就業不能保険がいらないと言われる理由は？知恵袋でよくある声・体験談を紹介のサムネイル画像
「就業不能保険は本当に不要なのか？」
「就業不能保険を利用した方の意見を聞き、加入するかどうか判断の参考にしたい」

このような悩みや要望を持っている方はいませんか？

就業不能保険はその名のとおり、病気やけがで仕事ができなくなったときに備える保険です。しかし、会社員ならば傷病手当をはじめとする病気やけがの補償が用意されているため、別途入る必要がないケースもあります。

本記事では、就業不能保険がなぜ必要ないといわれるのか、その理由や実際に就業不能保険に加入した方の生の声や、おすすめの相談先を紹介します。
井村FP
就業不能保険への加入がおすすめかどうか相談したい方には、マネーキャリアへの相談がおすすめです。マネーキャリアは、保険の悩みはもちろんのこと家計の見直しや将来に備えた資産形成の方法まで、お金に関するあらゆる悩みをFPに相談できます。

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この記事の監修者「井村 那奈」

この記事の監修者 井村 那奈 フィナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナー。1989年生まれ。大学卒業後、金融機関にて資産形成の相談業務に従事。投資信託や債券・保険・相続・信託等幅広い販売経験を武器に、より多くのお客様の「お金のかかりつけ医を目指したい」との思いから2022年に株式会社Wizleapに参画。
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この記事の目次

就業不能保険はいらないと言われる理由は？知恵袋でよくある声

就業不能保険はいらないと言われる理由

ここでは、就業不能保険がいらないと言われる理由として、知恵袋によくある意見として以下の7つを紹介します。

  • 公的保障が充実している
  • 保険金の支払い条件が厳しい
  • 保険料が高額になりやすい
  • 貯蓄や他の保険で代用できる
  • 給付開始までの待機期間が長い
  • 働けなくなるリスクが低い
  • 会社員や公務員は保障が充実している

就業不能保険に加入しようか迷っている方は、この意見を参考にしてみてください。

公的保障が充実している

協会けんぽ、健康保険組合、共済組合等会社員や公務員になると、加入できる健康保険には「傷病手当金」があります。傷病手当金とは、病気やけがで仕事ができなくなった場合、一定の条件を満たすと支給される手当金です。


休業して4日目から支給が開始され、最大で1年6ヵ月間まで支給されます（※1）。支給額は1日当たり（月給÷30）×2/3です（※1）。加入している健康保険によっては上乗せ金があったり、期間が延長されたりしているケースもあります。


また、病気やけがで働けなくなった場合は国民年金や厚生年金に加入していれば、「障害基礎年金」や「障害厚生年金」※2が支給されます。支給額は障害の程度によって異なりますが、病気で働けなくなったらすぐに生活に行き詰まる可能性は低いでしょう。

井村FP

＜補足説明＞


「傷病手当金」は会社員や公務員が加入できる社会保険のみの制度ですが、「障害年金」は国民年金と厚生年金、どちらに加入していても利用できます。


自営業やフリーランスの場合は国民健康保険加入者なので、病気やけがで仕事ができなくなった場合、その間の収入をカバーしてくれる保険に入ったほうが安心できるケースもあるでしょう。


しかし、社会保険に加入しているならば病気やけがで仕事ができなくなっても、条件を満たしていれば一定の収入は保障されます。自分が加入している保険を一度確認してみましょう。

※2 参照:障害年金の制度をご存じですか？がんや糖尿病など内部疾患のかたも対象です|政府広報オンライン

保険金の支払い条件が厳しい

就業不能保険は、商品によって「働けない」と認められる基準が異なります。一例を挙げると「医師による就業不能の診断が必要」「待機期間が長い」などです。就業不能保険への加入を検討しているなら、一度保険金が支払われる条件を丁寧に確認してみてください。


また、商品によっては「うつ病」をはじめとする精神疾患や「頑張れば働ける」等軽度の症状は対象外としているところがあります。


いざというときに備える保険なのに、条件が厳しすぎては十分な活用ができません。そのため「保険料を支払うならばその分を貯蓄に回したほうがよい」といった意見も多いのが現状です。

