老後の高齢者に医療保険はいらない？８０歳以上の医療保険の必要性は？

「高齢者には医療保険がいらない」という話を耳にしたことがある方もいるかもしれませんが、これは本当なのでしょうか。

ここでは以下の項目にわけて、高齢者に医療保険がいらないかどうかを考えていきます。

• 医療保険の保険料が割高
  
• 公的医療保険制度がある
  
• すでに入っている人は解約する必要は薄い
  

高齢者に医療保険がいらないと言われる理由の1つ目は、年齢が上がるほど保険料が高くなるからです。

どのくらいの違いが出るかは、例を出したほうがわかりやすいかもしれませんね。

ある保険会社の終身医療保険では、年齢によって毎月の保険料がつぎのように変化します。

※入院給付金日額5,000円、手術・先進医療保障つき、特約なしの料金

20～30歳までは千円台と高条件だったものが、60歳をすぎると4千円前後、80歳では約9千円と、9倍ちかくまで膨れ上がります。

特に80歳になってから保険に入るのはかなり割高といえるでしょう。

高齢者に医療保険がいらないと言われる理由の2つ目は、公的保険があるためです。

日本では公的医療保険制度がとても充実しています。

ご存じのとおり、日本人はみな（国民）健康保険に入っていますよね。

一般的にこれは保険が適用される医療費を3割負担まで減らせる制度ですが、70歳～74歳になると負担額が変化し、2割に減ります。（ただし年収383万円以上ある場合は3割負担のまま）

