「肺炎になったら保険に入れないって本当?」
「肺炎になると保険に入れないのか心配」
とお悩みではないでしょうか。
- 結論、肺炎になっても保険に入れる可能性はあります。しかし病気の状態や経過期間などによって保険加入の可能性が異なるため注意が必要です。
この記事では肺炎でも加入できる保険の探し方や注意点を解説します。
この記事を読むことで、肺炎の既往歴があっても適切な保険を見つけられるようになり、将来の医療費に備えることができるので、ぜひご覧ください。
※通院歴・治療歴は保険会社にバレる可能性が高いです。
※肺炎を隠して保険に加入すると告知義務違反となるため注意しましょう。
この記事の監修者 井村 那奈 フィナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナー。1989年生まれ。大学卒業後、金融機関にて資産形成の相談業務に従事。投資信託や債券・保険・相続・信託等幅広い販売経験を武器に、より多くのお客様の「お金のかかりつけ医を目指したい」との思いから2022年に株式会社Wizleapに参画。
>> 井村 那奈の詳細な経歴を見る
この記事の目次
肺炎でも保険に入れる可能性はある
多くの方が「肺炎になったら保険に入れない」と思いがちですが、実際には完治後の期間や年齢、保険会社によって加入できる場合があります。
例えば、肺炎が完治してから2~3年経過していれば、通常の保険に加入できる保険会社もあります。また、60歳以上の方であれば、肺炎の既往歴があっても加入を検討しやすい保険が存在する場合があります。
このように、保険会社ごとに引受基準が異なるため、複数の会社を比較検討することが重要です。
肺炎で保険に入る場合の注意点
肺炎で保険に入る場合の注意点は以下のとおりです。
- 告知義務違反に注意する
- 複数の保険会社を比較する
これらの注意点を理解して、適切な行動をとることで、肺炎の既往歴があっても保険に加入できる可能性が高まります。
告知義務違反に注意する
肺炎で保険に入る場合、告知義務違反に注意することが重要です。
告知義務とは、保険契約時に健康状態や既往歴を正確に保険会社に報告する義務のことです。
例えば、肺炎の既往歴を隠したり、軽く申告したりすると告知義務違反となり、保険金が支払われない可能性があります。
また、「軽い肺炎だったから申告しなくても大丈夫」と考えて隠すと、後に保険金を請求した際に調査が入り、契約解除となるリスクがあります。
そのため、肺炎の治療期間、入院の有無、完治時期などを正確に記録しておき、告知書には事実をありのまま記載することが大切です。
複数の保険会社を比較する
肺炎で保険に入る場合、複数の保険会社を比較することが重要です。
保険会社によって肺炎に対する引受基準が大きく異なるため、A社では加入できなくてもB社では加入できる場合があります。
例えば、ある保険会社では肺炎完治後5年経過が必要でも、別の会社では2年経過で加入可能な場合があります。また、通常の保険に加入できない場合でも、引受基準緩和型保険や無選択型保険という選択肢もあります。
複数社を比較することで、自分の状況に最も適した保険を見つけることができ、保険料や保障内容の面でも有利な選択ができる可能性が高まります。
肺炎の保険加入でお悩みなら無料FP相談で解消しよう
肺炎の保険加入でお悩みなら無料FP相談で解消することをおすすめします。
肺炎の既往歴がある場合の保険選びは、どの保険会社が加入しやすいか・どのような保険商品があるか・保険料はどの程度かかるかなど、通常よりも複雑で専門的な知識が必要になり、一人で調べるには限界があります。
そこでFPに相談することで、あなたの健康状態や家計状況に合わせて最適な保険を探してもらえます。
特に肺炎のように既往歴がある場合は、複数の保険会社の引受基準を熟知している専門家のアドバイスのもと保険選びを進めることで効率的に、失敗するリスクを減らした検討が可能になります。
肺炎で利用できる公的保障制度
肺炎で利用できる公的保障制度には以下があります。
- 高額療養費制度
- 難病医療費助成制度
これらの制度の内容を把握することで、追加で必要な保険保障額の目安を立てられるようになります。
高額療養費制度
高額療養費制度は、肺炎治療で医療費が高額になった場合に利用できる重要な制度です。
この制度により、1ヶ月の医療費が一定額を超えた場合、超過分が払い戻されます。
