内容をまとめると
- 生活費を完全折半している夫婦は全体の7%にとどまる。収入差や家事・育児負担の偏りがある場合、単純な折半は不公平感を生じさせる。
- 共働き夫婦の生活費折半には家計把握の容易さなどのメリットがあるが、収入差や家事負担の不均衡による不満も生じやすい。
- 理想的な生活費負担方法は夫婦の状況により異なる。共通財布型・分担型・一方負担型など、収入と家事の負担バランスを考慮した話し合いが重要。
- とはいえ、夫婦での話し合いが簡単にはできないという時は一度FPに相談してみるのがおすすめ。マネーキャリアのような無料でFPに相談できるサービスを利用して客観的な意見のもとに話し合いを進める人が増えている。
この記事の監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー
株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー、証券外務員を取得。メディア実績：＜テレビ出演＞テレビ東京-テレ東「WBS」・テレビ朝日「林修の今知りたいでしょ！」
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この記事の目次
- 夫婦で生活費の折半はおかしい？割合・そう言われる理由を解説！
- 【独自調査】全体の7%の家庭が生活費を折半している
- 「生活費の折半はおかしい」と言われる理由と世間の声
- 【100人に調査】生活費に関するアンケート
- Q1：現在のご夫婦の生活費の負担方法は？
- Q2：現在の生活費負担について、不満を感じたことがありますか？
- 夫婦で生活費の折半はおかしいと感じやすいケース
- 専業主婦として家事育児を担っている場合
- 共働きで片方が家事や育児をしている場合
- 家事育児は分担で、収入差が大きい場合
- 共働き夫婦が生活費を折半するメリット
- 家計の収支を把握しやすい
- 生活費以外は趣味に投じることができる
- 貯金がしやすい
- 共働き夫婦が生活費を折半するデメリット
- 妻・夫が生活費以外のお金を何に使っているのか把握しづらい
- 収入差がある時の負担割合が難しい
- 費用面以外（家事育児）の負担配分が難しい
- 収入・生活の変化に対応しずらい
- 夫婦の生活費負担割合おすすめの決め方3選+α
- 共通財布型
- それぞれの財布型
- 全額一方負担型
- 専門家に相談してみる
- おかしいと感じたら|生活費が原因の離婚を防ぐポイント
- 収入と家事の負担割合をしっかりと話し合う
- 感謝の気持ちを大切にする
- 夫婦での生活費負担割合に迷った際におすすめのサービス
- まとめ：夫婦の生活費の折半については第三者のアドバイスが必要！
夫婦で生活費の折半はおかしい？割合・そう言われる理由を解説！
最近では生活費負担の増加の影響等もありながら夫婦で生活費を共に出している世帯が増えています。
そんな中で「夫婦で生活費の折半はおかしい」という声も多く耳にします。
上記のように考えていらっしゃる方もいるのではないでしょうか。
そこで以下では独自に調査した「全体の何%の家庭が生活費を折半しているのか」「世間の方々は生活費の折半に対してどう感じているのか」のデータ・声を紹介します。
ご自身のご家庭での話し合いや決定に向けて参考にしてください。
【独自調査】全体の7%の家庭が生活費を折半している
我々で独自に調査した結果、100組の夫婦の生活費負担の内訳は以下のようになりました。
「生活費を折半している」世帯は全体の7%で、全体の39%を占める「どちらか一方が全額負担している」という世帯が最も多いという結果になりました。
折半を選択した世帯は、その理由として「お互いを尊重しあえる関係性の構築」や「金銭的な不公平感やトラブルの回避」を挙げています。
これに対し、一方が全額を負担している世帯では、「夫婦間の収入差による不公平感」や「家事と家計の分担」が、現在の負担方法を採用する主な理由として挙げられています。
「生活費の折半はおかしい」と言われる理由と世間の声