そして75歳以上になると、健康保険は後期高齢者医療制度に切り替わり、今度は医療費の負担が1割まで減少するのです。

例外として、以下の収入条件によって負担が2～3割まで引き上げられてしまうので注意してください。

• 年収383万円以上…3割負担
• 年金含む年収200万円以上…2割負担
• 年金含む世帯年収320万円以上…2割負担

※2023年4月時点

さらに高額療養費制度を使えば、ひと月の上限額を超えたぶんは戻ってきます。

70歳以上なら、一般的な厚生年金で生活をしている方は月18,000円が上限となるので、保険範囲内の医療なら莫大な医療費はかかりません。

このように、「高齢者は日本の公的保険で守られているため医療保険がいらない」といわれることもあります。

高齢者に医療保険がいらないならば、現在加入している保険は解約するべきでしょうか。

正解を先にいうと、解約する必要はありません。

あなたがもし一生涯つづく終身医療保険に入っているなら、そのまま加入しておきましょう。

というのも、終身型の保険は加入時の保険料が引き継がれるものもあるため、若いうちから入っているのであればお得なのです。

また、保険の多くは年齢制限をかけています。

加入年齢の上限は70歳前後のことが多く、80歳以降で入れる保険はすこししかありません。

もし80歳の方が解約したあとで考え直し、もう一度入ろうと思っても、契約できる種類はとても限られてしまいます。

せっかく持っているお得な保険をわざわざ手放すのはもったいないですよね。

年齢が上がるほど医療を受ける確率は高くなりますし、公的保険で医療費が安くなるからといって保険が無駄になることもありません。

すでに加入済みの方は解約する必要性は薄いといえるでしょう。

解約するほうがいい方がいるとすれば、それは高額な定期保険に入っていて支払いが大変な場合です。

体調に不安がないのに保険料を多く払いすぎている方は解約を検討してもよさそうです。

医療保険がいらない高齢者の特徴は、医療費をすべて貯蓄で賄える方です。

日本では高額療養費制度があるため、保険適用内の医療であればその月の上限を超えたぶんは戻ってきます。

高額療養費制度の医療費上限

69歳以下の高額療養費制度の上限額は、つぎの計算式で求められます。

※2023年4月時点

70歳以上の場合はすこし変化し、年収370万円以下の上限額が固定になります。

※2023年4月時点

参考：厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

貯蓄が1,365万円以上あれば医療保険はいらない

ここで気になるのは、一体いくらくらいの貯蓄額があると医療保険がいらないのか、というところですよね。

厚生労働省の2020年の調べによると、生涯医療費（ひとりが一生で使う医療費）は2,700万円、そのうち70歳以上が51％を占めているそうです。

70歳から100歳以上生きるときに必要な貯蓄平均額を計算すると、「1,365万円」になります。

つまり、医療費のために取っておける貯蓄が1,365万円以上あれば医療保険がいらないということです。

参考までに高齢者の年齢別の生涯医療費も掲載しておきます。

（単位：万円）

平均寿命にちかい85歳までを見ると、60歳から使う医療費は1,266万円、80歳からでは302万円となります。

上記の例はあくまで平均であり、必ずしもこの金額を使うというわけではありません。

ですが介護やがん治療の費用などを考えると、1,000万円以上の余裕はあったほうが安心です。

医療保険がいらない高齢者の特徴2つ目は、保険料が払えない人です。

毎月の支払いをする余裕がない方はそもそも保険に入るべきではありません。

生活費を削ってまで保険に入っても、そのせいで生活が苦しくなってしまっては本末転倒です。

また、すでに60歳以上の方は、これから医療保険に入ろうとすると保険料がとても高くなってしまうことにも注意しましょう。

定年退職後は年金暮らしになる方も多いと思いますが、受け取れる年金額によっては支払いが滞る可能性もあるかもしれません。

高齢者の方で加入を考えているのであれば、毎月の収支と保険料のバランスを事前に計算しておいてください。

そして支払いに余裕がありそうな範囲内の保険を探しましょう。

今度は医療保険が必要な高齢者の特徴を紹介します。

• 十分な貯蓄がない方
• 年金の受給金額に不安がある方
  
• 長期入院したときの費用が不安な方
  
• 自由診療の治療を受けたい方
  

十分な貯蓄がない方は、医療保険の加入が必要です。

突然の事故や病気になった場合、医療保険に加入していなければお金がなくて手術や入院、またその支払いができなくなる恐れがあります。

「年齢が上がれば、公的医療保険の支えによって支払わなければいけない医療費は下がっていく」という話を『老後の高齢者には医療保険がいらないと言われる理由』で説明しました。

ただ、高齢者になると病気やけがのリスクも高まります。

高額療養費制度における低収入の方の上限額は8,000円と安いですが、もし毎月上限額までかかってしまった場合、1年で96,000円の出費です。

かなりの勢いで資産が削られていくことになりますよね。

民間保険の保障で補うことができれば、入院や手術のときも安心です。

貯蓄に自信がない方は、医療保険に入っておくことをおすすめします。

年金の受給金額に不安がある方も、医療保険に加入したほうがいいでしょう。

2024年4月から支払われる年金の月額は、国民年金であれば最高66,250円（年金を満額支払った場合）、厚生年金+国民年金なら夫婦ふたりで224,482円が標準です。

