椎間板ヘルニアでも保険に加入できる？椎間板ヘルニアでも入れる保険を徹底解説

老若男女問わず「腰痛」で悩んでいる人は多くいますが、腰痛が起こる原因はさまざまあり、世間でよく知られている病気に「椎間板（ついかんばん）ヘルニア」があります。

ちまたでは、椎間板ヘルニアのと診断され治療中の人は医療保険に入りづらくなると言われていますが、実際のところどうなのか気になりますよね。

持病があると医療保険に加入しづらいというのは本当ですが、実は椎間板ヘルニアでも加入できる保険もあるので希望をお持ちください。

そこでこの記事では、

• 椎間板ヘルニアでも加入しやすい医療保険
  
• 椎間板ヘルニアで医療保険に加入する際の注意点
  
• 医療保険の相談におすすめの保険相談サービス4選！
  
• 椎間板ヘルニアの人の医療保険に関するQ&A
  

以上の4つを詳しく解説していきます。 

ひとまずこの章では、椎間板ヘルニアとはどういう病気か、またその治療法などについて触れています。

この記事を読んでいただければ、椎間板ヘルニアの人が医療保険を検討するときのポイントがわかるようになっています。ぜひ最後までご覧ください。

椎間板ヘルニアを患っている人の多くは、腰や足などに激しい痛みやしびれなどを感じます。症状がひどいと、日常生活がままならなくなるほどの病気です。

なぜそのような痛みが出てくるかというと、背骨の骨と骨の間でクッションの役割を果たしている椎間板の中身である髄核（ずいかく）が飛び出すからです。この飛び出した髄核が神経を圧迫し、腰や足の痛み・しびれなどにつながります。

ここで補足説明になりますが、人間の身体の真ん中に通っている背骨は、首から腰までの間に24個の骨が重なり合ってできています。それらの骨と骨の間にクッションのような椎間板があるのです。

椎間板ヘルニアの症状の重さにより、入院・手術をすることもあります。

椎間板ヘルニアの治療法には大きく分けて2つありますが、それは「保存療法」と「手術療法」です。椎間板ヘルニアは自然に治ることもあり得るため、いきなり手術とはならず保存療法から始めていきます。

保存療法には「薬物療法」「神経ブロック治療」「理学療法」の3つがあります。薬物療法は、薬で炎症をおさえたり、筋肉の緊張を和らげたりして痛みを取っていこうとするやり方です。

神経ブロック治療は、強い痛みに対して、局所麻酔・ステロイド薬を注射して痛みを和らげるという方法です。

理学療法はリハビリ療法とも呼ばれ、牽引（けんいん）療法で筋肉を伸ばしたり、温熱療法で筋肉の血行をよくしたりします。コルセットを利用することもあります。

保存療法をある程度続けても良くならずに、麻痺などの症状で日常生活を送るのが困難になってくると、患者が希望すれば手術へと進みます。

椎間板ヘルニアでも医療保険に普通に加入できるのでしょうか。その答えは、なかなか難しいが入れる保険もあるということです。

椎間板ヘルニアの人は、生命保険の種類の中の「死亡保険」や「がん保険」にはすんなり加入できるでしょう。椎間板ヘルニアが原因で死亡したりがんになる危険性が高まることはないと考えられているためです。

しかし「医療保険」はそうはいきません。なぜなら、椎間板ヘルニアの人は健康な人に比べて入院・手術の可能性が高いからです。持病がある人と健康な人が同じ保険に入ると公平ではなくなります。

持病がある人は「部位不担保」という条件付きで通常の医療保険に入れる可能性があります。部位不担保とは、特定の部位や病気（持病の部分）を一定期間保障対象からはずすことをいいます。

しかし、心配な持病について一定期間保障が得られないのでは困るという人もいますよね。一番気になる持病への備えとしたい場合は、違うタイプの保険商品を検討していくことになります。それについては次の章で見ていきましょう。

椎間板ヘルニアでも加入しやすい医療保険とはいったいどんな保険なのでしょうか。

そこで、この章では、

• 引受基準緩和型保険
  
• 無選択型保険
  
• まずは通常の医療保険を検討する
  

椎間板ヘルニアでも加入しやすい医療保険には、引受基準緩和型保険があります。文字通り保険会社が保険加入基準をゆるくしている保険です。持病があっても入りやすく、持病の悪化への備えとすることができます。

この保険に入るためには、保険会社が用意している3個から5個ほどの質問に「いいえ」と答えなければなりません。

保険会社が用意している質問には、「現在入院中ですか？」「過去3ヶ月以内に入院・手術・検査をすすめられましたか？」などがあります。

このタイプに加入できると、椎間板ヘルニアが悪化して入院や手術をしても給付金が受け取れますし、もちろん他の病気にかかってしまっても保障が受けられます。

引受基準緩和型保険のデメリットは、通常の医療保険よりも保険料が高いところです。

医療保険を検討する場合、持病（椎間板ヘルニア）があるからと、条件が一番ゆるい無選択型保険を最初に申し込むことはあまり得策ではありません。まずは通常の医療保険から検討してみるべきです。

医療保険を検討するなら、まずは通常の医療保険、断られたら次に引受基準緩和型保険、それも断られたら最後に無選択型保険と段階を踏んでいくことをおすすめします。

保険会社によって設けている条件はさまざまなので、持病（椎間板ヘルニア）があっても通常の保険に入れる場合もあるのです。なるべく支払う保険料をおさえて、手厚い保障が得られるようにしたいですよね。

