医療保険の一時金は必要か？メリット・デメリットも徹底解説！

▼この記事を読んでほしい人

• 医療保険の一時金について知りたい人
• 自分には医療保険の一時金が必要かどうか知りたい人
• 医療保険の一時金のメリット・デメリットが知りたい人
• 医療保険の一時金が受け取れないケースを知りたい人
• おすすめの医療保険相談窓口が知りたい人

「入院一時金」とは、入院給付金が支払われる入院をした際に、まとまったお金が一時金として受け取れるものです。

厚生労働省「令和2年（2020）患者調査の概況」によると、平均入院日数の年次推移は以下のようになっています。

平均入院日数が短くなっている傾向が見て取れます。そのため「入院給付金」だけでは短期間の入院に備えられない可能性が出てくるのです。

そこで考えておきたいのが、入院日数に関係なくまとまった給付金が受け取れる「入院一時金」です。

入院一時金は、以下の2パターンに分かれています。

• 「主契約」としての入院一時金
• 「特約」としての入院一時金

医療保険の一時金は必要です。

先ほども申し上げたように、平均入院日数は年を追うごとに短くなっています。その理由は、医療が発達したことにより、通院や自宅での療養が増えてきているからです。

そのため、入院期間に応じて給付金を受け取る「入院給付金」の場合、短期間の入院では十分な保障を受け取れない可能性があります。

入院一時金の一例として、以下のような内容があげられます。

• 入院開始時に一時金が給付される
• 日帰り入院から保障　など

医療保険の入院一時金の必要性についてお伝えしましたが、入院一時金の給付金額をいくらに設定すればよいのか悩んでいる人もいると思います。

結論から申し上げると、医療保険の入院一時金の金額は人によって異なります。

その理由は、以下のような条件によって変化するからです。

• 契約者（被保険者）の職業・収入
• 貯金・貯蓄額
• 個室や少人数部屋を希望するか　など

生命保険文化センター「令和4年度　生活保障に関する調査(速報版)」によると、直近の入院時の自己負担費用の割合は、以下のようになっています。

全体の平均費用は19.8万円です。これは入院中の治療費や食事代、差額ベッド代などを含み、高額療養費制度を利用した人は利用後の金額です。

入院した場合でも、家賃や通信費などの固定費はかかります。自分の貯金・貯蓄額や収入を加味して、全体の平均額である約20万円を支払えるかどうかがポイントとなります。

日本では国民皆保険のため、小学生以降〜70歳未満の人は3割負担で医療を受けられます。また、高額療養費制度も利用できます。

高額療養費制度とは、一定金額以上の治療費がかかった場合に、所得区分に応じて医療費が払い戻しされる制度です。

たとえば所得区分が「区分ウ」（報酬月額27万円以上〜51万5千円未満の人）の場合は、以下のような計算式で自己負担限度額が設定されます。

80,100＋（総医療費（10割負担の金額）-267,000）×1％

「傷病手当金」とは、連続して休業することになった際に、4日目以降〜最長1年6ヶ月のあいだ、給与の約3分の2の金額が手当として支給される制度です。

公務員や会社員の人の場合は、入院して働けなくなった際に、この「傷病手当金」が利用できます。

ただし、自営業やフリーランスの人は国民健康保険に加入しているため「傷病手当金」を受け取ることはできません。

また公務員や会社員のパートナーで扶養に入っている人もいるかと思いますが、扶養に入っている人に対しては「傷病手当金」は支給の対象外となっています。

自分の職業を考えたうえで、傷病手当金がいくら給付されるのかを一度計算してみるとよいでしょう。不足分に関して、民間の医療保険で備えるのがおすすめです。

入院すると、保険が適用されず全額自己負担になるものもあります。

たとえば以下のようなものは全額自己負担になります。

• 差額ベッド代
• 入院中の食事代
• 交通費（見舞いに来る家族の交通費）
• 入院中のパジャマ
• 日用品　など

医療保険の一時金を検討するうえで大切なポイントを見てきました。

公的保険制度や傷病手当金(公務員・会社員の場合)があるのであれば、民間の医療保険に加入するメリットはあるのか疑問に思う人もいるでしょう。

そこでここでは、医療保険の一時金のメリットとデメリットについて解説していきます。メリット・デメリットを両方理解したうえで、医療保険の一時金を再度検討してみてください。

医療保険の一時金のメリットは、短期入院でもまとまった金額の保障が受け取れることです。

先ほどもお伝えしたように、入院は短期化している傾向があります。たとえば入院給付日額1万円の医療保険に加入している場合、入院が4日間であれば4万円を受け取れます。

一方で、入院1回につき入院一時金10万円の給付を受け取れる医療保険に加入していた場合は、入院期間が同じ4日間であっても10万円を受け取れることになります。

さらに入院期間が短く1泊2日であった場合は、より給付額が顕著に違ってきます。この場合、入院給付日額は1泊入院のため1万円ですが、入院一時金であれば10万円が給付されます。

9万円の差は大きいですね。

医療保険の一時金のデメリット1つ目は、長期入院した場合は一時金だけでは不足する可能性があることです。

医療保険の一時金のメリットでお伝えした例と同じ金額で、入院給付日額1万円の医療保険に加入した場合と、入院一時金10万円の医療保険に加入した場合を比べてみましょう。

