| 年代 | 平均貯金額 |
|---|---|
| 20代 | 約249万円 |
| 30代 | 約601万円 |
| 40代 | 約889万円 |
| 50代 | 約1,147万円 |
| 子供の年齢 | 毎月の貯金額 |
|---|---|
| 0～6歳 | 3～5万円 |
| 7～15歳 | 2～3万円 |
| 16～18歳 | 2～3万円 |
内容をまとめると
- 子育て世代の貯金額は年齢ごとに増えるが中央値で見ると決して多くない
- 子育て世代の毎月の貯金額は2万円～5万円
- 子育てには教育費と養育費がかかり、子供1人あたり総額約2000万円以上必要
- おすすめの貯金方法は新NISA、学資保険、終身保険の3つ
- マネーキャリアでは無料で何度でも教育資金や家計管理についての相談が可能です！
監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー
株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー、証券外務員を取得。
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この記事の目次
子育て世代の年代別の貯蓄額
- 20代：約249万円
- 30代：約601万円
- 40代：約889万円
- 50代：約1,147万円
20代の貯金額の平均は約249万円
20代の二人以上世帯の貯金額の平均値と中央値は以下の通りです。
| 金額 | |
|---|---|
| 平均値 | 約249万円 |
| 中央値 | 約30万円 |
※引用：家計の金融に関する世論調査[二人以上世帯調査]令和5年度調査結果｜金融広報中央委員会
20代は子供がまだ小さく、親の収入もそこまで高くないため、貯金自体ができない世帯が多い傾向にあります。
この時期は、30代以降に向けて家計管理をしっかり行ったり、ライフプランを立てて将来の支出の見通しを立てておくことが大切です。
20代のうちから計画を立てておくことで、30代以降のお金が貯めやすい時期に効率的に貯蓄をしていくことができます。
30代の貯金額の平均は約601万円
30代の二人以上世帯の貯金額の平均値と中央値は以下の通りです。
| 金額 | |
|---|---|
| 平均値 | 約601万円 |
| 中央値 | 約150万円 |
※引用：家計の金融に関する世論調査[二人以上世帯調査]令和5年度調査結果｜金融広報中央委員会
20代に比べると平均値、中央値ともに金額がかなり増えており、これは親の収入が増えていることが理由です。
しかし、30代では車や住宅のローンが始まることが多く、月々の支出も増えるので注意が必要です。
また、2人目以降の子供も増えている家庭もあり、貯金額から想像できるほどの豊かな暮らしは難しい傾向にあります。
40代の貯金額の平均は約889万円
| 金額 | |
|---|---|
| 平均値 | 約889万円 |
| 中央値 | 約220万円 |
※引用：家計の金融に関する世論調査[二人以上世帯調査]令和5年度調査結果｜金融広報中央委員会
40代になると仕事では役職者となり収入も増えますし、早ければ自立する子供も出てきます。
しかし、引き続きローン返済はありますし、子供が大学進学をする場合は大きな支出は避けられません。
また、体調を崩すことも増えてくるので、緊急時のために特別費をしっかり貯蓄しておくことが大切です。
50代の貯金額の平均は約1,147万円
| 金額 | |
|---|---|
| 平均値 | 約1,147万円 |
| 中央値 | 約300万円 |
※引用：家計の金融に関する世論調査[二人以上世帯調査]令和5年度調査結果｜金融広報中央委員会
50代では子供たちはほとんどが自立をしており、ローンも払い終えるなど、最もお金が貯まりやすい時期です。
ライフイベントもほとんど乗り越えましたが、引き続き家計管理をして、老後資金として貯蓄を増やしていくことは大切です。
夫婦が老後豊かに暮らすためにも、油断をせずに引き続き貯蓄を続けていきましょう。
子供の年齢別の毎月の貯金額
子育て世代の子供の年齢別の毎月の貯金額は、以下の金額が目安です。
- 0～6歳まで：毎月3～5万円
- 7～15歳まで：毎月2～3万円
- 16～18歳まで：毎月2～3万円
0~6歳までは3～5万円
子供が0歳から6歳までの子育て世代の毎月の貯金額は3～5万円が目安です。
小学校入学以降は子育てにかかる金額は増えていくので、入学前はお金を貯めるチャンスだと言えます。
しかし、この頃は親も若く収入が少ないので毎月3～5万円を貯金するのも難しいことが多いです。
そこでおすすめの方法は先取り貯金という方法で、これは給与が入ったら一定の額を貯金に回して、残りのお金で生活費を賄う方法です。
7～15歳までは2～3万円
子供が7歳から15歳までの子育て世代の毎月の貯金額は2～3万円が目安です。
公立の学校であれば授業料自体はそこまで高くはありませんが、このあたりで住宅ローンを組む世帯が増えてきます。
また、授業料は少なくともクラブなどの活動費や食費などは増えていくので、貯蓄することは小学校入学前よりも大変になります。