一般的にも「おかしい」と言われることのある生活費の折半ですが、世間の方々は具体的にどういった点で「おかしい」と感じているのでしょうか。
アンケートのもと、最も多く上がった理由の3つが以下の通りでした。
- 夫婦間に収入差があるのに、同額負担は不公平だから（71%）
- 家事や育児の負担がどちらかに偏っている場合、金銭負担まで同等は不公平だから（58%）
- 妻（女性）は出産・育児でキャリアが中断しやすく、収入が減りがちなことを考慮していないから（50%）
上記を見ても分かるように、生活費を夫婦でどのように分担するかは夫婦の考え方や状況によって異なり、またその分担の方法もさまざまにありました。
実際にご家庭の生活費負担の方法を考える際には、夫婦でしっかりと家計の状況を確認し、話し合った上で決定をすることが重要です。
とはいえ、生活費の話を改めて相手に持ち出すことや、別の分担方法の提案をいきなりするのも難しいという方は多いはず。
そんな方おすすめなのがお金と家計の専門家であるFPへの相談です。ただ適切な資金管理の方法を一緒に確認してくれるだけでなく、相手への伝え方や伝える際に有効な客観的なデータも共有してくれます。
特にFPに無料で何度でも相談ができるマネーキャリアは納得いくまで何度でも相談ができ、段階的に相談ができる点から多くの方が利用しています。
【100人に調査】生活費に関するアンケート
夫婦によって家計の形は様々ですが、生活費の分担方法は将来設計の土台です。
ここでは、現代の夫婦が実際に採用している生活費の負担割合について、100名の生活費に関するアンケートの結果を紹介します。
Q1：現在のご夫婦の生活費の負担方法は？
100名の既婚男女を対象にした「現在のご夫婦の生活費の負担方法」についての調査結果です。
一方が全額負担している方が39%で最も多い結果になりました。
Q2：現在の生活費負担について、不満を感じたことがありますか？
夫婦間で定期的なコミュニケーションを行い、お互いのお金に関する不満を解消できるよう心がけましょう。
以下は、夫婦の生活費の負担についての個人の実体験や意見です。
40代男性
妻への不満があります
私が働いていて妻は専業主婦なのでお金は妻に任せています。私しか働いていないので生活は苦しく私のお小遣いはありません。早く妻に働いて欲しいのですがなかなか育児を理由に働いてくれません。子供は中学1年と小学校5年生なのでもう働いて欲しいです。
30代女性
夫と分担してうまくやってます
私の考えでは、夫婦の生活費の負担は「収入や役割に応じた柔軟な分担」が大切だと思います。実体験として、以前は収入がほぼ同じだったため生活費をほぼ折半していましたが、片方の収入が減った際には折半が負担になり、話し合って収入比率に合わせて負担割合を変えました。
また、家事分担も合わせて見直し、金銭面だけでなく時間や労力のバランスも考慮することで、お互いの負担感が軽減され、ストレスが少なくなりました。共働きでも収入差や勤務時間の違い、育児の負担など様々な要素が絡むため、固定観念にとらわれず、夫婦で話し合いながら柔軟に調整することが円満な生活費負担につながると感じています。
夫婦で生活費の折半はおかしいと感じやすいケース
以下では「夫婦での生活費の折半がおかしい」と感じられやすいケースを紹介します。
それぞれ自分がどのケースに該当するのか、また後々してしまう恐れがあるのかを確認しましょう。
専業主婦として家事育児を担っている場合
夫婦間で役割を分担している場合、一方が家事・育児を担う専業主婦（夫）でありながら、生活費を折半するというケースが見られます。
このような家計分担は、収入を全て担う側と、家事・育児を担う側の間に不公平感を生じさせる可能性があります。
お金に関する問題は、夫婦間で本音を伝えにくく、意見が対立しやすいデリケートな問題です。
そのため、専業主婦（夫）になることを選択する場合は、事前に家計分担について十分に話し合い、合意を形成しておくことが重要です。
共働きで片方が家事や育児をしている場合
共働き世帯が家計を折半する場合、家事や育児の負担が一方に偏っていないかを考慮することが重要です。
