【iDeCo】月1万円のつみたては意味ない?20年間のつみたてでの節税額は?のサムネイル画像
▼この記事を読んでほしい人
  • iDeCoの加入を検討している人
  • 老後資金の準備を始めたい人
  • 最適な資産運用の方法を探している人

内容をまとめると

  • iDeCoは月1万円の積み立てでも運用益や節税効果が期待できるので、意味がある
  • 月1万円、年3%で積み立てた場合、10年で19万円、20年で88万円、30年で230万円の運用益が出る
  • iDeCoは減税効果も大きく、月1万円で20年積み立てると48万円の減税になる
  • iDeCoを月々いくら積み立てるかなど、将来のお金についてわからないことがあればマネーキャリアで無料相談がおすすめ

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iDeCoにおいて「月1万円の積み立てなんて意味ない!」と考えていませんか?本記事を読めば、その考えが大きな間違いであることがわかるでしょう。時間を味方につけて運用することで、多くの運用益が期待できるのに加え、節税効果も高いです。

記事監修者「谷川 昌平」

この記事の監修者谷川 昌平
フィナンシャルプランナー

東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」「ほけんROOM」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

この記事の目次

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【iDeCo】月1万円の投資でいくら老後資金を準備できる?


iDeCoに月1万円で投資することで、どれほどの老後資金を準備できるのでしょうか。以下の条件で、シミュレーションしながら解説していきます。

  • 10年間、月1万円の積み立て投資をした場合
  • 20年間、月1万円の積み立て投資をした場合
  • 30年間、月1万円の積み立て投資をした場合

月1万円で年間12万円の投資は、「意味がない」と考えている人もいるかもしれません。しかし、大きな効果が期待できるので、まずは具体的な数字を見てみましょう。

【10年間】iDeCoの月1万円投資でいくら準備できるかシミュレーション

iDeCoの月1万円投資を10年間続けることでどれだけの金額を準備できるのでしょうか。具体的にシミュレーションをいたします。


年収500万円の55歳会社員が、運用利率3%で月1万円の投資を10年間行った場合、準備できる老後資金額は、1,397,414円です。積立元金が1,200,000円なので、197,414円の運用益を出したことになります。


10年間というiDeCoの資産形成期間としては比較的短い時間で、1万円の積み立て金額でも、十分に資産形成効果があることがわかりますね。もちろん、利益が出るとは限らない点はあらかじめ検討しておかなければなりません。

【20年間】iDeCoの月1万円投資でいくら準備できるかシミュレーション

次に、iDeCoの月1万円投資を20年間続けることでどれだけの金額を準備できるのでしょうか。具体的にシミュレーションをしてみましょう。


年収500万円の45歳会社員が、運用利率3%で月1万円の投資を20年間行った場合、準備できる老後資金額は、3,283,020円です。積立元金が2,400,000円なので、883,020円の運用益を出したことになります。


10年間積み立てをした場合と比較して、運用益は4倍以上です。時間を味方につけることが、投資成功のポイントであることがわかるのではないでしょうか。

【30年間】iDeCoの月1万円投資でいくら準備できるかシミュレーション

最後に、iDeCoの月1万円投資を30年間続けることでどれだけの金額を準備できるのでしょうか。具体的はシミュレーション以下の通りです。


年収500万円の35歳会社員が、運用利率3%で月1万円の投資を30年間行った場合、準備できる老後資金額は、5,827,369円です。積立元金が3,600,000円なので、2,227,369円の運用益を出したことになります。  


10年間積み立てをした場合と比較して運用益は11倍以上、20年間積み立てした場合と比較すると運用益は2.5倍以上です。


このように、積立期間が長ければ長いほど、多くの運用益が期待できます。

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iDeCo(イデコ)は毎月1万円だと意味ないって本当?20年間の節税額は?


