療保険制度が充実している」というものです。

前にも述べたように、日本では国民全員が何らかの公的医療保険に加入する国民皆保険制度が採用されているため、日本全国どこの病院で治療を受けても医療費の負担は最大でも3割に抑えられます。

このほかにも高額医療費制度や傷病手当金も活用できるため、病気やけがの場合の負担はさらに軽くなります。

高額療養費制度により大きく自己負担額を減らせる

高額療養費制度とは、1ヶ月（1日～末日）の医療費が自己負担限度額を上回った場合に、限度額以上の金額について返還が受けられる制度です。

自己負担限度額は収入により区分があり、69歳以下の人は下表の通りになります。

（引用：厚生労働省保険局「高額療養費制度を利用される皆さまへ」）

例えば、30代で年収500万円の人が1ヶ月で30万円の医療費を窓口で負担した場合は、所定の申請を経て21万9570円が返還されます。

つまり、保険適用される治療においては、どれだけ医療費が高額になっても平均程度の年収の人であれば、およそ8万円/月で済みます。やや年収が高い人でもおよそ17万円/月、高所得者の場合およそ25万円/月で済むのです。

怪我や病気で仕事ができなくなった場合には傷病手当金が利用可能

傷病手当金とは、会社員や公務員などの勤務先で社会保険制度に加入している人が、怪我や病気で仕事ができなくなった場合に、標準報酬月額の3分の2を受け取れる制度です。

• 病気やケガで療養しており、休業中であること
• 医師などの判断により、仕事ができない状態であること
• 休業中、給与の支払いがないこと
• 連続する3日間を含み、4日以上休業していること

以上の条件を満たす場合には、傷病手当金を最長で1年6か月の間は受け取ることができるのです。

このように、日本の公的医療保険制度が充実しているため、民間の医療保険に加入する必要がないという意見も理にかなっているのです。

不要な理由①で述べたように、日本では高額療養費制度などの公的医療保険が充実しています。そのため、医療費は貯蓄で賄えるため、医療保険は不要だと考える人もいるようです。

実際に、平均入院日数と診療科別の医療費についてみてみましょう。

（参照：厚生労働省「推計新規入院件数、推計平均在院日数及び推計1入院当たり医療費」※2021年の数値を平均し、在院日数は小数点2位以下四捨五入、医療費は小数点以下切り捨て）

全国の病院の平均在院日数は29日程度、1人あたりにかかる平均医療費は3割負担で34万6353円となっています。医療費に関しては、高額療養費制度も活用できるため、平均年収の人だと実質80,893円で済みます。

この程度の医療費であれば、貯金を切り崩すことで支払うことができると考える人もいるのではないでしょうか。

このため、医療費は不要であると考える人もいるようです。

もらえる給付金に対して保険料を考えると元が取りづらいというのも医療保険が不要だといわれる理由の1つです。

仮に比較的安価な月1500円の掛け捨て型終身医療保険に22歳から加入するとしましょう。

80歳まで払い続ける場合、

1500円×12か月×58年＝104万4000円

となるため、生涯支払う保険料はおよそ100万円となります。一方で、病気やケガで手術を伴う入院が1ヶ月間あったとしても、もらえる給付金は20万円程度です。

給付金の内訳は以下の通りです。ただし、保険会社や選択するプランによっても給付金は増減します。

• 入院給付金（1日5000円の場合）：15万円
• 手術給付金（入院給付金日額×10倍の場合）：5万円

いままで、医療保険が不要だといわれる理由についてみてきました。どの理由も理にかなっており、やはり医療保険は不要だと思われた方もいるかもしれません。

しかし、これらの理由には大きな落とし穴が隠れています。この章では、医療保険の必要性について別の角度から今一度医療保険の必要性について考え直してみます。

医療保険が必要と考えられ理由は以下の3つです。

1. 療養中の生活費や公的保障の範囲外の費用がかかる
2. 先進医療は全額自己負担となる
3. 治療が長引くと負担が大きくなる

これらについて以下で詳しく解説していきます。

不要な理由②で病気やケガをした場合にかかる医療費について解説しましたが、病気やけがで入院した場合には、医療費以外の生活費や公的保障対象外の費用もかかってきます。

公的保険の対象とならない費用として主なものは以下の2つです。

• 差額ベッド代
• 食事代

差額ベッド代

差額ベッド代は、中央社会保険医療協議会（中医協）の資料によると、2019年7月1日現在で1日平均6354円です。

差額ベッド代は必ず負担するわけではありません。個室に入りたい場合などに支払います。

ただし、約68％の方は差額ベッド代を負担しても「個室や少人数部屋」を希望しているようです。療養中は安心して過ごし、治療に専念するためにも入院の際には差額ベッド代も考慮しておいた方がよいかもしれません。

食事代

入院時の食事代は、全国健康保険協会によると、1食460円です。1日1380円なので、そこまで大きな金額ではありませんが、入院中にもこういった生活費がかかってくるということは念頭に置いておきましょう。