特に、女性側に負担が集中するケースが多いため、家事・育児の分担が不平等な状態で生活費を折半すると、不公平感が生まれ、関係にひびが入る原因となりかねません。
このような問題を避けるためには、家事や育児の負担が少ない方が生活費を多く負担するなど、それぞれの貢献度に応じた柔軟な家計分担ルールを設けることが有効です。
不満が蓄積する前に、早めに夫婦で話し合い、お互いが納得できる解決策を見出すことが大切です。
家事育児は分担で、収入差が大きい場合
家事育児は分担で、収入差が大きい場合には不満が生じやすくなります。
理由は、収入が多い方が仕事に加えて家事や育児の負担も抱えてしまい、過剰なストレスを感じることがあるためです。
例えば、年収700万円で毎日残業をしている人と、アルバイトで年収50万円の人が家事育児を同じように分担していると、不公平感が強くなります。
このような場合、夫婦で話し合い、収入や負担に応じたバランスをとることが重要です。
共働き夫婦が生活費を折半するメリット
共働き夫婦が生活費を折半することには、いくつかメリットがあります。
ここでは、その主なメリットを以下3つ紹介します。
- 家計の収支を把握しやすい
- 生活費以外は趣味に投じることができる
- 貯金がしやすい
これらのメリットにより、夫婦で家計管理がしやすくなるだけでなく、お互いが自由に使えるお金も確保できます。
また、生活費の負担が分散されることで、将来に向けた貯蓄も効率的に行えるようになるため、長期的な家計の安定にもつながります。
家計の収支を把握しやすい
生活費以外は趣味に投じることができる
夫婦で家賃や光熱費などの生活費を折半すれば、残りの金額はお互い自由に使うことができます。
特に子なしの夫婦であれば教育費などにかかるお金も無く、二人暮らし分の食費や固定費の支出のみなので余裕資金も多くなります。
配偶者にお金の管理をされていれば自分の趣味ばかりに投じることは難しくなりますが、このように余ったお金を好きに使えることはメリットといえます。
趣味の多い夫婦にはこういったスタイルが向いてます。
お互いにおかしいと感じることなく、ストレスの少ない共同生活を送るために生活費折半を選んでいる夫婦も多いです。
貯金がしやすい
一人ひとりがコツコツと貯金しやすいというメリットもあげられます。
それぞれに余裕資金が多ければ、資産運用にまわすなど貯蓄を増やしていく努力もできるでしょう。お小遣い制であれば運用をしていくにも限度があります。
もし急遽配偶者が働けなくなった場合でも、それぞれが自立し貯金することができていれば助け合える可能性も高まります。
ただし、一方もしくは夫婦ともに貯金ができない性格であればお金の管理を相手に任せるのは危険です。
どちらも浪費家ではなく、しっかりと倹約できるタイプにおすすめの方法です。
共働き夫婦が生活費を折半するデメリット
共働き夫婦が生活費を折半することは欠点も伴います。
今回は、その欠点を4つ紹介します。
- 妻・夫が生活費以外のお金を何に使っているのか把握しづらい
- 収入差がある時の負担割合が難しい
- 費用面以外（家事育児）の負担配分が難しい
- 収入・生活の変化に対応しづらい
妻・夫が生活費以外のお金を何に使っているのか把握しづらい
生活費を折半するデメリットの一つは、夫婦それぞれの収入や支出が不透明になることです。
その結果、共働き世帯でもお互いが貯蓄できていないといった状況に陥るリスクがあります。
特に専業主婦家庭では、家計を担う一方が貯蓄を頑張っても、もう一方が無駄遣いをしている場合、不公平感や不満が生じやすくなります。
家計管理を個々に任せることは、一見自由に見えますが、お互いの財政状況を共有していないと、関係に溝ができる原因になりかねません。
そのため、日頃から収入や支出について率直に話し合い、共有することが、健全な家計運営と夫婦関係を築く上で不可欠です。
収入差がある時の負担割合が難しい
夫婦間の収入に差がある場合、生活費の完全な折半は不公平感を生み、不満の原因となります。
共働き世帯が増える中で、女性は妊娠・出産や育児のために一時的に休職したり、時短勤務やパートを選択するケースが多く見られます。
