50代で医療保険は不要？必要か不要か判断するポイントを徹底解説！

日本は公的医療保険制度が充実しているため、いざという時の医療費負担が少なく済む傾向にあります。そのため、近年は医療保険は不要だと考える人も増えてきています。

しかし、自分の状況と照らし合わせず、不要論をそのまま鵜呑みにしてしまうのは危険です。

結論から言うと、50代に医療保険は必要です。

医療保険は不要だと言う人の多くが、医療保険は公的医療保険制度で代用できると考えています。

公的医療保険制度では、50代であれば自己負担3割で医療を受けることができます。また、高額療養費制度を使えば一定額以上の医療費は支給されます。

そのため、多くの医療費を負担することはないので、多少の貯金があれば大丈夫と考えている人が多くいます。しかし、これは誤解です。

公的医療保険制度では対象になるものとならないものがあり、治療内容や状況によっては多くの医療費を負担する可能性があります。

「自分の場合、公的医療保険制度を使うとどれくらいの負担があるのか」をしっかり確認し、貯蓄額などと照らし合わせて医療保険が必要かを判断する必要があります。

この記事では、50代に医療保険が不要か必要かを検証します。

• 不要かどうかを判断するためのポイント
• 実際に医療保険が必要な人・不要な人
• 医療保険の選び方・見直し方

についても詳しく解説するので参考にしてください。

公的医療保険が充実しているのに、なぜ50代の医療保険は必要なのでしょうか。

公的医療保険制度を使えば、自己負担額は一部で済みます。また、高額療養費制度を使えば一定額以上の自己負担分は支給されるので、医療保険が無くても医療費を賄うことはできるように思います。

こちらでは50代の医療保険の必要性を、3つのポイントから解説します。

1. 医療保険加入率約8割
2. 病気やケガのリスクが高い
3. 高額医療費に備えられる

実際にかかる医療費や病気・ケガのリスク、加入率から、医療保険の必要性を考えていきましょう。

医療保険は年代や性別、それぞれのライフステージによって必要性が変わってきます。

公益財団法人生命保険文化センターの「令和元年度　生活保障に関する調査」によると、50代の方の医療保険加入率は79.0％と言う調査結果が出ています。約8割と、多くの人が医療保険に加入していることが分かります。

50代の医療保険加入率が高い理由は、

• 生活習慣病等のリスクが高くなり、医療費負担を不安に感じるようになってきた
• 親の病気や介護で、実際にかかる医療費負担を目の当たりにし、不安に感じるようになってきた