※参考：日本年金機構「令和5年4月分からの年金額等について」　

ここから家賃や食費、光熱費などの生活費を支払うことになります。

そうなると年金収入より出費が多くなり、これまで貯めてきたお金を切り崩して暮らしていかなければならない家庭も増えていきます。

さらに医療費もかかるとなると、かなりの痛手です。

また、上記の年金額は標準値ということにも注意しましょう。

国民年金は、20～60歳の納付期間内に未払いがある場合や、年金の受給するタイミングを早めることで減ってしまいます。

厚生年金の場合、年収と加入年数により受取額が増減する仕組みです。

年金の状況は、家に送られてくるねんきん定期便やインターネットからねんきんネットに登録することで見ることができるので、確認してみてください。 

年金の受給金額に不安がある方は、今のうちに医療保険の加入を検討しましょう。

長期入院したときの費用が不安な方も、医療保険に入ったほうがいいでしょう。

特に高齢者は入院したときの日数が多くなりがちです。

長期の入院には食事代や差額ベッド代など、公的保険が効かない費用も含まれます。

差額ベッド代とは、患者の希望で病室を個室や2～4人部屋にしたときに発生する部屋代のこと。医療には直接関係のない部分なので、公的保険の適用外となっています。

大部屋を選択したときは無料になりますが、差額ベッド代のかかる部屋を選んだ場合は1日に以下の料金がかかります。

参考：厚生労働省「主な選定療養に係る報告状況」2019年7月時点

2,500～8,000円が毎日かかるとなると、入院が長引けば長引くほど負担も大きくなります。

特に「長期入院は個室にしたい」という強い希望のある方は、差額ベッド代を補てんしてくれる医療保険を探してみましょう。

自由診療の治療を受けたい方は、医療保険には極力入っておきましょう。

自由診療とは、日本では効果や危険性が認められていないものの、ほかの国では行われている医療を医師との合意のもとで行う医療です。

日本の公的保険は適用されないので、患者自身が全額を負担することになります。

自由診療は最新の医療技術を使った効果の高いものが多く、整形やがん治療によく見られるのが特徴です。

自由診療にかかるお金は場所によって違うのですが、とある病院ではがん治療の自由診療にかかる費用は「平均200万円」と提示しているところもあります。

費用は10割負担になり高額療養費制度も使えず、かつ高額になるケースがあるため、医療保険の保障でカバーするのを強くおすすめします。

医療保険に入るか迷っている方のために、高齢者のさまざまなデータを集めました。

• 60代以降の民間の医療保険の加入率はどれくらい？
• 60代以降の人が払っている保険料はどれくらい？
  
• 入院時の1日あたりの自己負担額はどれくらい？
  

こちらのデータを見て、医療保険に入るかどうかの参考にしてください。

比較として生命保険・個人年金保険の加入率も横に添えておきます。

医療保険・医療特約の世帯加入率、生命保険・個人年金保険の世帯加入率

参考：生命保険文化センター「2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」

大多数の高齢者は医療保険や医療特約を利用しているようです。

また、生命保険や個人年金保険よりも医療保険を重視していることもわかりました。

世帯年間払込保険料（全生保）（世帯主年齢別）2021年

参考：厚生労働省「生命保険（個人年金保険を含む）の加入状況」

60代以上の高齢者の平均月額保険料は2.78万円。

こちらは医療保険だけでなく、生命保険と個人年金保険をすべて合わせた金額です。

医療保険のみのデータはありませんが、このうちの3割～6割ほどだと仮定すると、毎月8,340～16,680円ほど支払っていることになります。

１日当たりの平均自己負担額の概算

厚生労働省「医療保険に関する基礎資料」（2020年度）を参考に計算

こちらは1日の平均医療費からざっくりと計算したものなので、目安程度に捉えてください。

差額ベッド代のある部屋を利用すると、ここから料金が約2,500～8,000円増えます。

生命保険文化センターの調べによると、1回入院した場合の費用は198,000円、1日ごとでは20,700円が平均値のようです。

こちらは雑費なども含めた全年齢の数値ですが、医療保険の必要性を見極めるのに参考にしてみてください。

いままで医療保険はいらないと思っていたものの、60代以降になって加入を考え始めた方もいるかもしれませんね。

医療保険を選ぶときは、以下の流れで決めていきます。

1. 付けたい保障内容や特約を決める
2. 自分が支払える大体の保険料の目安を決める
   
3. 上記で出した条件に合致する医療保険を複数比較検討する
   

医療保険に興味が出てきた方のために、検討する際の注意点もあげておきましょう。

高齢者が医療保険を選ぶときの注意点はつぎの3つです。

• 保障を付けすぎて保険料が高くなりすぎないように注意
• 健康状態によっては引受基準緩和型医療保険も検討する
  
• 入ると決めたなら早めに入った方が保険料は安くなる
  

人によっては、介護保険やがん保険などの限定的な保障が付いた保険を選んだほうがいい場合もあるでしょう。

保険には「告知」をしなければいけないものが多いです。

告知義務が設定された保険に加入するは持病や以前の診断結果を提出する必要があり、その内容によっては加入を断られることもあります。

虚偽報告をすると、給付金は発生せずに契約を強制解除され、それまでの保険料が無駄になります。

もし健康状態に不安のある方は、引受基準緩和型医療保険を検討してみましょう。

引受基準緩和型医療保険は告知の条件が軽く、間口が広いのです。

引受基準緩和型医療保険の告知事項は保険によりさまざまですが、例として以下のようなものがあります。

• 3ヶ月以内に医者から入院・手術・検査を勧められた
• 2年以内に入院や手術を受けた
• 5年以内にがんや肝硬変、統合失調症、認知症、アルコール依存症になった

医療保険には定期保険と終身保険があります。

• 定期保険…保険期間が決まっている保険
• 終身保険…一生涯加入しつづける保険

この記事では定年後の60代を高齢者と称し、医療保険がいらないかどうかを判断するときに参考になる情報を集めました。

高齢になるほど医療を利用する可能性は高まりますが、そのぶん医療費も安くなっていくことがわかったと思います。

医療保険を使うかどうかは将来の体の状態次第なのではっきりと明言できませんが、80歳以降であれば貯蓄だけで賄える方も増えるのではないでしょうか。

ただ、国民の約90％以上は医療保険に入っているのも事実。

医療保険が必要かどうか迷っている方は、マネーキャリアの無料相談サービスで保険のプロと相談してみることをおすすめします。