こうした状況下で、不公平な家計分担にならないよう、年収に応じた負担割合を具体的に計算し、夫婦が納得できるバランスを見つけることが重要です。
費用面以外（家事育児）の負担配分が難しい
生活費を折半している場合でも、家事や育児の負担が平等とは限らず、一方に負担が偏るケースが少なくありません。
特に、共働き世帯においては、女性が家事・育児の多くを担うことが依然として多いのが現状です。
家事育児の負担が偏ると、不公平感が生まれ、夫婦間の不満や喧嘩の原因になりかねません。
このような問題を避けるためには、夫婦で家事・育児の分担について定期的に話し合うことが不可欠です。
例えば、「子どもの急な発熱時にどちらが迎えに行くか」といった具体的なケースについても事前に話し合い、お互いが納得できる分担方法を見つけることが大切です。
収入・生活の変化に対応しずらい
生活費を折半するデメリットの一つに、収入や生活環境の変化に柔軟に対応しにくい点が挙げられます。
予期せぬ休職や給与の変動によって、当初決めた負担割合が不公平になる可能性があります。
その都度、家計の見直しや調整ができれば問題ありませんが、多忙な日々の中でそうした話し合いがおろそかになり、いつの間にか不均衡な状態に陥ってしまうケースが少なくありません。
そのため、生活費を折半する際には、定期的な見直しと、その都度話し合うという覚悟が不可欠となります。
夫婦の生活費負担割合おすすめの決め方3選+α
夫婦で生活費の負担割合を決める方法として、それぞれメリットとデメリットがあり、自分たちの生活スタイルに合ったものを選ぶことが重要です。
- 共通財布型：収入を共通財布にまとめる方法で、収支の把握がしやすい
- それぞれの財布型：生活費を分け個別支払いをする、自由度が高い方法
- 全額一方負担型：片方が全額負担し、もう片方は自由に収入を使う方法
- 専門家に相談してみる
共通財布型
共通財布型は、夫婦の収入を一つの財布にまとめて管理する方法です。
お金の流れが一目で把握できるため、無駄遣いを防ぎ、効率的にお金を貯めやすいメリットがあります。
同棲中からこの方法で貯蓄しているカップルも少なくありませんが、趣味や自分のために自由に使えるお金が減ってしまうため、窮屈に感じる場合もあります。
そのため、家賃や固定費は共通財布から出しつつ、自由に使えるお金は個別に管理するなどの工夫を取り入れると、バランスがとりやすくなります。
将来のためにしっかりと貯蓄をしたい夫婦におすすめの方法です。
それぞれの財布型
共働き夫婦によく見受けられるのが、お給料は各自で管理をしていくというそれぞれの財布型です。
夫が住宅ローンや車の維持費、教育費を担当し、妻が家賃や税金、食費を担当するなどそれぞれ役割を決める方法です。
ただし、各々自分の担当に関してはしっかりと管理ができるのですが、それ以外は相手任せになってしまうというデメリットもあります。
ある程度自由に使えるお金もできるのですが、その分思っていたよりも夫婦での貯蓄が出来ていなかったという状況にも陥りやすいです。
それぞれ分担をしたとしても共通の貯蓄の目標は立てておくなどして、お金の流れをみえる化する工夫もしていきましょう。
全額一方負担型
夫の収入を生活費に充て、妻の収入は全額貯蓄にまわすなどといった全額一方負担型という方法もあります。
この場合、妻の年収＝年間貯蓄額となるので貯蓄の計画が立てやすいです。
お金は夫婦共通のものという認識もできるので、どちらかに負担が偏ることでおかしいと不満が生じることも少ないでしょう。
ただし、夫のお給料だけでは生活費が不足してしまうこととなったり、何かと頻繁に貯蓄の方に手をつけてしまうこととなればこのシステムは破綻します。
まだ子どもがおらず夫婦ともにフルタイムで働ける間にこの方法で一気に貯蓄を増やしていく、というように状況にあわせながらメリハリをつけて都度見直していくのも良いです。
専門家に相談してみる
夫婦での話し合いはもちろん重要ですが、専門家に相談することで、より良い解決策が見つかることがあります。