例えば、年収約370万円~770万円の方の場合、月の自己負担限度額は約8万円となります。
| 年収 | 自己負担限度額(月額) |
|---|---|
| 約1,160万円~ もしくは課税所得690万円以上 | 252,600円+(医療費-842,000円)×1% |
| 約770万円~1,160万円 課税所得380万円以上690万円未満 | 167,400円+(医療費-558,000円)×1% |
| 約370万円~770万円 課税所得145万円以上380万円未満 | 80,100円+(医療費-267,000円)×1% |
| ~約370万円 課税所得145万円未満 | 57,600円 |
| 住民税非課税世帯 | 35,400円 |
ただし、この制度は医療費のみが対象で、差額ベッド代や食事代、交通費などは含まれません。また、入院中の収入減少もカバーされないため、民間の医療保険で補完することが重要です。
難病医療費助成制度
難病医療費助成制度は、特定の難病による肺炎の場合に利用できる制度です。
この制度は、厚生労働省が指定する難病(指定難病)の患者に対して、医療費の自己負担額を軽減する制度です。
例えば、間質性肺炎などの特定の肺疾患が指定難病に該当する場合があります。
制度を利用すると、月額の自己負担上限額が所得に応じて設定され、通常の医療費負担よりも大幅に軽減されます。
ただし、すべての肺炎が対象となるわけではなく、指定難病に該当するか診断を受けて、重症度基準を満たせば助成の対象となります。
肺炎でも保険加入を検討する際に出るよくある質問
肺炎でも保険加入を検討する際に出るよくある質問として以下について解説します。
- 肺炎の入院費用は平均していくらですか?
- 肺炎でも加入しやすい引受基準の一例はありますか?
よくある質問への解説を見て、不安や疑問点を解消しましょう。
肺炎の入院費用は平均していくらですか?
肺炎の入院費用は一度の入院につき約80万~90万円、一日あたり約1万5,000円かかると言われています。
これらの費用は肺炎の種類や重症度、入院期間によっても異なりますが、肺炎は派の病気と比べて入院期間が長くなる傾向にあります。
仮に高額療養費制度を利用した場合、自己負担額は軽減されますが、差額ベッド代や食事代は別途必要となり、その間収入も減少するため、入院期間によっては家計に大きな負担となる可能性があります。
肺炎でも加入しやすい引受基準の一例はありますか?
肺炎でも加入しやすい引受基準の一例として通常の生命保険の場合は以下のような基準があります。
- 完治後2年以上経過かつ再発が見られない場合は無条件で加入可能
- 60歳以上であれば既往歴に関わらず無条件で加入可能
- 最近3カ月以内に、医師から入院・手術をすすめられたことがない
- 過去2年以内に、入院・手術をしたことがない
- 過去5年以内に、がん・上皮内がん、肝硬変、統合失調症、認知症、アルコール依存症で、医師の診察・検査・治療・投薬のいずれかを受けたことがない
これらの条件を満たせば、肺炎の既往歴があっても加入できる可能性が高くなります。
ただし、引受基準緩和型保険は加入しやすい反面、保険料が割高で、加入から1年間は保険金が半額になる「削減期間」が設定されている場合が多いです。
そのため、これらの条件も含めて総合的に判断することが大切です。
肺炎の保険加入・保険探しならマネーキャリアに相談!
ここまで、肺炎でも保険に入れる可能性や注意点、公的保障制度の活用法などを紹介してきました。内容をまとめると以下のとおりです。
- 肺炎の既往歴があっても完治後の期間や年齢によって保険に加入できる可能性がある
- 告知義務違反に注意し、複数の保険会社を比較検討することが重要
- 高額療養費制度や難病医療費助成制度などの公的保障も活用できる
- 肺炎の入院費用は約80万~約90万円かかるため保険での備えが重要
- 引受基準緩和型保険なら肺炎の既往歴があっても加入しやすい
しかし、肺炎の既往歴がある方の保険選びでは保険に対する知識を前提とした保険会社ごとの引受基準の違いや最適な保障内容の判断が必要になります。
そこでおすすめなのが、マネーキャリアの保険無料相談窓口への相談です。
マネーキャリアでは、持病があっても入れる保険のお探しや公的制度と組み合わせた過不足ない保険プラン設計をいたします!
相談料は無料なのでお気軽にご相談ください!