年収600万円でも貯金できない理由9選！貯蓄額の平均や改善策も解説

年収600万円でも貯金できない理由9選は、以下のとおりです。

• 家計管理が甘く支出が多い
• 住居費の負担が大きい
• 外食が多く食費がかさむ
• 複数のローンを抱えている
• リボ払いを利用している
• 趣味にお金をかけすぎている
• 洋服代が高くなりがち
• 貯金の優先度が低い
• すべて投資に回している 

年収600万円でも貯金ができない理由の一つは、家計管理が甘く支出が多いことです。

家計管理が甘いと、収入に見合った支出を意識せずに生活してしまい、気づけば毎月の支出が増えて貯金ができなくなります。

家計管理をしっかり行うためには「月々の食費は◯万円まで」「交際費は△万円以内に抑える」といった具体的な支出計画を立て、その範囲内で生活することが重要です。

そうすることで、無駄遣いを防ぎ、貯金をしやすくなります。

支出計画を立てずに感情や勢いでお金を使う習慣が続くと、赤字家計になりやすく、年収が増えても貯金は難しいでしょう。

年収600万円でも貯金が難しい理由の一つに、住居費の負担の大きさがあります。

住居費は固定費のため、高すぎると家計を圧迫し続け、貯金の余裕がなくなります。

家賃や住宅ローンの支払いが重いと、生活費を圧迫し、貯金が難しくなるため注意が必要です。

そのため、引っ越しや住宅ローンの見直しで住居費を抑えれば、家計に余裕が生まれ、貯金しやすくなります。

例えば、住宅ローンの返済額を月5,000円減らすだけでも、年間で6万円の余裕が生まれます。

住居費の負担が大きい場合は、見直しを検討しましょう。

外食が多くなり食費がかさむことも、年収600万円でも貯金が難しい理由の一つです。

外食は手軽で楽しめますが、自炊に比べて費用が高くなりがちです。

特に、外食が習慣化していたり、1回の支出が収入に対して大きい場合、家計への負担が大きくなります。

総務省統計局の調査によると、年収600万〜650万円世帯の「食費」と、その中の「外食費」の1ヶ月の平均額は以下のとおりです。

※単身世帯は「年収600万円以上」

単身世帯は食費の約40%、二人以上世帯は約16%を外食費が占めています。

外食を減らして自炊を増やすことで、食費を抑えられ、貯金の余裕も生まれます。

※参照：家計調査（家計収支編）調査結果 2024年｜総務省統計局

複数のローンを抱えていることも、年収600万円で貯金できない理由の一つです。

住宅ローン、自動車ローン、教育ローン、カードローン、ショッピングローンなどを併用していると、金利負担だけでも家計に大きな影響を与えます。

特に、借入額が大きく返済期間の長い住宅ローンや自動車ローンは、金利負担が重くなりやすいため、見直しを検討することも大事です。

金利の低いローンに借り換えることで、月々の返済額を大きく抑えられる可能性があります。

年収600万円でも貯金できない理由として、リボ払いを利用していることもあります。

リボ払いは毎月の返済額が一定で負担が軽く感じられますが、金利が15〜18%と高めに設定されている上に返済が長期化しやすいため、結果的に大きな金利負担が発生します。

毎月の返済額は一見お得に思えるかもしれませんが、最終的にはトータルの支払い額が増えて、家計に大きな影響を与える可能性があるため注意が必要です。

趣味にお金をかけすぎていることも、年収600万円でも貯金できない理由の一つです。

車、バイク、ゲーム、ギャンブル、スポーツなど、趣味に過度にお金を使うと家計に大きな影響を与え、貯金する余裕がなくなります。

趣味に使うお金も毎月の計画を立て、その範囲内で収めることが大切です。

趣味を楽しむことは良いことですが、収入に見合った金額で留めることをおすすめします。

年収600万円でも貯金できない理由の一つが、洋服代が高すぎることです。

ブランドの洋服やバッグ、靴、オーダーメイドスーツなどは魅力的ですが、価格が高く、一つのアイテムで10万円を超えることもあります。

これだけでも家計に大きな影響を与えることになります。

また、ローンやリボ払いで購入すると、その場では負担が少なく感じても、トータルで見ると非常に大きな負担となるため注意が必要です。

洋服代も収入に見合った範囲で設定し、他の支出とのバランスを取ることが重要です。

年収600万円でも貯金できない場合は、貯金の優先度が低いことが原因の可能性があります。

貯金に対する意識が低いと、収入があり家計に余裕があっても「余ったお金」として他のことに使ってしまいます。

これでは、収入が増えたとしても貯金は難しいでしょう。

貯金の目標や目的を明確にし、毎月必要な金額を先取りして貯金するなど、貯金の優先度を高める工夫が必要です。

毎月の余裕資金をすべて投資に回していることが原因で、貯金できない場合もあります。

将来の資産形成に投資は重要ですが、現金をほとんど残さずに運用すると、市場の急落時に安値で買うチャンスを逃す可能性があります。

また、流動性の低い金融商品に資金を集中させると、必要なときにすぐ現金化できず、資金繰りが厳しくなるリスクもあるため注意が必要です。

万が一に備えて手元に一定の現金（貯金）を確保しておくことは大切です。

金融広報中央委員会の調査によると、令和5年において、年収500万〜750万円未満の人で「口座は保有しているが残高はない」と「口座を保有していない」と答えた割合は、以下のとおりです。