井村FP

＜補足説明＞


就業不能保険は民間の保険のため、商品によって保障範囲や条件が異なります。社会保険の傷病手当と同じだと考えないほうがいいでしょう。


また、商品によっては保険金を受け取っている間も就業不能保険に加入し続けたい場合は保険料の支払いが必要なものもあります。


仕事ができない状態になる理由はいろいろありますが、がんであればがん保険、病気やケガでの入院が理由ならば入院保険の保障が受けられるケースもあるでしょう。どちらのほうが保障が手厚いか検討する必要もあります。

保険料が高額になりやすい

就業不能保険は、保障が長期間にわたる可能性があるために保険料が高めに設定されている商品が多いです。また、生命保険と同じように年齢によって保険料が変わってくるケースが一般的です。


就業不能になる可能性が低い若い年代の頃は保険料が安価でも、病気のリスクが上がる40代以降になると保険料が高額になると、保障と保険料のバランスが崩れる可能性もあります。


また、就業不能保険は掛け捨てが多いので高額な保険料を払う価値を感じられない場合もあるでしょう。


井村FP

＜補足説明＞


就業不能保険は、病気やけがで働けない方を保障する保険です。例えば、親の介護や子育て等で働けない場合は保障されません。特に、女性の場合は育児の離職、介護の離職が現在でも多いのが現実です。


近年は自分が要介護になった場合に保険金がおり、それを介護費用に充てられる保険も出てきました。就業不能保険を検討する場合、がん保険や入院保険にすでに加入しているならば、介護保険等も検討したほうがカバー範囲が広くなる可能性もあります。

貯蓄や他の保険で代用できる

定期的に収入がある方ならば、ある程度の貯蓄があるのが一般的です。特に、フリーランスや自営業の場合は万が一に備えて多めに貯蓄しておく方も多いでしょう。また、保険料をNISA口座に積み立てたほうが、万が一の備えになる可能性もあります。


このほか、貯蓄性の高い医療保険や生命保険に加入したほうがカバー範囲が広く、万が一のときは遺族の生活を支えられる商品もあります。


複数の保険を比較し、値段だけでなく保障範囲や保険金が出る条件を確かめたうえで、最適な保険を選びましょう。

井村FP

＜補足説明＞


長期間仕事ができないけがや病気の場合、障害年金の対象になるケースもあります。障害年金は厚生年金だけでなく、国民年金に加入している方も一定の条件を満たせば受給資格を得られます。国民年金に加入している方が受給できるのは「障害基礎年金」です。


詳しい受給資格や受給できる年金の金額は、年金機構の公式サイト※を確認してください。


入院保険や傷病保険、がん保険と障害年金を併せて受給すれば、あえて就業不能保険に加入する必要がない方もいるでしょう。


一度、どのような状態になったら保険金が下りるのか確認したうえで就業不能保険の加入を検討してみてください。

※参照：障害基礎年金の受給要件・請求時期・年金額|日本年金機構

給付開始までの待機期間が長い

就業不能保険は「免責期間」や「待期期間」が設けられています。社会保険の傷病手当の場合は、待期期間は3日間※です。


一方、民間の就業不能保険は待機期間が60日や180日の商品もあります。このような商品は、貯金で生活費が賄えなくなった後の生活費のカバーを目的としているケースもあります。


しかし、60日までに仕事に復帰した場合は保険が利用できません。加入を検討している方の中には「傷病手当なみの保障を希望している」と考えている場合もあるでしょう。それならば、入院保険をはじめとする別の保険のほうが適しているケースもあります。


井村FP

＜補足説明＞


就業不能保険の「免責期間」や「待期期間」は商品によって期間が異なります。商品を比較検討する場合は、「免責期間」や「待期期間」を必ずチェックしましょう。


また、入院保険と就業不能保険を組み合わせると、長期間保険金が支払われるケースもあります。例えば、親や兄弟が入院が長期にわたる可能性がある病気を発症している場合、本人もリスクが高い傾向があります。


保険選びに悩んでいる場合は、自分の健康状態や希望する保障に合わせて保険を選びましょう。

※ 参照:病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）|全国健康保険協会

働けなくなるリスクが低い

20～30代ならば、病気やけがで働けなくなるリスクは低めです。そのため、20～30代は保険に入らず保険金に充てるお金を投資や貯蓄に回したほうが、メリットが多いと感じる方もいるでしょう。


