医療保険の先進医療特約は必要？不要？先進医療保障の必要性を解説

最近、CMなどで「先進医療」と言う言葉を聞くことが増えました。

先進医療は公的保険から外れている、新しい治療のことです。この先進医療は治療費が高額になる傾向があるので、最近の医療保険やがん保険には先進医療の費用を保障する、先進医療特約を付帯できるものが多くあります。

しかし、不測の事態に備える医療保険ですが、「月々の保険料は少ない方が良い」と思っている方は多いでしょう。保険料を抑えるため、特約は必要最低限にしたいと考えているかと思います。

先進医療特約は、医療保険につけるべきでしょうか。

この記事では先進医療特約は不要か必要かについて解説していきます。

先進医療とは、「厚生労働省が認めた高度な医療技術」を指します。

大学病院などで研究・開発された新しい治療や手術などは、ある程度実績を積んで確立されると、厚生労働省から先進医療として認められます。

先進医療の技術料は全額自己負担ですが、通常の治療と共通する部分の費用（診察料、投薬料、検査料、入院料など）は公的医療保険が適用され、費用負担が軽減します。

先進医療として認められる前の、自由診療との費用負担の比較はこちらです。

先進医療は令和4年7月1日現在で84種類となっています。

先進医療にはAとBの2種類があります。主な違いはこちらです。

• 先進医療A：未承認、適用外の医薬品医療機器の使用を伴わないもの
• 先進医療B：適応外の医薬品、医療機器の使用を伴うもの

先進医療は、医療技術ごとに治療を実施できる医療機関が特定されています。承認を受けていない医療機関で治療を受けると、先進医療に該当しません。

必ずしも近隣の病院で受けられるわけではなく、病気の種類や受ける治療によっては、遠方の病院まで行く必要があるということを覚えておきましょう。

また、厚生労働省が認める医療技術、適応症、医療機関などは随時見直しが行われています。

先進医療の中でも実施件数が多かった、「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」という白内障治療の手術は、2020年3月末で先進医療から削除されました。2020年4月から保険診療＋選定療養として、手術における技術料は公的健康保険で行い、眼内レンズ代については自由診療で行います。

このように、先進医療から選定療養や公的保険適用に変更になる治療がある一方、新しい治療法が先進医療として認定を受けていきます。先進医療は、日々の医学の進歩に合わせ、患者の治療の選択肢を増やすことが出来るのです。

先進医療特約は、医療保険やがん保険に付帯することが出来る特約です。

上記でも解説したように、先進医療に係る費用は全額自己負担になります。例えば、がん治療の一種である重粒子線治療では約300万円ほどかかると言われています。

また、医療技術を受けられる施設は限られています。重粒子線治療の場合、

• 千葉県：国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構 QST病院
• 兵庫県：兵庫県立粒子線医療センター
• 群馬県：群馬大学医学部附属病院
• 佐賀県：九州国際重粒子線がん治療センター
• 神奈川県：神奈川県立がんセンター
• 大阪府：大阪重粒子線センター

こちらの6施設になります。近隣に住んでいる人は良いですが、遠方の場合は治療を受けるために、交通費も必要になりますね。

先進医療特約ではこのような先進医療に係る費用や、交通費や宿泊費などに充てられる一時金が給付されます。（保障内容は保険会社によって変わります）

先進医療特約が付加可能な保険

先進医療特約は医療に関する保障なので、医療保障がない死亡保険や就業不能保険には付帯できません。

先進医療特約の保障範囲

先進医療と認定される医療技術や医療機関は随時見直しが行われているので、保険の加入時に認定されていなくても、治療を受けた時点で認定されていれば特約の対象となります。

逆に、加入した時点では先進医療と認定されていても、途中で先進医療から削除された場合は先進医療特約の対象外になります。

先進医療特約の保障には上限があります。保険会社によりますが、

• 1回あたり1,000万円まで
• 通算 2,000万円まで

という上限が多いようです。

基本的に先進医療特約は実損払いのため、かかった技術料が給付されます。そのため、一度立て替える必要がある商品が多いので注意しましょう。

最近では保険会社が医療機関へ直接払ってくれる商品も増えています。受ける医療技術によっては数百万円が必要になることもあるので、直接払いをしてくれる商品の方が安心です。加入時にしっかり確認しておきましょう。

先進医療の技術料は先進医療特約で賄えますが、それ以外の保険適用部分は対象になりません。保険適用部分は高額療養費制度の対象になるので、手続きを忘れないようにしましょう。

入院など、医療保険の入院給付金などの対象になる部分は医療保険が受け取れます。手続きの際に保険会社に確認しておくと安心ですね。

先進医療を受けた場合、かかる費用は高額になる傾向があります。

先進医療を受けた時にかかる費用はこちらがあります。

• 先進医療の技術料
• 入院料
• 診察料
• 投薬料
• 検査料
• 交通費・宿泊費など

入院料、診察料、投薬料、検査料などは保険適用部分になるため、高額療養費の対象になります。年齢や収入で自己負担額は変わりますが、一定金額以上は後日払い戻しを受けることが出来ます。

先進医療の技術料は医療技術によって大きく変わります。厚生労働省が公開している「令和2年6月30日時点における先進医療Ａに係る費用」によれば、1件当たりの費用はこのようになります。

治療の内容によっては、数万円の技術料で済むものもあります。しかし、がんの放射線治療の一種である陽線子治療や重粒子線治療の費用は高額になる傾向があります。

陽子線治療で約271万円、重粒子線治療では約312万円という、高額な費用が全額自己負担で必要になります。

また、遠方の施設で治療を受ける時には交通費なども必要になります。場合によっては十万円単位で必要になるので想定しておくと良いですね。

先進医療を受けるには、高額な費用がかかる可能性が高いことを知っておきましょう。

先進医療は、受ける治療によっては高額な費用がかかります。しかし、先進医療を受ける確率は低いのが現状です。過去5年間の先進医療の患者数はこちらです。

2019年から2020年にかけて、患者数が大幅に減っています。これは上記でも解説した「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」が先進医療から外れたことが大きいと考えらえます。