など、不安から医療費について心配するようになってくる人が増えていると考えられています。

加入率の高さは、それだけ50代の方には医療保険が必要であるということを表しています。

50代になると病気やケガのリスクが高くなります。

厚生労働省のデータによると、50代の入院理由は男性女性とも認知症やパーキンソン病などが含まれる「精神および行動の障害」が1位です。

50代では男性は心疾患や脳血管疾患、がんのリスクが40代に比べて2倍以上になり、女性もがんと循環器系の疾患が増加します。

また、50代の死因について見てみると、厚生労働省「平成29年度人口動態統計年報」では男女ともに死因の上位は

• 悪性新生物（腫瘍）
• 心疾患
• 脳血管疾患
• 肝疾患

となっています。50代では生活習慣病や、三大疾病（がん、心疾患、脳血管疾患）のリスクが高くなることが分かります。

これらの病気は治療に時間がかかり、医療費負担も大きくなります。また、病気にかかってしまうと、医療保険に入れなくなってしまうことがほとんどです。

病気やケガのリスクが高まる50代は、病気がないうちに医療保険を検討することが必要と言えます。

日本の公的医療保険制度には、高額療養費制度があります。

高額療養費制度は、医療費の自己負担額が一ヶ月（月の初めから終わりまで）で一定額を超えた場合に、その超えた金額が支給される制度です。

この一定額は年齢や所得によって変わりますが、高額な医療費の負担が軽くなるので、安心して医療を受けることができます。

しかし、公的医療保険制度や高額療養費制度には、対象外になるものがあります。

代表的なものがこちらです。

医療保険は、必ずしも全員に必要な保険ではありません。状況によっては、医療保険が不要な場合もあります。

こちらでは医療保険が不要か必要か、判断するポイントを2つ紹介します。

• 保険料は家計を圧迫していないか
• 十分な貯蓄額があるか

医療保険は病気やケガで医療を受けることになった時、助けになる保障です。

しかし、いざという時のための保障が日々の生活を圧迫してしまうのは本末転倒です。

自分の家計や貯蓄状況から、医療保険が不要か必要かを判断しましょう。

50代の医療保険は、保険料が高くなる傾向にあります。

医療保険の保険料は、リスクに比例して保険料が決められます。50代以降は病気になるリスクが高くなるため、保険料が高くなるものがほとんどです。

そのため、いざという時に備えるからと言って保険料が高い医療保険に入ってしまうと、日々の家計を圧迫してしまうことが考えられます。

一般的に、収入に占める保険料の理想的な割合は10％前後と言われています。これは死亡保険や就業不能保険などの保険も含めての数字になります。収入と保険料のバランスを確認してみましょう。

保険料の理想的な割合は家族構成や収入、社会保険等の状況で変わります。ライフステージの変化に合わせて、過不足無く保障を持つようにしましょう。

医療保険はすべての人に必要なわけではありません。病気やケガのリスクが高くなる50代でも、状況によっては医療保険に入る必要がない場合があります。

50代で医療保険が不要な人の特徴はこちらの3つです。

• 十分な貯蓄がある人
• 福利厚生が充実している人
• 世帯収入が多い家族

基本的に、入院中の費用や生活費を賄えるほどの貯蓄がある人や、福利厚生が充実している人は医療保険に頼る必要はありません。今ある保障や自分の資産で、治療時の出費と収入源に対応できるからです。

自分の貯蓄額や社会保障を確認して、医療保険の必要性を判断をしましょう。

十分な貯蓄額がある人は、医療保険に加入する必要はありません。

病気やケガで療養が必要な場合、入院に関わる費用や、療養中の生活費を賄えるだけの貯蓄がある人は医療保険に入らなくても良いでしょう。

入院に関わる費用は

• 公的医療保険制度の対象になる治療費等
• 公的医療保険制度の対象にならない費用

に分かれます。治療費等は高額療養費の額を確認して、備える費用を算出しましょう。

総務省統計局の「令和2年家計調査」によると、4人家族の1ヶ月あたりの生活費は約33万円です。1年間で約400万円の生活費が必要になります。

入院費と生活費が賄える場合は医療保険に加入しなくても良いと言えます。しかし、貯蓄は医療費のためだけに貯めているわけではありません。

十分に貯蓄があるというよりは、医療費として使っても問題ない資金がある場合、医療保険は不要と言えます。

福利厚生が充実している人は、医療保険に加入する必要はありません。

勤め先で団体保険や医療保険に加入しているケースがあります。その場合は、自分で医療保険に加入すると保障が重複してしまうため、医療保険に加入する必要はありません。

また、社会保険に加入している人は、入院等で働けない場合に傷病手当金が給付されます。給付額は給与額に応じて変わるので、働けなくなった時に自分がどれくらい給付を受けられるか確認しておきましょう。

既に自分が持っている保障の内容を確認して、保障が不十分な場合は不足分を賄える保障に加入すると安心です。 

しかし、福利厚生は会社を退職すると無くなってしまうことがほとんどです。会社で入っている保険は退職後、どのような扱いになるのか確認しておきましょう。

傷病手当金も会社を退職して、社会保険の被保険者ではなくなった場合は受け取ることができません。

長い目で見て、必要性を判断しましょう。

収入が多い世帯主に扶養されている専業主婦・主夫の方や、子どもの場合は医療保険が不要と言えます。

医療保険の目的は

• 医療費への備え
• 療養中の生活費への備え

の2つです。

もし主婦（主夫）や子どもが入院したとしても、世帯主はそのまま仕事を続けられるので収入は大きく変わらず、療養中の生活費に大きな影響はありません。

医療費がかかることになっても、公的医療保険制度でカバーできない部分の費用を世帯主や両親の収入で医療費や生活費を賄うことができるので、わざわざ医療保険で備えなくても良いと言えます。