健康診断でも持病がなく、検査の数値も正常といった場合は不慮の事故でもない限り長期間働けなくなり、かつ障害年金の対象外といった状況になる可能性は低いでしょう。


就業不能保険は掛け捨ての商品が多いため、保険の中では安めです。しかし、その保険料を長期間貯蓄したり投資に回したりすれば、まとまったお金になる可能性があります。


井村FP

＜補足説明＞


保険だけが将来の備えではありません。貯蓄や投資のほうがいざというときに即まとまったお金を使えるメリットがあります。


就業不能保険は、就業ができない状態ならば無条件で保険金が下りる保険ではありません。審査の結果「保険を支払う条件に当たらない」と判断される恐れもあります。


就業不能保険に入っていれば安心とは限りません。できる限り備えはいろいろな手段で取っておきましょう。

会社員や公務員は保障が充実している

会社員や公務員は、健康保険と厚生年金に加入しているので傷病手当や障害年金が受給できます。公的保障が充実していれば、さらに民間の就業不能保険に入るメリットは低いでしょう。


健康保険と厚生年金の掛け金も高いため、万が一に備えるならば貯蓄や投資のほうがメリットが多いケースもあります。


気になる方は、一度加入している健康保険の傷病手当の条件等を確認してみてください。

井村FP

＜FPに相談するメリット＞


保険以外の保障には何が最適なのか、迷っている方もいるでしょう。アドバイスを受けたい場合は、FPに無料で相談できる窓口の利用がおすすめです。


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就業不能保険はいらない？と不安な方は無料FP相談を活用しよう

就業不能保険相談窓口マネーキャリアの紹介

就業不能保険は会社員や公務員にはメリットが少ない一方、フリーランスや自営業は一定のメリットがある保険です。

ただし、すべてのフリーランスや自営業に就業不能保険が適しているとは限りません。


収入、扶養している家族の有無、貯蓄や家計の状況等で就業不能保険へ加入するメリットの度合いがわかります。


迷っている場合は、無料でFPに相談できる窓口を利用して相談してみましょう。個人のお金のプロであるFPならば、おすすめの保険まで幅広いアドバイスが受けられます。

井村FP

＜編集部のおすすめ度★★★★★＞


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実際どうだった？就業不能保険の加入者に聞いた満足度調査

ここでは、実際に就業不能保険に加入している方に満足度を測るために以下のような質問でアンケート調査を行いました。就業不能保険への加入を検討している方は、実際の加入者の声を聞いて参考にしてください。


  • 就業不能保険に加入してよかったと思う点は何ですか？
  • 就業不能保険に加入して後悔した点・不満に思った点はありますか？
  • 就業不能保険を家族や友人におすすめしたいと思いますか？


※2025年6月18日～2025年6月21日時点での当編集部独自調査による 

就業不能保険に加入してよかったと思う点は何ですか？

井村FP

＜編集部から一言＞


就業不能保険に加入して最もよかった点として挙げられたのは「収入の確保・生活費の補填」と「精神的な安心感」「家族への負担軽減」の3点です。


いざというときでも保険で一定額の収入が確保できるのは、大きなメリットです。特に扶養している家族が多い場合は、いざというときに頼れる先があるという安心感は大きくなるでしょう。


また、自営業やフリーランスには定年がありません。だからこそ、高齢になっても仕事を続ける方が珍しくないでしょう。そのような方も就業不能保険があれば、安心感が高まります。

就業不能保険に加入して後悔した点・不満に思った点はありますか？

井村FP

＜編集部から一言＞


不満点として挙げられているのは「保険料の高さ」と「免責期間が長い」の2つです。就業不能保険は掛け捨ての商品が主流です。そのため「掛け捨てでこの保険料は高い」と感じる方も多いのでしょう。


また、免責期間の長さも後悔している方もいます。働けなくなってから60日から180日まで免責期間があるならば、貯金が乏しくなったり仕事に復帰したりするケースも珍しくありません。「もう少し免責期間が短かったら加入した」といった意見もあります。

就業不能保険を家族や友人におすすめしたいと思いますか？

井村FP

＜編集部から一言＞


「就業不能保険を家族や友人にすすめたいか？」の質問には、約半数の回答者が肯定的に回答しました。特に自営業やフリーランスは、会社員や公務員に比べると仕事ができなくなった場合の保障が手薄です。


就業不能保険があれば、病気やけが等の理由で働けなくなった場合の保障手段として使えます。ただし、保険料が高い、免責期間が長い等のデメリットもあるので、他の手段と比較検討して最適なものを選びましょう。