持病（椎間板ヘルニア）がある人が医療保険に加入する際に気を付けておかなければならないことがあります。

この章では、

• 注意点①きちんと正確に告知する
  
• 注意点②複数の保険を比較検討する
  
• 注意点③保険のプロであるFPに相談する
  

椎間板ヘルニアの人が医療保険を申し込む際の注意点①は、ご自身の健康状態をきちんと正確に所定の書面で告知することです。これを「告知義務」といいます。

もしうその情報を告知した場合（告知義務違反）、故意でないとしても、いざ給付金や保険金を受け取るときに支払われなかったり、契約の解除が強制的にされたりすることがあるので、将来困ります。

告知する内容はどういうものかというと、例えばこれまで受けた治療内容や手術に関すること、再発・合併症・後遺症があるかなどがあります。

医療保険に入りにくいからと、実際の健康状態を伏せようとする人もいるかもしれませんが、やめておきましょう。

椎間板ヘルニアの人が医療保険を申し込む際の注意点➁は、複数の保険を比較検討することです。

前述でも触れましたが、医療保険を検討する際は、通常の医療保険・引受基準緩和型保険・無選択型保険という順番で検討していくのがベストです。

各保険会社で加入条件はさまざまなので、A社の通常の医療保険がダメでもB社のは入れたということもあります。可能な限り複数の保険を検討しましょう。

椎間板ヘルニアの人が医療保険を申し込む際の注意点③は、保険のプロであるFPに相談することです。

FPとはファイナンシャルプランナーを略した職業名で、幅広いお金の知識のある人、いわゆるお金のエキスパートです。相談者（顧客）のお金の面での悩みをサポートし、不安を解消するためのアドバイスをしてくれます。

FPであっても、得意分野はさまざまです。お金に関する幅広い知識があり、なおかつ保険についても深い知識があるFPに相談することで、自分ひとりでは調べきれない有益な情報を得ることができます。

椎間板ヘルニアの人でも入れる医療保険についてここまで解説していきましたが、自分だけで情報を集めるのは大変なので、保険の専門家のFPからアドバイスをしてもらいましょう。

保険相談窓口は全国にわたってたくさんあるので、誰でも気軽に相談できる環境にあります。 しかし、たくさんありすぎると逆に選びにくいかもしれませんね。

ここでは、おすすめの保険相談窓口4選と題して、保険相談窓口4社について表にまとめました。窓口探しにぜひお役立てください。

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ここでは、椎間板ヘルニアを患っている人の医療保険に関するよくある質問についてQ&A形式でまとめました。

代表的な質問として、

• 腰痛や椎間板ヘルニアで保険はおりる？
• ヘルニアの手術や入院は保険診療？いくらかかる？
• 椎間板ヘルニアの入院日数は？
• 頚椎ヘルニアも保険適用される？
  

上記の4つの質問がありますが、その質問に対する答えを順番にご紹介していきます。実際の保険契約に進む前のご参考にしてください。

腰痛や椎間板ヘルニアによる入院や手術を受けたときには、保険がおります。注意点は、保険がおりるのはあくまでも入院や手術を受けた場合であって、医師から診断されただけでは受け取れません。これは、他の病気の場合と同じです。

つまり、医師から腰痛や椎間板ヘルニアと診断され、治療が通院だけでできるケースでは保険がおりないと思っておきましょう。

また、例外として手術を受けても内容によって給付金がおりないケースもあります。

椎間板ヘルニアの手術や入院は公的医療保険を使えます。

椎間板ヘルニアにともなう治療費はいくらぐらいかかるのか、それは患者それぞれのケースで変わりますが、ある人の例をご紹介します。

2018年に30代の男性が椎間板ヘルニアの治療を受けるため1週間入院しました。この人の年収は約370万円～770万円の範囲です。

公的医療保険を使える治療において、高額療養費制度のおかげで医療費自己負担額は9

万円弱となりました。

その他に自己負担分となりますが、入院にかかる食事代・差額ベッド代、その他の雑費もかかり、その合計は6万円強でした。

医療費の自己負担額と入院時の食事代などの費用を合計するとおよそ15万円になりました。

あくまでもこれはほんの一例なので、手術後にリハビリをした場合の費用や、自費診療となるレーザー治療を受けた場合などは考慮していません。

腰椎間板ヘルニアで手術・入院をするケースで、だいだいの日数をご紹介します。内視鏡下手術の場合はおよそ1週間、切開手術の場合はおよそ2週間ほどと考えておくと良いでしょう。

なお、術後の経過などによって個人差があります。

頚椎ヘルニアの治療方法にはブロック注射・内視鏡手術・切開手術・レーザー治療があり、レーザー治療以外はすべて健康保険が適用されます。

なお、レーザー治療は健康保険適用外ではありますが、個人で入っている医療保険によっては手術給付金がおりる場合もあります。この費用は医療費控除の対象なので、確定申告によりお金が戻るケースもあります。

ここまで、椎間板ヘルニアでも入りやすい代表的な医療保険など、椎間板ヘルニアを患う人に役立つ情報をお伝えしてきましたが、いかがでしたでしょうか。

椎間板ヘルニアでも医療保険に加入して安心したいと思うなら、保険相談窓口で相談することをおすすめします。

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