住宅購入をするタイミングはいつ?購入時期におすすめがあるのかも解説のサムネイル画像


▼この記事を読んでほしい人

  • それなりの年齢になってそろそろ住宅購入を、と考えている方
  • 結婚や出産などのライフイベントを迎えた方
  • 年収が上がって貯蓄に余裕が出てきた方


▼この記事を読んでわかること

  • 住宅購入者が多い世代は30代~40代
  • 住宅購入者の世帯平均年収は700万円前後
  • 住宅購入の時期はライフイベントを迎えるときが多い

マイホームの購入は人生の中で最大のイベントと言っても過言ではありません。この記事を読んでいただくと、いつ住宅購入を考えれば良いのか、一般的なタイミングを知ることができ、今後のライフプランの構築に役立てていただけます。

内容をまとめると

  • 住宅購入を考える時期を迎えるのは30代~40代の人が多い
  • 住宅購入をする時期の世帯年収としては600万円~800万円がボリュームゾーンとなっている
  • 住宅購入を考える時期に起こるライフイベントは、結婚や出産などがある
  • 子どもが独立したあとに住宅購入を検討する人も多い
  • 住宅購入を考えるのに必要な不動産価格の推移だが、2021年度は上昇傾向にある
  • 住宅ローン控除を使えば、住宅購入の費用が大幅に安くなる
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住宅購入のタイミングは結婚や出産といったライフイベントが絡んでくることが多いです。いつ住宅購入すべきか迷っている人のために、住宅購入をする人の平均世代や平均年収などを交え、人生の節目での購入目的を中心に解説していきます。

この記事の目次

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住宅購入をするタイミングはいつが多いのか


住宅購入を検討するときにまず気になるのが年齢です。


購入時期が早すぎると住宅ローンの返済が大変だったり、逆に遅すぎると返済が終わる頃には70歳を過ぎているといったことになりかねません。


住宅購入をする年齢は、購入前にしっかりと考えておく必要があります。


住宅購入の時期としては、購入者が30代~40代のときが最も多いです。


国土交通省が公表している、令和元年度の「住宅市場動向調査報告書」によれば、新築の戸建て住宅の場合、購入者の平均年齢は36.8歳となっています。


また、マンションの新規購入の場合は平均年齢が39.4歳となっており、戸建て住宅よりも平均年齢が上がっています。


住宅ローンは一般的に20~35年と長期で組むケースが非常に多く、完済の時期を定年退職の時期に合わせる方が多いです。


そのため、必然的に30代での住宅購入が多くなるというデータになっています。

住宅購入時期の平均世帯収入

年収が上がってきてある程度貯蓄ができてきたら、住宅購入を考える時期となる人が多いです。


住宅購入時期の平均世帯収入について、住宅の種類や形態ごとに以下にまとめました。


なお、このデータは国土交通省が公表している、令和元年度の「住宅市場動向調査報告書」をもとにしています。

住宅の種類・形態平均世帯収入
注文住宅(全国平均)744万円
注文住宅(三大都市圏)781万円
戸建て住宅(三大都市圏)
分譲住宅
688万円
戸建て住宅(三大都市圏)
中古住宅
720万円
マンション(三大都市圏)
分譲住宅
798万円
マンション(三大都市圏)
中古住宅
694万円

このように、住宅の種類や形態によって変動はあるものの、住宅購入時期の世帯年収としてはおおむね700万円が目安になっています。


この年収帯は高いように感じる方もいるかもしれませんが、世帯年収はあくまでも世帯全員の収入の合算であり、主に働いている方の他に、パート収入なども合わせた年収となっています。

住宅購入は節目のタイミングが多い


また、住宅購入を考える時期としては人生の節目、いわゆる大きなライフイベントが起きるタイミングが多くなります。


もちろん投資目的や一人で生活していて住宅を購入する人もいるでしょうが、一般的には結婚や出産、子どもの進学時などが主な住宅購入の時期になります。


特に子どもができたときは、結婚時よりも広い家が欲しくなるものであり、実際住宅購入のタイミングとして考える人が最も多いでしょう。


またあまりイメージにないかもしれませんが、それ以外にも子どもが独立したあとも住宅購入を考えるタイミングとなります。


それぞれの節目の時期に、どういった目的で住宅購入を考えるのかを以下で解説します。

結婚

まず、住宅購入を考える最初のきっかけは結婚をしたときです。


それまで一人暮らしをしていたり、実家に住んでいた人も結婚すれば一つの新たな世帯となり、その生活の基盤となる住宅購入を検討するタイミングになるでしょう。


また、夫婦二人だけであれば共働きとなることも多い時代で、一般的に世帯貯蓄が最も増える時期でもあります。


計画的な夫婦であれば、早い段階から頭金をしっかりと貯め、月々の返済額を抑えた優良なローンを組むチャンスでもあります。


加えて、若いうちにローンの借り入れを開始していれば、完済時の年齢でもまだ働いている時期になります。


老後の貯蓄も余裕をもって準備できるため、結婚を機に住宅を購入するメリットは大きいです。


しかし、転勤や転職などでやむを得ず引っ越す必要が出てきたり、子どもができたときや親族の介護が必要になったりと、将来の変動要素を考慮して慎重に家を選ぶ必要もあります。