これから就業不能保険に加入する方にアドバイスがあれば教えてください

ここでは、実際に就業不能保険に加入した方の感想を一部抜粋して紹介します。迷った場合の相談先としておすすめの機関も紹介するので、参考にしてください。

40代男性


死亡したとき以外の家族への保障手段として使える

死亡保険は、被保険者が亡くなっていないと保険金が支払われません。死亡していないけれど働けない状況になった場合、家族に大きな負担がかかる可能性があります。


就業不能保険に加入していれば、生きてはいるが働けない状況になった場合に家族への負担を軽減することができるでしょう。

30代男性


子どもが小さい場合は加入するとメリットが大きい

子どもが小さいと配偶者もフルタイムで働けず、生活費もかかります。また、親世代も若いので十分な貯蓄がないケースも珍しくないでしょう。


子どもが小さく配偶者が十分に働けない期間だけでも加入しておけば、いざというときに収入がゼロにならずにすみます。期間限定と割り切れば、悪くない手段といえるでしょう。

30代男性


住宅ローンを抱えている場合は備えになる

住宅ローンを抱えている場合、就業できず、かといって死亡してもいない状態になると返済に行き詰まる可能性が高まります。


住居を失ってしまうと生活基盤が崩れる恐れも高まるため、就業不能保険に加入しておけば安心できます。住宅ローン分の一部でも保険でまかなえれば家計の負担も軽減できるでしょう。

30代男性


サラリーマンでももしものときの備えになる

サラリーマンは公的な保障が手厚いといわれていますが、傷病手当にも限度があります。例えば、精神的な病気になった場合復帰に数年かかるケースも珍しくありません。


保険料は安いとはいえませんが、安心を買うお金と考えれば高すぎるともいえません。貯蓄すると思って掛け金を支払っています。

30代男性


保険をもっと考えて選べばよかった

安心感を得るために加入しましたが、思っているより保険料が高く免責期間も長い点に不安を覚えています。掛け捨てですし、もっとよい保険があれば見直したいと考えています。


無料でFPに相談できる窓口を利用すれば、自分にぴったりの保険をアドバイスしてくれると聞きました。近いうちに相談に行きたいと考えています。

井村FP

＜編集部から一言＞


就業不能保険は、安心感を得られる点では優秀な保険です。しかし「掛け捨て」「保険金が高い」「免責期間が長い」といったデメリットも複数あります。


無料でFPに相談できる窓口を利用すれば、就業不能保険を利用するのがベストなのか、他の方法を選択したほうがいいのかアドバイスを受けられます。保険の見直しを考えている方も一度相談を検討してみましょう。


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就業不能保険の必要性が高い人の特徴

就業不能保険の必要性が高い人の特徴

ここでは、就業不能保険の必要性が高い人の特徴として、以下の5つを紹介します。

  • 自営業者・フリーランスの人
  • 貯蓄が少ない人
  • 住宅ローンや大きな借金がある人
  • 会社の福利厚生が手薄な人
  • 専門職・手に職が必要な仕事の人

自営業者・フリーランスの人

自営業者やフリーランスが加入できる国民健康保険には「傷病手当金」などの公的な収入補償制度がありません。自分で貯蓄していざというときに備える必要があります。


また、自営業やフリーランスは失業保険制度に加入していないため、病気やけがで働けなくなるとその日から収入がゼロになる可能性もあり、就業不能保険に加入するメリットは高いでしょう。

井村FP

＜補足説明＞


自営業者やフリーランスの場合、就業不能保険以外にも収入が途絶えた場合に備えた保険やセーフティーネットがあります。複数の手段が選択できる場合は、免責期間や保険料などを比較検討したうえで加入する商品を決めましょう。


「就業不能保険に入ってさえいれば安心」というわけではないので、注意が必要です。

貯蓄が少ない人

独立したばかりだったり、子どもが高校や大学に進学したりした等の理由で貯蓄が少ない場合も、就業不能保険に加入するメリットは大きいです。


貯蓄が少なければ、いざというときに動かせる現金が少なく生活に行き詰まる可能性が高まります。保険があれば、収入が途絶えることがありません。少ない貯金を切り崩さずに済む安心感も大きいでしょう。

井村FP

＜補足説明＞


貯蓄が少ない場合、保険金を支払いながら貯蓄を増やす工夫も大切です。就業不能保険は免責期間が60～180日程度ある商品も珍しくありません。免責期間は収入がないため、貯金が乏しいと免責期間に生活に行き詰まる恐れがあります。