「iDeCoは少額で積み立てをしても、節税対策になるわけがない」と考えていませんか?iDeCoは、少額の積み立てでも大きな節税額になります。


具体的にシミュレーションしてみましょう。


年収500万円の45歳会社員が、月1万円の投資を20年間行った場合、税額軽減額の合計は48万円にもなります。


このように、iDeCoで1万円を積み立てることによって、多くの運用益を期待できるのに加えて、節税対策も可能です。


iDeCoは60歳にならないと資産を引き出せない制度であるため、加入に慎重になる気持ちもわかりますが、できるだけ早くに加入すべきかの検討をしておきましょう。

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iDeCoの積立額に応じた運用益は?金額別に解説


iDeCo積立額に応じた運用益はどのようになるでしょうか。


年収500万円の30歳会社員が65歳になるまでの35年間に、運用利率3%で運用した場合のシミュレーションは次の通りです。

毎月の掛金運用益合計金額
(積立元金+運用益)
5,000円1,607,818円3,707,818円
10,000円3,215,637円7,415,637円
15,000円4,823,455円11,123,455円
20,000円6,431,273円14,831,273円

毎月5,000円の拠出でも、35年間積み立てることで160万円以上の運用益を出すことが可能です。


設定した「運用利率3%」は、運用益を出しながら安全な運用を行いたいときに用いる数字なので、決して多すぎる利益を見込んでいるわけではありません。


老後資金を準備するにあたり、上記の金額を積み立てることができれば心強いですよね。

iDeCoを月1万円積み立てた場合のメリットを確認


iDeCoを月1万円積み立てた場合のメリットは次の通りです。

  • 受け取るときも大きな控除を受けられる
  • 掛金が全額所得控除
  • 運用益も非課税で再投資できる

このようにiDeCoには大きな節税効果があり、資産形成に大きな効果を発揮します。さらに理解を深めていただくために、それぞれのメリットを深堀りして解説していきます。

メリット①:受け取る時も大きな控除を受けられる

1つ目のメリットは、受け取るときも大きな控除を受けられる点です。


運用資産の受取方法は以下の2種類です。

  • 年金として分割で受け取る
  • 一時金として一括で受け取る

年金として分割で受け取る場合、「公的年金等控除」が適応されます。控除額は、年金受取者の年齢や年金収入の合計から決定します。


一時金として一括で受け取る場合、勤続年数に応じた「退職所得控除」が適応されます。控除額は次の通りです。

勤続年数控除額
20年以下40万円×勤続年数(計算結果が80万円以下になる場合は80万円)
20年超800万円+70万円×(勤続年数ー20年)

どちらの受け取り方でも税制優遇を受けられる点は変わりません。しかし、退職金額や他の年金制度加入状況によって一番得をする受け取り方が変わるので、あなたに最適な受け取り方を検討しておきましょう。

メリット②:掛金が全額所得控除

2つ目のメリットは、掛金全額が所得控除の対象となる点です。


所得税や住民税は、「課税所得」に所定の税率をかけて算出します。つまり、課税所得が少なければ少ないほど、納める税金は少なくすむのです。


課税所得の計算式は以下の通りです。

課税所得=給与所得ー所得控除

給与所得から所得控除として掛金を差し引くことで、課税所得が減少します。その結果、納めるべき所得税と住民税の税額が減少するのです。

   

例えば、毎月1万円の掛金を拠出したとしましょう。所得税10%、住民税10%とすると年間で2.4万円の税金が軽減されます。

メリット③:運用益も非課税で再投資できる

3つ目のメリットは、運用益も非課税で再投資が可能な点です。


金融商品を運用すると、通常であれば運用益に対して20.315%が課税されます。しかし、iDeCoで運用すれば非課税です。


例えば、金融商品を運用して、10万円の運用益を出したとします。iDeCoに加入していなければ、20,315円を納税しなければならないので、最終的に手に入るのは79,685円です。


それに対して、iDeCoに加入していれば、運用益10万円を全て手にすることができます。


本来ならば、税金として差し引かれた分も投資に回すことができるので、効果的な投資効果を見込めるでしょう。

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iDeCoの掛け金の考え方!計算式を紹介


iDeCoを活用する際、掛金はどのように決めればいいでしょうか。掛金を決める際のポイントは次の通りです。

  • 自分の加入区分を確認する
  • 60歳の時点でいくら貯めたいか考える
  • 最終積立金額を計算式で求める
大切なのは、必要な老後資金額をある程度定めながらも、自由に動かせるキャッシュを確保しておくことです。それぞれ解説していきます。