年収600万円を含む「年収500万〜750万円未満」の層では、単身世帯の33.3%、二人以上世帯の32.4%が、貯金がない、またはほとんどない状態であることがわかります。

※参照：令和5年（2023年）家計の金融行動に関する世論調査｜金融広報中央委員会

国税庁の「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、令和5年の給与所得者の平均年収は459万5,000円で、内訳は給与が平均388万1,000円、賞与が平均71万4,000円となっています。

また、「年収600万円超700万円以下」の割合は、全体（5,076万人）の7.1%です。

同調査による年収別の給与所得者の割合は以下のとおりです。

年収600万円を超える人は、全体の23%にのぼります。

つまり、給与所得者の約4〜5人に1人が年収600万円超を得ていることになります。

※参照：令和5年分 民間給与実態統計調査｜国税庁

金融広報中央委員会の調査によると、令和5年の単身世帯と二人以上世帯における全体の平均貯金額は、単身世帯が408万円、二人以上世帯が563万円でした。

年収別の平均貯金額は、以下のとおりです。

年収600万円が含まれる「500万〜750万円未満」の平均貯金額は、単身世帯が840万円、二人以上世帯が515万円です。

また、全体平均と比較すると、単身世帯は442万円高く、二人以上世帯は48万円低くなります。

※参照：令和5年（2023年）家計の金融行動に関する世論調査｜金融広報中央委員会

金融広報中央委員会の調査によれば、令和5年の単身世帯と二人以上世帯における、手取り収入から貯金に回す割合は、以下のとおりです。

年収600万円が含まれる「500万〜750万円未満」の層では、単身世帯が手取り収入の20%、二人以上世帯は11%を貯金に回すとされています。

例えば、年収600万円で手取りが450万円の場合、単身世帯では約90万円、二人以上世帯では約49.5万円を貯金することになります。

※参照：令和5年（2023年）家計の金融行動に関する世論調査｜金融広報中央委員会

金融広報中央委員会の調査によれば、令和5年の単身世帯と二人以上世帯における、金融資産保有額は以下のとおりです。

年収600万円を含む「500万〜750万円未満」の金融資産保有額は、単身世帯で1,943万円、二人以上世帯で1,193万円となっています。

それぞれの内訳は、以下のとおりです。

単身世帯・二人以上世帯ともに、貯金や株式、投資信託を中心に資産を分散しています。

※参照：令和5年（2023年）家計の金融行動に関する世論調査｜金融広報中央委員会 

年収600万円でも貯金できない場合の改善策は、以下のとおりです。

• 貯金の目的を明確にする
• 住居費や光熱費などの固定費を見直す
• 食費や交際費などの変動費を抑える
• クレジットカードの使い方やローンを見直す
• 資産運用のポートフォリオを見直す
• 副業で収入を増やす
• FPに相談してアドバイスを受ける

年収600万円でも貯金ができない場合、まずは貯金の目的を明確にすることが大切です。

例えば「マイホームの頭金として500万円を貯める」「子どもの教育費を毎年40万円積み立てる」といった具体的な目標を設定することで、貯金への意識が高まり、モチベーションも維持しやすくなります。