必要ならば家計を見直し、月々少額でも貯蓄に回す工夫も大切です。

住宅ローンや大きな借金がある人

住宅ローンや教育ローンなどを組んでいる方は、就労が不能になると返済に行き詰まる可能性が高まります。特に、住宅ローンは支払いが滞ると家が競売にかけられる恐れもあるでしょう。


返済分だけでも就業不能保険でカバーできれば家計の負担を大幅に軽くできます。

井村FP

＜補足説明＞


住宅ローンや教育ローンは、家計を見直せば繰上げ返済ができる可能性もあります。特に住宅ローンと教育ローンの両方を利用している場合、どちらかを繰上げ返済できれば、家計の負担も軽くなります。


就業不能保険に加入するのと同時に家計見直しをして支出を抑えれば、万が一の事態が起こっても対処できるでしょう。

会社の福利厚生が手薄な人

会社員であっても会社の福利厚生が手薄なところもあります。できる限り自分で不測の事態に備えたい場合は、就業不能保険に加入すると安心感を得られます。


傷病手当金の期限が切れるタイミングで就業不能保険の保険金が受給できるようにすれば、収入が途切れることなく再就職に向けて体調を整えられるでしょう。

井村FP

＜補足説明＞


会社員の場合、就業が不能になったらどの程度保障があるか正確にわからない方も珍しくありません。就業が不能になった場合の保障は、傷病手当金のほか会社独自の保障制度があります。


就業不能保険の加入を検討している場合は、自分が働いている会社の福利厚生がどの程度なのかまずは確認しましょう。そのうえで加入する保険を検討すれば自分に合った商品を選びやすくなります。

専門職・手に職が必要な仕事の人

医師、歯科医師、美容師、大工、職人、スポーツ選手など、自分が持っている資格や技術で生計を立てている方の場合は、病気やけがで体が動かせなくなるとすぐに仕事ができなくなって生活に行き詰まる可能性があります。


特に、医師や歯科医師、美容師の場合は独立して自分で病院や歯科医院、美容院等を開いている方も多いでしょう。経営状態が順調でも自分の体が動かなくなると、一気に経営ができなくなる可能性があります。


就業不能保険に入っていれば、経営できない期間の生活費の足しになるはずです。

井村FP

＜補足説明＞


医師、歯科医師、美容師などはスタッフを雇って経営しているところも多いでしょう。自分が病気やけがで動けなくなった場合、スタッフの解雇が必要になるケースもあります。


人を雇っている場合は、売上に応じて法人化する、スタッフの収入を補う保険にも加入しておくなど就業不能保険加入以外の対策も必要です。


自分の仕事に合った保険についてアドバイスを求めたい場合は無料でFPに相談できる窓口を利用してみましょう。家計や収入、仕事の規模を踏まえて最適なアドバイスをしてくれます。


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就業不能保険の必要性が低い人の特徴

就業不能保険の必要性が低い人の特徴

ここでは、就業不能保険の必要性が低い人の特徴として以下の4点を紹介します。

  • 家計の収入源が複数ある家庭
  • 退職金や年金など将来の収入が見込める人
  • リスク許容度が高い人
  • 既に他の保険でカバーできている人

家計の収入源が複数ある家庭

子どもがすでに独立していて夫婦共働きの場合や、不動産をはじめとする不労収入がある場合は、あえて就業不能保険に加入する必要はありません。


いざというときに備えて普段からできるだけ貯蓄をする、無駄遣いをしないなどの家計の見直しをしたほうがいざというときに自由に使えるお金が多くなる可能性があります。

井村FP

＜補足説明＞


夫婦共働きでも子どもが小さく、どちらかが非正規雇用の場合などは、片方の収入がなくなると生活に行き詰まる可能性があります。夫婦共働きだから就業不能保険がいらないのではなく、片方が半年以上働けなくても家計に余裕がある状態ならば、保険に加入する必要性は低いでしょう。


就業不能保険への加入を検討している場合は、一度家計の状態を確認してみてください。

退職金や年金など将来の収入が見込める人

会社員で定年まであと少しであり、退職金、年金がもらえるとわかっている場合は就業不能保険に加入する必要性は低めです。


就業不能保険は60日～180日程度の免責期間がある商品が多いので、免責期間中に退職金が入ったり、年金の受給が始まったりするケースもあるでしょう。また、退職金や年金がもらえる年齢ならば、あえて再就職をしない選択肢もあります。

