「iDeCoで50代におすすめの商品は？」
「iDeCoは50代から始めてもいいの？」
とお悩みではないでしょうか？
結論、50代からiDeCoを始めるメリットは十分にありますが、運用期間が短いため安定性を重視した運用商品を選ぶことが大切です。
この記事では、50代でiDeCoを始める方におすすめの商品タイプを紹介します。
また、50代からのiDeCoの商品選びで注意したいポイントも解説するので、ぜひ参考にしてください。
監修者 井村 那奈 フィナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナー。1989年生まれ。大学卒業後、金融機関にて資産形成の相談業務に従事。投資信託や債券・保険・相続・信託等幅広い販売経験を武器に、より多くのお客様の「お金のかかりつけ医を目指したい」との思いから2022年に株式会社Wizleapに参画。
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この記事の目次
- iDeCoで50代におすすめの商品をタイプ別に紹介
- 債券系（安定重視）
- 株式系（成長性確保）
- バランス型
- iDeCoで50代が商品を選ぶ際のポイント
- 基本方針は安定性重視と適度な成長性
- 低コストで実績のある商品を選ぶ
- 手間を減らす工夫をする
- 50代からのiDeCo・資産形成で悩んだら無料FP相談を活用しよう
- 50代からiDeCoを始めるメリット
- 年収のピーク時期のため節税効果が大きい
- 退職所得控除を2回活用できる可能性がある
- 教育費負担が終わり掛金に回せる余裕がある
- 50代からiDeCoを始めるデメリット
- 運用期間が短く損失を取り戻せないリスクが高い
- 受取時期が近いため税制改正や制度変更の影響を受けやすい
- 健康問題で収入が途絶えるリスクがある
- 50代でiDeCoを始めた場合の節税額・運用益をシミュレーション
- 50代からiDeCoを始める際の注意点
- 退職金制度との兼ね合いを確認する
- 掛金額は無理のない範囲で設定する
- 50代におすすめのiDeCo以外の資産形成方法一覧
- 50代からのiDeCo・資産形成で迷ったらマネーキャリアに無料相談しよう【まとめ】
iDeCoで50代におすすめの商品をタイプ別に紹介
- 債券系（安定重視）
- 株式系（成長性確保）
- バランス型
債券系（安定重視）
一つ目は、価格変動が少なく安定性を重視した「債券系」で、商品タイプでは以下のようなものにあたります。
- 国内債券インデックス型
- 先進国債券インデックス型（為替ヘッジあり推奨）
株式系（成長性確保）
二つ目は、老後までの期間で資産を増やす可能性を狙いたい方向けの株式系（成長性確保）で、商品タイプでは以下のようなものにあたります。
- 全世界株式インデックス型
- 先進国株式インデックス型
- 国内株式インデックス型（TOPIX連動など）
バランス型
三つ目は、大きな値動きを避けながら堅実な運用が可能なバランス型で、商品タイプは以下のとおりです。
- ターゲットイヤー型（2030-2035年設定）
- 安定成長バランス型
iDeCoで50代が商品を選ぶ際のポイント
iDeCoで50代が商品を選ぶ際のポイントとして以下3つ挙げられます。
- 基本方針は安定性重視と適度な成長性
- 低コストで実績のある商品を選ぶ
- 手間を減らす工夫をする
基本方針は安定性重視と適度な成長性
50代がiDeCoを始める際は、安定性を重視しつつ、適度な成長性も確保する方針が大事です。
退職まで10〜15年ほど運用期間が残されているため、すべてを保守的にする必要はありません。
一方で、20〜30代と比べて大きなリスクは取りづらく、インフレに備えて一定の成長性も必要です。
60歳以降の受取開始に向けて、徐々にリスク資産から安定資産へシフトしていく設計が望ましいです。
資産の増加と元本割れリスクのバランスを意識して商品を選ぶことが大切です。
低コストで実績のある商品を選ぶ
ポイント二つ目は、低コストで実績のある商品を選ぶことです。
運用期間が10～15年程度に限られる50代では、1年あたりのコスト負担が積み重なることで将来の受取額に大きな差が出てきます。
信託報酬（年間手数料）は0.5％以下の低コスト商品を選ぶのが基本です。