多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術は2018年7月から2019年6月の1年間で3万3,868件の手術が行われました。認定の眼科医院も883軒と軒数も多く、最も受けやすい先進医療だったと言えます。

このような治療が先進医療から外れたため、先進医療の患者数は大幅に減りました。そのため、現状では先進医療を受ける確率は非常に低いと言えるでしょう。

しかし、先進医療の医療技術や医療機関は随時見直しがされます。今後、身近に受けることが出来る治療が先進医療に認定され、先進医療を受ける可能性が高くなることも考えられます。

ここまで、先進医療や先進医療特約について解説しました。

先進医療についてまとめると

• 先進医療は対象になる病気や受けることができる医療機関が限られている
• 先進医療を受ける確率は非常に低い
• 先進医療の費用は高額になることが多い
• 先進医療に認定される医療技術や医療機関が随時見直されている

このようになります。

先進医療は受けるのに制約が多く、受ける確率はとても低いです。しかし、だからと言って先進医療特約が不要とは言えません。

医学は日々進歩しているため、今後新しい医療技術がどんどん出てくるでしょう。しかし、先進医療の費用は全額自己負担のため、高額なものが多いのが現状です。

先進医療特約の保険料は100円前後と安価です。もし、自分や家族が病気になってしまったとき、治療の選択肢を費用面で諦めないためにも先進医療特約は付帯させておくと安心です。

医療保険に先進医療が不要か必要か、悩んでいる方は保険相談窓口を利用してプロに相談することをおすすめします。

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せっかく先進医療特約を付帯するのなら、安心して保障が受けられる特約を選びたいですね。

医療保険に先進医療特約を付帯する時には、注意するポイントが3つあります。

1. がん保険ではなく医療保険に先進医療特約を付ける
2. 上限金額と支払われ方に注目
3. 更新型か終身型か

こちらの3つのポイントに注意して、安心できる先進医療特約を付帯するようにしましょう。

先進医療特約を付帯する保険は、がん保険ではなく医療保険に付帯しましょう。

医療保険は公的保険制度の対象になる病気のほとんどが、保障の対象になっています。それに対して、がん保険は保障対象はがんに限られています。

先進医療特約をがん保険に付帯した場合、がんの治療で先進医療を受ける時にしか先進医療特約を使うことが出来ないのです。

治療の選択肢を増やす目的で先進医療特約を付けるのであれば、医療保険につけた方が良いでしょう。

また、基本的に一つの保険会社で先進医療特約は重複してつけられません。もし複数の契約に先進医療特約をつけている場合、重複して支払われません。保険料が無駄になってしまうので、加入時にどの契約に付帯するのが良いのか、確認しましょう。

先進医療特約には支払い額の上限が定められています。

• 1回あたり1,000万円まで
• 通算2,000万円まで

というのが一般的です。超えることはよっぽど無いと思いますが、自分の先進医療特約がどのようになっているかは確認しておきましょう。

給付金の支払われ方も注意が必要です。先進医療特約の給付金の支払われ方には

• 一度立て替えて医療機関へ支払う
• 振り込まれた給付金を医療機関へ支払う
• 保険会社から医療機関へ直接支払い

こちらの3種類があります。

給付金請求は、領収書を付けて保険会社へ給付金を請求するのが一般的です。そのため、医療機関への支払いを立て替える必要があります。大きな金額の時は、なかなか厳しいでしょう。

医療機関からの請求書を付けて保険会社へ請求する方法もあります。この場合、立て替える必要はありませんが、被保険者の銀行口座に振り込まれたお金を医療機関へ支払うというひと手間があります。

まだ数は少ないですが、保険会社から医療機関へ支払いをしてくれる方法もあります。立て替える必要も振り込む手間も無くてとても便利です。病気の治療で大変な時は、気をわずらわせることは少ない方が良いですね。

給付金がどのように支払われるのかも確認して選びましょう。

先進医療特約には更新型と終身型があります。

それぞれの違いはこちらです。

• 更新型：定期的に保険料や保障内容が変わる。最後は保障が切れることが多い。
• 終身型：一生涯保障が続く。

更新型は定期的に更新時期が訪れ、その際に保険料や保障内容が変わります。基本的に、年齢を重ねるにつれて保障内容は下がり、保険料は上がる傾向があります。

また、更新型は更新を続け、最後は年齢とともに保障が切れることが多いです。保障内容や更新時期をしっかり確認しましょう。

終身型は加入時の保障が、一生涯続きます。稀に、主契約の医療保険は終身保障なのに、特約だけ80歳で切れてしまうというものもあります。確認しておきましょう。

医療保険の先進医療特約が不要か必要かということについて、解説をしました。

結論として、医療保険の先進医療特約は必要と言えます。

先進医療特約は、制約も多く、活用できる可能性は低いかもしれません。

しかし、もし病気になってしまったときには、先進医療特約が治療の幅を広げてくれる可能性があります。

病気になって気持ちが辛い時に、お金のことで治療を諦めたくはないですよね。いざという時の選択肢を増やすためにも先進医療特約は付帯することをおすすめします。

医療保険や先進医療特約について考えている人は、まずは保険のプロであるFPに相談しましょう。

保険には細かい決まりがあったり、難しい用語も多く、素人には難しい部分が多いです。保険のプロから、商品を細かく比較してもらえば納得いく保険を選ぶことが出来ます。

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