生活に支障をきたさない範囲で、少しずつ先取り貯金を活用しながら、貯金をしていくのがおすすめです。
16～18歳までは2～3万円
子供が16歳から18歳までの子育て世代の毎月の貯金額は2～3万円が目安です。
大学受験のために塾や教材費など出費が増える時期ですが、今まで実践してきたことを続けて、コツコツ貯金を継続することが大切です。
0歳から18歳までコツコツ貯金ができていれば、最大で756万円の貯金ができており、大学の費用に充てることもできます。
子供が希望する大学に通えるようにするためにも、毎月コツコツと継続して貯金をしていくことはとても大切です。
子育てにかかる年齢別費用を2つの分類で紹介
子育てにかかる費用は以下の2つに分けることができます。
- 教育費
- 養育費
教育費
| 公立 | 私立 | |
|---|---|---|
| 幼稚園（3年） | 約69万円 | 約144万円 |
| 小学校（6年） | 約192万円 | 約918万円 |
| 中学校（3年） | 約144万円 | 約399万円 |
| 高校（3年） | 約135万円 | 約312万円 |
| 大学（4年） | 約216万円（国公立） | 約216万円（文系） 約384万円（理系） |
養育費
| 養育費（年間） | |
|---|---|
| 幼稚園 | 約55万円（※1） |
| 小学校 | 約57万円（※1） |
| 中学校 | 約65万円（※1） |
| 高校 | 約65万円（※1） |
| 大学 | 約68万円（※2） |
※1引用：平成21年度インターネットによる子育て費用に関する調査｜内閣府
高校についてはデータがなかったので、中学校のデータを引用しているので、実際はもう少し高くなることが予想されます。
そもそも養育費とは食費や衣類費、医療費、生活用品費、お小遣いなどの学校生活以外でかかるお金をまとめたものです。
教育費同様に一括でかかるものではないので、こちらも小さい頃からコツコツ貯金をしていくことが大切です。
子育て世代におすすめの貯金方法
子育て世代におすすめの貯金方法は以下の3つです。
- 新NISA
- 学資保険
- 終身保険
新NISA
新NISAとは、少額から非課税で投資が行える国が用意した制度です。
非課税期間は無期限で、総額で1,800万円まで投資枠があるので、かなり有用な制度です。
対象の投資商品も金融庁が選んだ優良投資商品ばかりなので、安心して投資が行えます。
ただし、あくまで投資なので元本割れリスクはあるので注意は必要です。
学資保険
学資保険は貯蓄型保険に分類され、親に万が一のことがあった際にはそれ以降の保険料が免除になる特約が付いているのが特徴です。
大学進学時などのお金が必要になるタイミングでお祝い金や満期保険金を受け取れるようになっています。
ただし、途中解約の際は解約返戻金が払った保険料よりも少なくなる可能性もあるので注意が必要です。
そのため、途中解約しないように生活に支障のない範囲の掛け金を設定することが大切です。
終身保険
終身保険は一生涯の保証が付きながらも、積み立てた保険料の一部を保険会社が運用してくれます。
日本はまだまだ低金利の国なので、米ドルなど金利水準の高い外貨で運用する外貨建て終身保険を選択する人も多いです。
しかし、ここ最近円安が進んでいるように、外貨としては増えていても、為替リスクで元本割れする可能性はあるので、注意が必要です。
子育て世代の貯金に関するよくある質問
子育て世代の貯金に関するよくある質問は以下になります。
- 子育て世代が貯金できない理由
- 子育て世代が貯金しやすい時期
子育て世代が貯金できない理由とは
子育て世代が貯金できない理由の多くは2人暮らしの時と変わらない家計管理を行っているからです。
生活費が子どもの人数分増える一方で、教育費も追加でかかってくるので、今まで通りの家計管理では難しくなります。
そのため、もう一度家計を見直して、家賃や光熱費、ローン、食費や日用品など節約を行い支出を減らしていくことが大切です。
また、子育て世代のための支援制度も国で用意されているので、それらを活用することも重要なポイントです。
子育て世代が貯金しやすい時期とは
最も貯金がしやすい時期は子供が3歳～7歳までの時期です。
3歳から5歳は幼稚園や保育園が無償化となり、保育料が軽減されるので、家計にこれまでよりも余裕が生まれます。
また、小学校低学年では公立であれば義務教育のため授業料が無料となるので、さらに教育費の負担が軽減されます。
ただ小学校中高学年になると習い事やクラブ活動が増え、その費用が掛かってくるので注意が必要です。
子育て世代のお金に関する相談ならマネーキャリア！
子育て世代の貯金額は平均値ではそれなりに多いですが、中央値で見ると決して多いとは言えません。
子供1人を育てるのに総額約2,000万円以上必要となるため、子供が小さいうちから毎月コツコツ貯金をしていくことが大切です。
貯金方法としては預金以外には新NISAや学資・終身保険を利用することで効率的に貯金を進めることができます。
ただし、これら全てを子育てと並行して全て進めていくのは大変なので、プロへ相談して頼ることはとても有効な方法です。
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