近年は手数料が安くても運用実績の良いインデックス型投資信託が多く、無理に高コストなアクティブ型を選ばなくても十分な成果が期待できます。
さらに、過去5年以上の運用実績がある商品を選べば、信頼性が高く、将来的な値動きの傾向も予測しやすくなります。
手数料と実績の両方を確認することが、安定的に資産を増やすためのポイントです。
手間を減らす工夫をする
ポイント三つ目は、手間を減らす工夫をすることです。
50代からのiDeCo運用では、無理なく続けられる仕組みづくりが重要です。
たとえば、資産配分を自動で調整してくれる「バランス型ファンド」などを活用すれば、投資初心者でも安心して運用を続けられます。
商品数は3～5本程度に絞ることで管理が煩雑にならず適度なリスク分散も可能で、10本以上に増えると把握が難しくなり、逆に1～2本では偏りすぎてしまうため注意が必要です。
また、年に1回はポートフォリオの見直しをするなど、定期的な確認のルールを設けておくと、より安心して資産形成を進められます。
50代からのiDeCo・資産形成で悩んだら無料FP相談を活用しよう
50代からのiDeCo・資産形成で悩む場合は、無料でFPに相談することをおすすめします。
退職までの時間が限られる50代は若い世代よりも慎重な判断が求められますが、適切な商品を選び、計画的に運用すれば資産形成は十分可能です。
しかし、無理のない積立額やリスク許容度の見極め、自分に合った商品選びなど自己判断だけでは難しいポイントも多くあります。
そんなときは、iDeCoに詳しいお金のプロであるファイナンシャルプランナー（FP）に相談するのが最も確実な方法です。
無料で相談できるサービスもあるため、迷ったらまずFPにアドバイスを受けてみましょう。
- 相談実績100,000件と実績が豊富で安心
- 自分の収入やライフプランに合った資産形成プランをプロ（FP）が一緒に設計してくれる
- オンラインで何度でも無料相談できるから、忙しい方でも安心して相談可能
50代からiDeCoを始めるメリット
50代からiDeCoを始めるメリットとして、以下があります。
- 年収のピーク時期のため節税効果が大きい
- 退職所得控除を2回活用できる可能性がある
- 教育費負担が終わり掛金に回せる余裕がある
年収のピーク時期のため節税効果が大きい
一つ目のメリットは、年収のピーク時期のため節税効果が大きいことです。
iDeCoの掛金は全額所得控除の対象となるため、課税所得が高いほど所得税・住民税の軽減効果が大きくなります。
特に年収700万円以上の方であれば、年間数万円単位の節税が期待できます。
これまで節税をあまり意識してこなかった方も、老後資金の準備と同時に税負担を軽くできるチャンスです。
定年退職前のラストスパートとして、iDeCoは非常に効果的な制度といえます。
退職所得控除を2回活用できる可能性がある
二つ目のメリットは、退職所得控除を2回活用できる可能性があることです。
退職金とiDeCoを分けて受け取れば、それぞれに退職所得控除を適用できるケースがあります。
タイミングを調整することで、税負担を最小限に抑えながら効率的に資産を受け取ることが可能になります。
将来の出口戦略を見据えた設計が、50代からのiDeCo活用には重要です。
教育費負担が終わり掛金に回せる余裕がある
三つ目のメリットは、教育費負担が終わり掛金に回せる余裕があることです。
これまで学費や生活費に充てていた分を、老後の資産形成に振り向けることができるようになります。
特に大学卒業後は急激に支出が減るケースが多く、その分をiDeCoの掛金として活用すれば、効率的に老後資金を準備できます。
また、生活が落ち着いたことで支出管理や資産運用に目を向けやすくなるのもこの時期の特徴です。
無理のない範囲で積立を始め、節税効果と資産形成を同時に実現するチャンスになります。
50代からiDeCoを始めるデメリット
50代からiDeCoを始めるデメリットについても以下に紹介します。
- 運用期間が短く損失を取り戻せないリスクが高い
- 受取時期が近いため税制改正や制度変更の影響を受けやすい
- 健康問題で収入が途絶えるリスクがある
運用期間が短く損失を取り戻せないリスクが高い
一つ目のデメリットは、運用期間が短く損失を取り戻せないリスクが高いことです。
50代からiDeCoを始める場合、運用期間が10年程度と限られるため、相場が下落した際に損失を回復する時間が足りない可能性があります。