医療費の自己負担額のシミュレーション

これらの費用も踏まえたうえで医療費の自己負担額をシミュレーションしてみましょう。

平均年収（約440万円）の人が病気やけがで入院した場合、平均で80,893円の医療費がかかります。これに加えて、29日間入院したとすると、差額ベッド代が

6354円×29日＝18万4266円

1380円×29日＝4万20円

さらに、年収440万円の場合、ボーナスが出ない会社だとすると月収37万円程度となるため、12万円程度の収入減です。

 以上の医療費や収入減を含めた負担額の合計は、約43万円となります。これだけの負担が1か月でのしかかってくると何ら生活に支障がない人は少ないのではないでしょうか。

医療費だけでなく、その他の費用も考慮したうえで、自分にとって医療保険が必要かどうかを考えるようにしましょう。

医療保険が必要だと考えられる1つの大きな要因として先進医療にかかる費用が全額自己負担だということが挙げられます。

先進医療とは、効果が期待されている新しい医療技術のことで、公的医療保険の対象となっていないため、全額が自己負担となります。

先進医療の種類は、厚生労働省のホームページで全て公開されており、主な治療は以下の通りになります。

• 高周波切除器を用いた子宮腺筋症核出術 
• 脳腫瘍などに用いる陽子線治療
• 肺腫瘍などに用いる重粒子線治療

（参考：厚生労働省「先進医療の各技術の概要」）

先進医療にかかる費用は高額であり、全額自己負担になると、負担額は100万円以上、場合によっては1000万円以上になるものもあります。これだけの金額をすぐに貯金から切り崩せる人は少ないのではないのでしょうか。

先進医療を受ける可能性は低いかもしれませんが、病気によっては、先進医療でなければ治らないものや、先進医療の方が治りやすいものもあります。

もし医療保険に加入していなかった場合、先進医療を受けたいと思っても莫大な医療費がかかるために断念せざるを得ないという状況になりかねません。

もしもの場合の治療の幅を広げるためにも、医療保険に加入する必要性は高いと考えられるのです。

不要な理由②で一度けがや病気により入院した場合、平均年収の人だと平均の医療費でおよそ80,893円かかると述べました。

しかし、これはあくまで平均の数字であるということは覚えておきましょう。病気やケガが軽い場合はこれより少ない医療費で済みますが、治療が長引いてしまった場合はこれ以上に多くの金額がかかってきます。また、それに伴い働けない期間も延長され、その分の生活費も家計を圧迫してきます。

そうなった場合でもきちんと生活が立ち行かなくならないように備えられているでしょうか？

医療保険とは、けがや病気が起こったとしても生活が困窮しないように、もしもの場合に備えるためのものです。不要な理由③のように損得によって医療保険に加入してはいけないのです。

ここまで医療保険の不要論について考察し、医療保険が不要だといわれる理由と、医療保険が必要だと考えられる理由についてみてきました。

どちらの意見も理にかなっており、どちらか一方が正解ということはないのです。人によって医療保険が不要か必要かの答えは違います。

自分にとって医療保険が不要か必要かどうか迷ったときは、あらゆる場面を想定したうえで、けがや病気が起こったとしても生活が立ち行かなくなることがないかどうかを考えてみましょう。

病気やケガをしたときにかかる費用と現状の収入や貯蓄状況を比較して、生活費が足りなくなったり、お金の問題で受けたい治療が受けられない場合は、もしもの場合として不十分な場合があります。

現在医療保険が不要だと感じている人は、医療保険不要論を鵜呑みにせず、これらの観点から医療保険の必要性を見直してみましょう。

治療が長引いて減収期間が延びてしまった場合や先進医療により高額な医療費が必要になった場合など、起こる可能性は低いけれども、起こってしまった場合には大きな経済的ダメージとなるような状況に備えるために、医療保険を活用することが大切です。

いままで医療保険が不要な理由、必要な理由で解説したことを踏まえたうえで、ここでは、

• 医療保険が不要な人の特徴
• 医療保険が必要な人の特徴

ここでは医療保険が不要な人の特徴について解説します。医療保険が不要な人の特徴は以下の通りです。

• 貯蓄額の多い人
  
• 会社の福利厚生が充実している人
• 世帯収入の多い家族  

医療保険が不要な人の特徴についてわかったところで、次に医療保険が必要な人の特徴についてみていきましょう。医療保険が必要な人の特徴は以下の通りです。

• 貯蓄や収入の面から不安のある人
• 健康状態が心配な人
• 受けられる治療の幅を広げたい人 

医療保険が不要かどうか、必要な人・不要な人について解説してきましたいかがでしたでしょうか。

自分にとって医療保険が必要か不要かを見極められた人もいるかもしれませんが、まだはっきりと答えの出ていない人もいるのではないでしょうか。

そういった人は一度、保険のプロであるファイナンシャルプランナー（ＦＰ）に保険相談してみることをおすすめします。無料で相談を受けられるものがほとんどなので、自分にとって必要か不要かわかった人でも確認のために相談を受けてみるのもよいでしょう。

ただ、保険代理店も多数存在しているため、どこで相談を受ければよいのか迷ってしまうかもしれません。そこで、この章では保険相談をするうえで、おすすめの保険代理店について紹介します。

おすすめの保険相談窓口TOP3とその特徴は以下の通りです。

それぞれの保険代理店について詳しく説明していきます。ぜひ自分に合った保険相談窓口を見つけて相談してみましょう。

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ここまで、

• 医療保険の不要論とは？
  
• 医療保険の不要論｜医療保険が不要だといわれる理由
• 医療保険の必要性｜医療保険に加入すべきだと考えられる理由
• 医療保険不要論を鵜呑みにせず自分にとって不要か必要かきちんと考える
  
• 医療保険が不要な人と必要な人の特徴
• 医療保険について相談する上でおすすめの保険相談窓口3選！

この記事を読んで自分にとって医療保険が不要かどうか、またどのような医療保険が必要か分かった人も多いでしょう。

一方で、まだ自分にとって医療保険が必要かどうか確信が持てない、もしくはどんな医療保険が適切なのかわからないという人もいるかもしれません。

そのような人はまずマネーキャリアで無料相談してみることをおすすめします。

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きちんとあなたにぴったりの医療保険を選択できるよう、医療保険については真剣に考えるようにしましょう。