目標が曖昧だと貯金への関心が薄れ、生活費や他の支出が優先されがちで、貯金を続けるのが難しくなることがあります。

また、貯金の目的を明確にするためには、将来必要となる資金を把握することが大事です。

ライフステージやライフイベントに応じた必要資金を理解することで、具体的な目標額を設定しやすくなります。

年収600万円でも貯金できない場合は、住居費や光熱費などの固定費を見直すことが重要です。

固定費は毎月ほぼ一定額がかかるため、見直して削減することで大きな節約効果が期待できます。

例えば、電力会社を見直して月々3,000円の返済額を減らすだけでも、年間3万6,000円の節約になり、その分を貯金に回すことが可能です。

住居費、保険、電気代、ガス代、水道代、携帯代など、各費用に見直しの余地がないかを確認することが大切です。

年収600万円でも貯金が難しい場合、食費や交際費などの変動費を抑えることも重要です。

食費、日用品費、交際費、レジャー費などを見直すことで、家計の負担が軽くなり、貯金もしやすくなります。

クーポンやポイントの活用、セールの利用、複数の店舗やサービスの比較を行い、コストを抑えることが大切です。

固定費と合わせて変動費も削減することで、さらに大きな節約効果を得ることができます。

クレジットカードの使い方やローンの見直しも、年収600万円でも貯金ができない場合の改善策の一つです。

例えば、金利の高いリボ払いや分割払いを頻繁に利用している場合、これらを避けることで余計な利息負担を抑えられます。

さらに、「リボ払いや分割払いがあるから高額な商品も買える」といった考えを改めることで、無駄な出費を防ぐことが可能です。

また、住宅ローンや自動車ローン、リフォームローンを利用している場合、ローンの見直しによって月々の返済額を1万円以上削減できるケースもあります。

支出を減らすことで、その分を貯金に回すことができます。

年収600万円でも貯金ができない場合、資産運用のポートフォリオを見直すことも効果的です。

もし資産運用で大きな損失が出ている場合やうまくいっていない場合、ポートフォリオを見直すことで運用結果を改善することが可能です。

特に、地合いが良いにも関わらず、長期的に含み損が増えている場合は、ポートフォリオの見直し効果が期待できます。

また、高値掴みをしていたり、十分に調べずに投資先を決めていたりする場合は、売買タイミングや投資商品の特性を学ぶことで状況が改善される可能性があります。

資産運用がうまくいけば、貯金を増やすことや老後資金の準備をよりスムーズに進めることが可能です。

年収600万円でも貯金ができない場合の対策として、副業で収入を増やす方法があります。

副業を始めることで、本業にプラスアルファの収入を得られ、家計に余裕を持たせることが可能です。

月に2〜3万円の副収入があれば、年間で24万〜36万円も収入が増え、生活費に回したり貯金に充てたりできます。

また、副業がスキルアップにつながり、本業での昇給や昇格にも役立つ可能性があります。

年収600万円でも貯金ができない場合は、FPに相談してアドバイスを受けるのも一つの方法です。

FPはお金の専門家として、家計改善、住宅ローンや保険の見直し、貯金の増やし方、資産形成、教育費や老後資金の準備など、幅広い悩みに対して具体的な解決策を提案してくれます。

また、ライフプランニングを通じて将来必要な資金を明確にでき、貯金の目標や目的を設定する際にも役立ちます。

多くのFP窓口は無料で相談できるため、気軽に利用してみましょう。

年収600万円でも貯金できない場合によくある質問は、以下のとおりです。

• 年間どれくらい貯金すればいいですか？
• 年収600万円は勝ち組ですか？
• 貯金の相談はどこにすればいいですか？

年間に必要な貯金額は、ライフスタイルや将来の目標によって異なります。

老後資金、マイホームの購入、子どもの教育費、車の買い換えなど、貯金の目的を明確にすることが大切です。

例えば、老後資金を準備する場合は、退職までに必要な金額を計算し、無理のない範囲で貯金していくことが重要です。

家計の状況に応じて、無理のない範囲でコツコツと積み立てていきましょう。

「勝ち組」と感じるかどうかは、生活環境や価値観によるため、年収だけで一概に判断するのは難しいです。

ただ、国税庁の調査によると、給与所得者のうち年収600万円を超える人は全体の約23％のため、比較的高収入の部類に入るといえます。

年収600万円以下の人と比べると、経済的な余裕があり選択肢も広がりますが、それでも生活が苦しいと感じる場合は家計の見直しを検討しましょう。

固定費や変動費を見直せば、今より余裕のある暮らしができるようになります。

※参照：令和5年分 民間給与実態統計調査｜国税庁

貯金の悩みはFPに相談するのがおすすめです。

FPは、お金に関する幅広い知識を持ち、相談者の悩みに最適なアドバイスを提案してくれます。

マネーキャリアなら、何度でも無料で相談可能です。

また、事前にFPのプロフィールを確認し、自分に合った相談相手を選べます。

相談実績は10万件で、Google口コミは5点中4.8と高評価を得ており、経験豊富なFPがしっかりサポートしてくれるので、安心して相談できます。

年収600万円でも貯金できない場合は、まず原因を把握し、それに合った適切な対策を講じることが大切です。

また、将来必要な資金を明確にして貯金の目標を設定することで、貯金への意識が高まり、モチベーションも維持しやすくなります。

貯金できない原因や対策について、専門家のアドバイスを受けたい場合は、FPやIFAへの相談を検討しましょう。

貯金や資産形成、家計改善、老後資金、ローンや保険の見直しなど、幅広いお金の悩みに対して、適切なアドバイスや解決策を提案してもらえます。