そのため、ハイリスクな商品ばかりに偏ると、大きな損失を抱えたまま60歳を迎えるリスクもあります。
50代から始めるなら、リスクを抑えた商品構成と計画的な運用がより重要になります。
資産を守りつつ、適度な成長も目指すバランスの取れた方針を意識しましょう。
受取時期が近いため税制改正や制度変更の影響を受けやすい
二つ目のデメリットは、受取時期が近いため税制改正や制度変更の影響を受けやすいことです。
たとえば、受取時の課税ルールが変更された場合、想定していた節税効果が得られなくなる可能性もあります。
また、受取方法（年金・一時金）の選択によっては税金の負担が増えることもあるため、最新の制度動向を踏まえた対策が不可欠です。
特に60歳以降のライフプランを具体的に描きながら、受取時の損失リスクにも備える視点が重要となります。
健康問題で収入が途絶えるリスクがある
50代でiDeCoを始めた場合の節税額・運用益をシミュレーション
50代でiDeCoを始めた場合の節税額・運用益について、以下にシミュレーション内容と結果をまとめます。
▼シミュレーション内容
- 会社員
- 企業年金なし
- 年齢50歳
- 年収500万円
- 掛け金2万円
- 利回り3％
以下は、50代でiDeCoを始めた場合の節税額・運用益シミュレーションの結果です。
※参照：節税シミュレーション｜楽天証券
上図より50歳から月2万円でiDeCoを始めた場合、15年間で約72万円の節税効果と約94万円の運用益が見込めることがわかります。
50代からiDeCoを始める際の注意点
50代からiDeCoを始める際には、以下の2つのポイントに注意が必要です。
- 退職金制度との兼ね合いを確認する
- 掛金額は無理のない範囲で設定する
退職金制度との兼ね合いを確認する
一つ目の注意すべきポイントは、退職金制度や企業年金との兼ね合いを事前に確認しておくことです。
なぜなら、iDeCoの受取方法によっては退職所得控除の適用に影響が出る可能性があるためです。
たとえば、退職金とiDeCoを同じ年に一時金として受け取ると、控除枠が重複してしまい、課税対象額が増える恐れがあります。
そのため、勤務先の退職金の受取時期や金額、企業型年金との併用状況などを確認し、受取方法（年金型・一時金型）を慎重に検討しましょう。
不安な場合は、税理士やFPなどの専門家への相談もおすすめです。
掛金額は無理のない範囲で設定する
二つ目の注意すべきポイントは、掛金額は無理のない範囲で設定することです。
老後への不安から高額な掛金を設定してしまうと、生活費に影響が出たり、途中で継続が困難になるリスクがあります。
50代は教育費や住宅ローンなどの支出が落ち着いてくる時期でもありますが、急激な負担増は避けましょう。
たとえば、月1万円から始めて状況を見ながら増額するなど、柔軟な運用が効果的です。
継続可能な金額で無理なく積み立てることが、安定した資産形成への第一歩となります。
50代におすすめのiDeCo以外の資産形成方法一覧
ここでは、50代におすすめのiDeCo以外の資産形成方法を以下に紹介します。
つみたてNISA
- 年40万円×20年＝800万円の非課税枠
- 緊急時の流動性を確保
個人向け国債・定期預金
- 生活防衛資金として6ヶ月〜1年分
- 親の介護費用として300〜500万円
- まとまった資金の運用
- 定期収入の確保
それぞれの制度の特徴を理解し、自分のライフプランに合った資産形成を行いましょう。
50代からのiDeCo・資産形成で迷ったらマネーキャリアに無料相談しよう【まとめ】
これまで50代からiDeCoや資産形成を行うことについて、以下のような解説をしてきました。
- おすすめ商品は「債券系・株式系・バランス型」
- 安定性と成長性のバランスを取りつつ、低コストで実績のある商品選びがポイント
- メリットは、節税効果や退職控除の活用など
- デメリットは、運用期間の短さや健康リスクなど
ご覧いただいた通り、50代からでもiDeCoを使い資産形成はできますが、デメリットや注意点にも注意しなければ損失につながる恐れがあります。
そんな資産形成に不安がある方は、専門家（FP）の視点を取り入れることでより安心して運用を始めることができます。
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