特に子どもの場合は、小学生未満の子どもは公的医療保険制度で2割負担で治療できるようになっています。さらに各都道府県、市町村で助成制度があり、15歳まで医療費負担0割と言う自治体もあります。

自分の住んでいる自治体の助成制度を確認して、医療保険の必要性を判断しましょう。

それでは医療保険の必要性が高い人はどのような人でしょうか。

50代で医療保険の必要性が高い人の特徴はこちらの2つです。

• 貯蓄額が少ない人
• 健康状態に不安がある人

医療保険は医療費などの出費や、療養中に減少する収入の補填の役割があります。

貯蓄が潤沢にある人はそこから医療費や生活費を出せば問題ありません。しかし、お金に余裕のない人は入院などで出費が増え、収入が減ってしまうと生活に支障が出ます。

このような場合は、月々の保険料を払ってでも医療保険に加入し、いざという時に備えた方が良いと言えます。

貯蓄額が少ない人は、医療保険の必要性が高いと言えます。

入院をした場合、

• 医療費などの出費
• 療養中の生活費

が必要になります。入院などの療養中は仕事ができないので、収入が減ってしまうことがほとんどです。

収入が減る中で医療費や生活を支払っていかなければいけません。

医療保険に入っていない場合、これらの医療費や生活費をすべて貯蓄から出さなければいけません。貯蓄額が少ない人はすぐに貯蓄が底をついてしまい、その後の支払いや生活に支障が出ます。

医療保険の良いところは、保険に加入すれば保障が開始するので、加入してすぐに入院することがあっても給付金が支払われるところです。

貯蓄額が少ない人は医療保険に加入した方が、安心して治療に専念できるので必要性が高いと言えます。

医療保険は基本的に、健康な人しか加入できません。

保険の加入には告知が必要です。加入できるかどうかの基準は各保険会社によって異なりますが、病気がある場合は加入できない可能性が高くなります。

そのため、将来的に健康状態に不安がある人は、早めに医療保険に加入することをおすすめします。

将来的に健康状態に不安がある人と言うのは

• 健康診断の結果が「異常なし」や「軽微な所見」程度の人
• 健康診断で生活習慣の改善を指摘された人

などです。

健康診断で何の指摘もない場合、医療保険は必要ないと思うかもしれません。

しかし、病気が見つかってからでは医療保険に加入できなくなります。入れたとしても保障内容が下がり、保険料が高くなる告知緩和型の医療保険になります。

良い条件で入れるうちに、しっかり商品を比較して医療保険を選ぶことが大切です。

50代は子どもの独立や定年後を見据えた老後資金の準備など、ライフスタイルが大きく変化する年代です。人生100年時代と言われている現代では、50代はちょうど折り返し地点と言えます。

長い老後生活で、お金の心配をせずに過ごせるよう、自分に状況に合わせた最適な医療保険を選ぶようにしましょう。

こちらではライフステージ別に、医療保険の選び方を解説します。

• 独身の人
• 家庭のある人

それぞれのライフステージに合わせ、今後を見据えて医療保険を選ぶことが大切です。

独身の人の場合、医療保険はしっかり備えることが大切です。

独身の人の場合、病院までの付き添いや自宅療養になった場合に身内に依頼できず、タクシーの利用やヘルパーなどの外部サービスに頼る可能性が高くなります。

これらの費用は公的医療保険では賄えないため、医療保険で準備できるようにしておくと安心です。

最近では診療報酬点数に連動した医療保険も増えてきました。これは、かかった医療費分を診療報酬点数から算出して給付するタイプの保険です。

このような保険の場合、医療費部分しか賄うことができません。公的医療保険の対象外になる費用に給付金を充てることが難しくなるので、一時金や入院日額で給付される特約を付けることを検討しましょう。

50代は今後さらに生活習慣病や三大疾病（がん、心疾患、脳血管疾患）のリスクが高まる年代です。確実に備えるために、医療保険とがん保険は一生涯保障が続くタイプがおすすめです。