①自分の加入区分を確認する

iDeCoは、加入者の職業や資格によって月ごとに拠出できる限度額が決まっています。まずは自分の加入区分を確認することから始めましょう。


それぞれの加入区分における限度額は次の通りです。

  • 第一号被保険者(自営業)…6.8万円
  • 第二号被保険者(会社員・公務員)…1.2万円~2.3万円
  • 第三号被保険者(専業主婦)…2.3万円

退職金がなく、老後資金を準備する必要性が高い自営業者は、他の職業と比べて限度額が多めに定められています。


将来受け取りたい額から毎月の掛金を計算しても、掛金の上限額を超えることはできませんので、注意が必要です。

②60歳の時点でいくら貯めたいか考える

60歳の時点でどれぐらいの老後資金を準備したいかを考えてみましょう。ポイントは、iDeCoだけでなく他の金融商品(預金など)と組み合わせて、どれだけiDeCoで資金を準備しておきたいのかを考えることです。


「老後に2000万円の資金が必要である」とするデータがあることを聞いたことがある人もいるかもしれません。そこで、例として20歳の人が預金とiDeCoでそれぞれ1,000万円ずつを用意するとします。


iDeCoで1,000万円を用意するためには、月額10,800円を年率3%で運用すれば達成可能です。


このように、60歳の時点でどれぐらいの老後資金を準備したいかを考えることで月々の拠出額が明確になります。

③最終積立金額を計算式で求める

人生にはさまざまなライフイベントがあることに加え、急な出費でお金が必要になることもあるでしょう。


そこで、手元にどれだけのキャッシュを残しておきたいかを考えてから掛金の金額を決めてみてはいかがでしょうか。1か月にどれくらい拠出できるかを考えて、老後資金形成の準備を始めましょう。


拠出額の最終積立金額がどれくらいになるのかを算出するための計算式は次の通りです。

最終積立額 =毎月の掛金×運用期間(12カ月)×年金終価係数

また、シミュレーションサイトを利用することでも、最終積立額を調べることが可能です。


国民年金基金連合会が運営するiDeCo公式サイトの、「かんたん税制優遇シミュレーション」では税制優遇額を調べられますので、参考にしてみてはいかがでしょうか。

マネーキャリアの公式HPはこちら

iDeCoの掛け金に関する注意点


掛金額を決めたら、いよいよiDeCoで資産運用を始めましょう。iDeCoに加入するだけで十分に節税効果が期待できますが、どうせならば利益を最大化させて資産運用をしたいですよね。


そのための注意事項は次の通りです。

  • iDeCoの掛金は定期的に見直す
  • iDeCoをどこで運用するかを考える
上記をふまえて、効果的な資産運用を行いましょう。

iDeCoの掛け金の注意点①定期的に見直す

iDeCoの掛金金額は、収入やライフスタイルの変化に応じて、定期的に見直しましょう。


iDeCoの開始当初は、少なめの金額でスタートしてみてもいいかもしれません。年齢を重ねて収入が増加したタイミングで、掛金を増やせる余裕があれば掛金の金額を見直しましょう。


もし、上限額まで拠出していない場合には、上限額まで増額して節税メリットを享受するのがおすすめです。


他にも、次のような戦略が考えられます。

  • 独身や共働きで余裕があるときは1万円以上で運用し、住宅ローンなどでキャッシュが必要になったら拠出額を減らす。
  • セカンドライフが近づき年収も高くなる50代は、思い切って上限額を拠出する。

ちなみに、拠出額を変更できるのは1年に1回です。あなたにとって最適なiDeCo活用法を考えましょう。

iDeCoの掛け金の注意点②どこで運用するかを考える

iDeCoをどこで運用するか選ぶことも、資産形成において重要なポイントです。


iDeCo運用中は、運営管理機関に手数料を支払わなければなりません。


運用益をコントロールすることはできませんんが、手数料をできるだけ低く抑えて、出ていくお金を減らすことは可能です。手数料は運営管理機関によって異なるので、できるだけ手数料がかからない運営管理機関を選びましょう。


初心者におすすめの運用方法は、口座管理手数料が無料の運営管理機関で、インデックス型投資信託に投資をすることです。インデックス型投資信託は、広範囲の分散投資が可能なので、リスクを分散しつつ預金よりも効率的に資産運用ができるでしょう。

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まとめ:iDeCoの相談はマネーキャリアへ

iDeCoは、月1万円の拠出でも、節税効果が高く十分に効果的な資産運用が期待できます


iDeCoへの加入を検討しているのであれば、まずはマネーキャリアの無料相談を活用してみてはいかがでしょうか。

相談満足度98.6%をほこる専門家が、iDeCoに関する疑問点を何度でも解説いたします。


資産運用は将来にかかわる重要な決定ですので、さまざまな情報を集めておくことが大切です。

オンラインでの気軽な相談も可能ですので、ぜひご活用ください。

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