専門家に相談することで、一般的な金銭相場や他の家庭での取り組みを知ることができ、自分たちの現状を客観的に見つめ直すことができます。
また、周りの人には相談しにくい夫婦間の悩みでも、専門家になら気軽に話せるというのも大きなメリットです。
おかしいと感じたら|生活費が原因の離婚を防ぐポイント
生活費が原因の離婚を防ぐには、以下の2点を意識することが重要です。
- 収入と家事の負担割合をしっかりと話し合う
- 感謝の気持ちを大切にする
生活費の折半や負担割合が原因で離婚するケースは多いですが、適切に話し合って防ぐことが可能です。
夫婦関係を健全に保つために、非常に大切なことなので、詳しく見ていきましょう。
収入と家事の負担割合をしっかりと話し合う
夫婦間で収入と家事の負担割合について話し合うことは、生活費が原因となる離婚を防ぐ上で極めて重要です。
「生活費は折半なのに、家事や育児の大半を妻が担っているのは不公平だ」という不満は、夫婦間の溝を深める大きな要因となります。
このような根本的な問題が解決されないままでは、たとえ再婚しても同じ問題が繰り返される可能性があります。
もし家事や育児の負担が一方に偏ってしまう場合は、負担の少ない方が生活費を多めに負担するなど、柔軟な調整を行うことが大切です。
お互いの不満や要望をため込まず、率直に話し合うことで、健全な関係を築くことができます。
感謝の気持ちを大切にする
家庭内の不公平感を解消するためには、お互いへの感謝の気持ちを持つことが不可欠です。
長時間労働で帰宅が遅くなる場合、本人は家庭のために尽くしているつもりでも、結果的に配偶者の家事負担を増やしている可能性があります。
また、相手の収入が多いからといって不満を感じることもありますが、その不公平さに本人が気づいていないだけかもしれません。
夫婦間の問題は、安易な離婚や再婚で解決するのではなく、まずはお互いへの思いやりが欠けていなかったかを振り返るべきです。
仕事や家事への努力を当たり前とせず、感謝の気持ちを言葉で伝え合うことが、問題を解決する第一歩となります。
夫婦での生活費負担割合に迷った際におすすめのサービス
家計におけるお金の使い方に関しては、妻と夫で共に主張や考えがあり、双方の納得を得ながら決定をしていくことは非常に難しいです。
特に女性の中には、「夫に直接話すのは勇気がいる」と悩んでしまう方を多く見かけます。
今の状況を長く続けることは金銭的にも精神的にも負担が大きく、なるべく早く解決したい問題のはずです。
そんな時には、夫との話し合いの際には客観的なデータや意見を持って考えを伝えるのがおすすめです。特にFPのようなお金の専門家からの意見をもとに話すと納得感もあり安心して話し合いができるでしょう。
特に、女性の中では無料で何度でもFPに相談ができ悩みを潰し切ることができるサービスであるマネーキャリアが多く利用されています。
▼マネーキャリアの概要
- お客様からのアンケートでの満足度や実績による独自のスコアリングシステムで知見の豊富な、ファイナンシャルプランナーのプロのみを厳選。
- 資産形成や総合的なライフプランの相談から最適な解決策を提案可能。
- マネーキャリアは「丸紅グループである株式会社Wizleap」が運営しており、満足度98.6%、相談実績も100,000件以上を誇る。
まとめ：夫婦の生活費の折半については第三者のアドバイスが必要！
ここまで夫婦の生活費折半について解説してきました。
夫婦ともに様々な生活様式や価値観があり、そんな中で生活費の負担割合を決めていくのは非常に難しいです。
特に家庭でのお金の話に関しては夫婦のみで検討を進めてしまうケースが多く、本来あるべき形で家計の管理ができていないことも多くあります。
そこで、第三者の視点から家計について専門的なアドバイスをもらうことができるファイナンシャルプランナーへの相談が重要です。
中でも特に、無料で何度でも、家計に特化したファイナンシャルプランナーへ相談できるマネーキャリアを活用する人が増えています。
丸紅グループの株式会社Wizleapが運営しており、安心して相談をすることができるので、お金について少しでも悩みがある方は利用してみてください。