家庭がある人の場合、夫婦それぞれで医療保険の保障がどのようになっているか確認しましょう。

もし今医療保障を持っている人は、

• 医療やがんの保障が何かの保険の特約になっていないか
• 夫婦型・家族型保険になっていないか

をチェックしましょう。

医療やがんの保障が定期保険や終身保険の主契約にセットしてる特約の場合、途中で医療やがんの保障がなくなってしまう場合があります。

夫婦型や家族型の場合、主契約者が先に死亡すると配偶者や子どもの保障は消滅します。どちらが先に亡くなるかは分からないため、それぞれで医療保険に加入することをおすすめします。

独身の人と同じく、今後さらに生活習慣病や三大疾病（がん、心疾患、脳血管疾患）のリスクが高まります。医療やがんの保障は、一生涯保障が続く保険に夫婦それぞれで加入すると安心です。

50代は子どもの独立など、ライフスタイルが大きく変化する年代です。

また、50代になると体の不調を感じたり、周囲で病気の話をよく聞くようになったりと、健康面での不安を感じる人も増えてきます。

今までは「子どもがいたので、万が一に備えて死亡保障を大きく備えていた」という人も、子どもが独立すれば大きな死亡保障は必要なくなります。ライフステージの変化は、今後を見据えて医療の保障を見直すきっかけとも言えます。

今加入している医療保険を見直すポイントはこちらの3つです。

• 医療保険の保障内容
• 50代の医療保険料

現代医療は日々進化し、状況が変化しています。自分の保障を一度見直して、いざという時に安心して治療に専念できるようにしていきましょう。

医療保険の見直しを行う時は、今加入している保険の保障内容をしっかり把握しましょう。

確認するポイントはこちらです。

• どんな時にいくら給付されるのか（入院・通院・手術・診断）
• 一時金はついているか、どんな時に一時金が出るのか
• 何日目から給付されるのか
• 保障はいつまで続くのか
• 保険料の支払いはいつまでか
• 先進医療は給付されるか

昔加入した医療保険の場合、5日以上入院しないと給付されないものもあります。最近では入院期間が短い傾向があるため、このような条件の保険では現代の医療制度ではあまり給付を受け取れません。

入院の日額に応じて給付されるものもあれば、診療報酬点数に連動した保険もあります。

他にも入院したら一時金が給付されるという保険もあり、短期入院の場合は一時金タイプの方が給付額が多くなる傾向があります。

自分はどのような病気を心配しているのか、どのように給付を受けたいのかをはっきりさせ、自分の加入している保障内容がそれに合っているかを確認しましょう。

医療保険の保険料は、それぞれの年齢のリスクに応じて決められます。

そのため、リスクが高くなる50代の医療保険料はとても高くなります。

特に男性は40代後半から生活習慣病のリスクが高まるため、保険料がどんどん上がっていく傾向にあります。医療保険に入る場合は誕生日で年齢が上がる前に加入できるよう、早めに検討を始めましょう。

しかし、最近の医療保険は様々な形の保障や特約があります。それをすべて理解して比較するのはとても大変なので、保険のプロの手を借りることをおすすめします。

保険のプロであるファイナンシャルプランナーに相談することで、自分の状況や資産状況に合わせた保険のアドバイスを受けられます。

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50代の医療保険は、様々な条件を考えると必要と言えます。

潤沢な貯蓄がある人であれば、公的医療保険制度をうまく使うことで医療費を貯蓄で賄うことができるでしょう。そのような方は医療保険は必要ありません。

しかし、公的医療保険制度がこのままずっと同じ内容で続いていくのか分かりません。最近では高額療養費制度の国庫負担をやめ、都道府県単位で負担するという案が出ていると報道がありました。

すぐに変わるという話ではありませんが、今後社会保障が変化していくことは大いに考えられます。

私たちの暮らしが楽になる変化であれば良いですが、逆の場合は今の備え方では不足していく可能性があるため、自分の生活を守るために自分で備えていかなければなりません。

自分を守るための医療保険の選び方は、保険のプロに相談することをおすすめします。

お金のプロであるファイナンシャルプランナーは、私たちの家族状況や資産状況を踏まえて、最適な保険を提案してくれます。

自分一人で様々な保障内容を調べて、比較するのは大変ですね。プロの手を借りることで、専門的な目線で自分に合わせた保障を得られれば安心です。

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