井村FP

＜補足説明＞


退職金で住宅ローンを返済する予定である場合や、年金の受給額が低い場合は就業不能保険をかけておいたほうがメリットが多いケースもあります。


年金や退職金の額、使い道、貯金の状態などを総合して判断してください。また、共働きの場合は配偶者が何歳まで働き続ける予定であるかも確認してライフプランを立ててみましょう。

リスク許容度が高い人

働けなくなったら実家に帰る、生活レベルを下げる等がスムーズにできる場合は、保険に加入する必要性は低めです。例えば、20代で独身、地方から都市部に働きに出ていて実家の親はまだ元気、などのケースが当てはまります。


また、若い年代の場合は一度仕事を退職して失業保険をもらいながら改めて就業を目指す選択肢もあるでしょう。

井村FP

＜補足説明＞


若い年代の場合、無理に同じ仕事を続けなくても体への負担が少ない仕事に転職する方法もあります。反対にある程度技術を持った高齢者の場合は、指導者の立場になって体への負担を減らしつつ、仕事を続ける選択もあるでしょう。


同じ仕事に復帰するのではなく、働き方を変えたほうがいいのか保険に入って同じ仕事への復帰を目指すのか、どちらが良いのか検討してみてください。

既に他の保険でカバーできている人

医療保険や生命保険など、他の保険で収入減少時の備えが十分にできている場合は、あえて就業不能保険に入る必要性はありません。特に、貯蓄性の高い生命保険や医療保険に入っている場合、生命保険から貸し付けを受けられます。


すでに複数の保険に入っている場合は、一度保障内容を確認してみましょう。加入が必要かどうかも分かってきます。

井村FP

＜補足説明＞


生命保険や医療保険は年代と共に見直しも重要です。「昔加入した保険は、今見ると保障内容があっていない」等の場合は、改めて保障内容を見直せば新しい保険に入る必要がないケースもあります。


保険の見直しの方法がわからない場合は、無料でFPに相談できる窓口を利用してみてください。FPは保険選びにも親身になって相談に乗ってくれます。


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就業不能保険はいらないと感じた場合におすすめの保険とは？

就業不能保険はいらないと感じた場合におすすめの保険
就業不能保険はいらないと感じた場合におすすめの保険には、以下のようなものが挙げられます。

保険種類医療保険がん保険生命保険
（定期・終身）		貯蓄型保険
個人年金保険		 所得補償保険
（短期型）		傷害保険
特徴入院や手術をした場合に
給付金が出る		がん治療で入院・通院した場合に
給付金が出る		死亡時に遺族に
保険金が支払われる		将来のために貯蓄しつつ
万が一の時に備えられる		1年未満の短期
就業不能に備えられる		けがによる入院・通院・手術に対して
給付金が出る
おすすめの
理由		入院後すぐに仕事に
復帰できる場合は
入院期間の生活の足しになる		がんならば、長期治療が必要でも
保険金で経済的負担を軽減できる		万が一のことがあっても
残された家族の生活を支えられる		貯蓄が苦手な方が
効率よく貯金したいときに便利		入院保険やがん保険と
併せて使っても効果的
けがのリスクが高い職場に
勤めている人向け		けがのリスクが高い職種、
職場に勤めている人におすすめ
井村FP

＜補足説明＞


ケガや病気に備える保険にはたくさんの種類があります。就業不能保険はけがや病気のどちらでも利用できる保険ですが、病気やけがの種類によってはがん保険や入院保険のほうがメリットが大きな場合もあります。


自分に適した保険に付いて悩んでいる場合は、FPに家計や仕事、年齢などを考慮してどの保険が最適か相談してみましょう。保険の見直しをしたい場合も有効です。


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【まとめ】就業不能保険はおすすめしないといわれる理由とは？

就業不能保険相談窓口マネーキャリアの紹介

就業不能保険は、就業ができなくなった場合に保険金が得られるメリットがあります。

その一方で、会社員や公務員ならば十分に公的な保障でカバーできる、掛け捨てなので貯蓄性がないといったデメリットもあります。また、他の保険に比べると保障範囲が限定されているのも注意点です。


加入するかどうか悩んでいる場合は、マネーキャリアに無料で相談してみましょう。加入がおすすめかどうかはもちろんのこと、家計や保険の見直しや自分に合った保険の相談などお金に関するさまざまな相談が何度でも無料で可能です。

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