厚生労働省「令和2年（2020）患者調査の概況」によると、平均在院日数（入院期間の平均）は32.3日となっています。

入院期間が32日として計算すると、入院給付日額は32万円給付されますが、入院一時金は10万円しか給付されません。

このことからも、長期間の入院をした場合には入院一時金だけでは不足する可能性があることがわかります。

医療保険の一時金のデメリット2つ目は、複数入院でも1カウントされる場合もあることです。  

治療の間、ずっと入院しているとも限りません。途中で退院し、通院で治療を行うも再度入院が必要になる場合もあるでしょう。

このような場合、退院から再入院までの期間が一般的には180日未満であれば2回の入院ではなく1回の入院としてカウントされます。

そのため、先ほどの例で言うと、2回入院していますが入院一時金は1回分の10万円が支給されることになります。

医療保険の一時金のメリットとデメリットを読んで「メリットの方が大きそうだから医療保険に加入したい」と思った人もいるでしょう。

また「入院期間は基本的には短期間だけど、長期入院にも備えて入院給付日額も設定しておきたい」と考えた人もいると思います。

しかし、自分に合った医療保険の選び方に悩む人もいるでしょう。そこでこれからは、おすすめの医療保険の無料相談窓口を4社ご紹介します。

おすすめの医療保険相談窓口第1位は、マネーキャリアです。

マネーキャリアは3,000名のFPが在籍している業界最大手の無料保険相談窓口です。

▼マネーキャリアの主な特徴

• 累計相談実績40,000件以上
• 女性FPが多数在籍
• 相談は何度でも無料！

おすすめの医療保険相談窓口第2位は、保険見直し本舗です。

保険見直し本舗では、1家庭につき1人の担当者がつく「1担当者制」を採用しています。

そのため「相談するたびに違う人が担当になった」ということはないので、安心して何度も相談することができるでしょう。

▼保険見直し本舗の主な特徴

• 安心の「1担当者制」
• 相談形態は「店舗」「訪問」「オンライン」「電話」から選べる
• 全国に364店舗ある（2022年12月時点）

おすすめの医療保険相談窓口第3位は、保険見直しラボです。

保険見直しラボでは、36社の保険商品のなかから相談者にあった商品をオーダーメイドで提案してもらえます。

相談満足度は97.3％と非常に高いのも特徴です。

▼保険見直しラボの主な特徴

• 相談満足度97.3％
• 訪問相談を主としたサービス（全国約70拠点）
• イエローカード制度を採用

おすすめの医療保険相談窓口第4位は、ほけんのぜんぶです。

ほけんのぜんぶでは、316名のFPが在籍しています。また入社1年以上のプランナーのFP資格取得率は100％です。

保険以外のお金の知識も持っている担当者に相談できるので安心して相談できますよ。

▼ほけんのぜんぶの主な特徴

• 子育て世代の相談件数15,000組以上
• 相談対応エリア47都道府県
• オンライン相談と訪問相談に対応

医療保険には入院一時金を受け取れないケースも存在します。

以下のような場合は、入院一時金を受け取ることができないので注意が必要です。

• 給付対象外の入院をしたとき
  
• 検査入院をしたとき
  
• 免責事由に該当した場合
  
• 告知義務違反があった場合
  

給付対象外の入院をしたときは、入院一時金を受け取れません。

給付対象外の入院とは、以下の場合の入院です。

• 美容整形手術
• インプラント・抜歯
• 疾病が原因ではない不妊手術
  
• 出産時（正常分娩）
  

検査入院をしたときは、入院一時金の保障対象外です。

検査入院とは「身体に異常が見つかった際に入院して検査を行い、今後の治療方針を決定する情報を得るための入院」のことです。

身体の異常が見つかるのは、主に人間ドックや健康診断を受けた場合などです。

検査入院は「治療」が目的の入院ではないため、入院一時金の保障の対象外となるので注意しましょう。

ただし、以下の場合には治療対象となる場合もあります。

• 帝王切開
• 異常妊娠・異常分娩（子宮外妊娠など）
• 治療にあたって検査が必要な場合（医師の判断による入院）

免責事由に該当した場合は、入院一時金を受け取れません。

免責事由（めんせきじゆう）とは、保険会社が保険金や給付金を支払できない事由のことです。免責事由は、契約時に交付される約款などに記載されています。

免責事由に該当する一例としては、契約者（被保険者）が泥酔していたことによって事故を起こし、治療や入院が必要になったときなどです。

そのほかには、自然災害や戦争なども免責事由に該当します。

条件は保険会社や保険商品によって様々なので、医療保険に加入をする際には確認しておくようにしましょう。

告知義務違反があった場合も、入院一時金を受け取ることはできません。

「告知義務」とは、契約者（被保険者）が保険契約の申し込みの際に、現在の健康状態や過去の病歴、職業など、保険会社が確認する事項について、ありのままを報告する義務のことです。

この報告内容に虚偽があったり、故意的に事実を報告しなかった場合に「告知義務違反」となり、保険金が支払われません。

また告知義務違反があった場合には、当該保険は契約解除となります。

医療保険に加入する際には、ありのままの身体の状態を報告し、すでに罹患していることを隠して契約をすることはやめましょう。

今回は、医療保険の入院一時金について解説してきました。

入院が短期化している状況をみると、入院一時金が給付されるように契約をしておけば、万が一の入院の際には金銭面で大変役に立つことでしょう。

しかし、「自分には本当に医療保険が必要なのか」「自分に合った医療保険がわからない」という人もいると思います。保険会社数や保険商品がたくさんあるので無理はありません。

医療保険のことで悩んでいるなら、マネーキャリアに相談するのがおすすめです。

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