出産

次に住宅購入を考えるきっかけとしては、出産を迎えたときです。


住宅金融支援機構の「住宅ローン利用予定者調査」によれば、住宅購入の動機として最も多いのが「子どもや家族のため」となっています。


子どもができて、家族の人数が増えたときは最も住宅購入を考えるべきタイミングといえるでしょう。


今まで2人での生活だった住宅が3人、4人になると手狭になることや、子どもができることで教育施設や周辺の住環境なども考慮する必要がでてきます。


また、子どもがある程度大きくなってくると友達ができたり、その地域での生活に慣れることもあり住環境を動かしにくくなります。


子どもができてから1~2年のうちに、しっかりと腰を下ろして育児をするための住宅を探すのが良いでしょう。


子育てに力を入れている自治体や、住みやすい地域、買い物がしやすい地域など自分の生活スタイルにも合ったところをじっくり選ぶことが大切です。

子供の進学時

また、子どもの進学時も住宅を購入する時期のひとつといえます。


この時期の住宅購入は、初めて住宅を購入するというよりも、引っ越し先として新たな居住地を探すといった意味合いが大きくなります。


子どもが通いたい学校が遠距離にあったり、大学進学で全く居住地が変わってしまうといったケースでは、親も一緒に引っ越して新たな家を購入するといったことも考えられます。


もちろん子どもに一人暮らしをさせることも選択肢のひとつですが、親にとっては仕送りなどで金銭的に大きな負担になるのも事実です。


それまでの住宅を売却して次の住宅の購入資金に充てるなどの動きができるのであれば、子どもの進学を一つのきっかけとして新たに住宅を購入するタイミングと言えるかもしれません。

子供の独立時

最後に、子どもが就職などで独立し、一人暮らしを始めるなど家から出ていった後も住宅購入のタイミングといえます。


子どもが家から出ていったあとは、住みなれているとはいえ広すぎる家はかえって不要になっていくものです。


掃除などの毎日の管理が大変になったり、年をとってからは階段を昇り降りするのが難しくなったりと、動き回ることも少なくなるため広い家は必要ないという人もたくさんいます。


そんなときは、少し小さめの家に住み替えるということも選択肢のひとつになります。


ただし、子どもが独立したときは自身が40代後半から50代以上の年齢になっているため、住宅ローンを新たに長期間で組むのは難しくなります。


高額なローンは組みづらいため、子どもの独立後に新たに住宅購入を考えている人は、頭金も貯めておくなど資金計画をしっかりと立てておかなければなりません。

2021年の不動産価格は上昇傾向


住宅購入に関して気にしなければならない他の要素として、不動産価格があります。


住宅や土地の価格は常に一定の価格ではなく、地価や景気の動向によって常に変動しています。


国土交通省の「不動産価格指数」によると、2013年移行、2021年現在も不動産価格は上昇傾向にあります。


2020年は一時的にコロナウイルスの影響により不動産価格が下落した月もありますが、2021年は再び上昇傾向となっています。


特にマンションの価格上昇率は、戸建て住宅よりも高い傾向にあります。


今後の不動産価格についてはっきりとしたことは言えませんが、2022年は生産緑地からの転換で大幅に宅地に切り替わる、いわゆる2022年問題が控えています。


一時的に不動産価格の下落も考えられていますが、住宅を購入する際にはこういった不動産価格の推移も見極めながら選ぶと良いでしょう。


また、住宅購入においては住宅ローンを組む場合がほとんどですが、その際には金利を考慮する必要もあります。


住宅ローンの金利はここ10年ほどは下がったまま横ばいが続いており、かなりの低金利になっています。


住宅ローンを組むには悪くない状態といえるため、この低金利を活用して返済金額を抑え、住宅を購入する良い機会ととらえることもできます。


住宅購入の際には、こういった金融面での情報をしっかりと集めるようにしましょう。

補足:確定申告は家を買った翌年の1月から3月15日までにしよう

居住用に住宅購入をすると、10年間にわたり住宅借入金等特別控除(住宅ローン控除)を受けることができます。


この制度は、年末時点の住宅ローンの元金残高に1%を掛けた金額を、所得税から控除することができる税制です。


控除額は1年あたり最大40万円で、10年間で計算すると最大400万円もの所得税の還付を受けることができるのです。


住宅購入を考えている人は、この制度を最大限活用することでかなり支出を抑えることができます。


しかし、住宅ローン控除を受けるためには、住宅購入をした初年度に確定申告を行う必要があります。


2年目以降は年末調整でも住宅ローン控除の適用を受けることができるため、サラリーマンにとっては手間は大きくありませんが、初年度のみ確定申告が必須なのでご注意ください。


確定申告を行うタイミングは、住宅購入した年度が含まれる年で、住宅購入の翌年3月15日が申告期限となります。


住宅購入の翌年1月頃から準備をしておき、必ず住宅ローン控除を受けるようにしましょう。


参考:住宅借入金等特別控除の概要

まとめ:住宅購入のタイミングに関する悩みはプロに相談


住宅購入のベストなタイミングや時期について見てきましたが、いかがでしたでしょうか。


今回のこの記事のポイントは、

  • 住宅購入をする年代は30代~40代が多い
  • 住宅購入者が多い世帯の平均年収は700万円前後
  • 住宅購入は結婚や出産といった人生のイベント時期に行う人が多い

です。


住宅購入はこれからの人生を決める一大イベントであり、また最もお金のかかる買い物でもあるため、お金のことについても最も悩む時期でもあります。


いつ購入するかによって、将来の資金計画は大幅に変わってきます。


マネーキャリアのお金相談ではそういった資金計画も含め、ライフプランや保険、お金のことを総合的に相談することができますので、住宅購入の時期にはぜひご活用ください。

記事監修者「谷川 昌平」

この記事の監修者谷川 昌平
フィナンシャルプランナー

東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」「ほけんROOM」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。