健康診断は生命保険に入るとき必要？要経過観察の場合も解説

▼内容をまとめると

• 生命保険の加入時に健康保険が必要かは保険の種類や健康状態によって異なる
• 健康診断の結果を提出する際には健康診断を行った時期や告知内容に注意が必要
• 健康保険で引っかかった方の保険選びには保険のプロに相談するのがおすすめ

※通院歴・治療歴は保険会社にバレる可能性が高いです。

※告知するべき内容を隠して保険に加入すると告知義務違反となるため注意しましょう。

生命保険に加入する際、健康診断が必ず必要というわけではありません。

なぜなら、健康診断結果の提出がなくても、告知だけでリスクを判断できる場合があり、保険の種類や目的によって判断が異なるためです。

例えば、以下の3つ該当する場合には、健康診断結果の提出が求められるケースがあります。

• 保険金額が大きい保障に加入したいとき
• 健康診断で異常を指摘された項目があるとき
• 健康体（優良体）割引を受けたいとき

上記に該当していない場合でも、保険会社によって健康診結果の提出を求められることがあるため、健康診断の最新結果を準備しておくことや提出方法などの確認をしておくとよいでしょう。

主に以下のケースに該当する場合に健康診断の結果が必要になります。

• 保険金額が大きい保障に加入したいとき
• 健康診断で異常を指摘された項目があるとき
• 健康体（優良体）割引を受けたいとき

保険加入の際に、健康診断結果の提出が求められる理由は以下の2つです。

• 保険加入者の病気のリスクを同程度にするため
• 生命保険に加入する際の健康状態を詳しく診査するため

生命保険で健康診断が必要な場合に注意するべきポイントは以下の3つです。

• 12～14か月以内の健康診断結果を提出する
  
• 健康診断の結果を生命保険への加入で隠すと告知義務違反になる
  
• 受けるべき項目は保険会社に聞いておく
  

生命保険会社に健康診断の結果を提出する際、健康診断をしてから12ヵ月～14ヵ月以内のものにしましょう。

ただし、生命保険に提出できる健康診断書がいつ発行されたものであるかは各保険会社でルールが異なります。

手持ちの健康診断の結果を提出できるかは、申し込みするときに個別に確認しましょう。

なお、健康診断の結果に異常があった場合、過去2年以内の健康診断の結果の提出を求められることもあります。

健康診断の結果を生命保険への加入時に隠すと「告知義務違反」になるため注意が必要です。

告知の際には、過去の病歴や現在の健康状態について、ありのままを報告しなければなりません。

告知義務違反になった場合、ペナルティとして契約が解除され、今まで支払った保険料も払い戻されないので注意が必要です。

そのため、間違った告知や告知漏れに気付いた場合はすみやかに保険会社へ連絡し、追加で正しい告知をおこないましょう。

告知が必要な診断項目は保険会社によって異なるため、事前に確認しておきましょう。

例えば、健康診断書の検査項目は以下のように年齢によって異なります。

▼申し込み時点の年齢が39歳以下の場合の必須項目

• 受診者名
• 総合判定
• 健康診断実施日
• 健康診断実施医療機関名
• 身長・体重
• 血圧
• 尿検査（蛋白、糖）
• 胸部Ｘ線
  

▼申し込み時点の年齢が40歳以上の場合の必須項目

• 受診者名
• 総合判定
• 健康診断実施日
• 健康診断実施医療機関名
• 身長・体重、血圧、尿検査（蛋白、糖）
• 胸部Ｘ線
• 心電図
• 血色素量（Hb、ヘモグロビン）
• 赤血球 GOT（AST) GPT（ALT）
• γ-GTP 総コレステロール（TC、T-cho)またはLDLコレステロール（LDL-C)
• HDLコレステロール（HDL-C)
• 中性脂肪（TG、トリグリセライド）
• 空腹時血糖（FBS）またはHbA1c
  

引用：健康診断書の必要な検査項目はありますか？｜ライフネット生命

上記の通り、一定の年齢を超えた場合、より詳しい情報の提出を求められることがあります。

告知が必要な診断項目をすべて確認したうえで、保険加入の手続きを進めましょう。

生命保険の加入前に健康診断で異常が見つかった場合にするべきことは以下の2つです。

• 再検査→医療機関を受診
• 要経過観察→保険会社へ告知する

再検査の場合は医療機関を受診する必要があります。

とはいえ、「再検査で病気が見つかるかも知れないから再検査するまえに保険に入ろう」と考える人も多いのではないでしょうか？

しかし、このような行動はかえって審査で不利になる場合や告知義務違反になる場合があります。

そのため、まずは医療機関で再検査を受けて、自分の健康状態をきちんと確認することが重要です。

要経過観察の場合でも告知する義務があります。

「要経過観察は異常ではないから告知しなくても良い」と誤解されることがあります。

しかし、要経過観察の場合でも告知が必要です。

検査結果の数値なども含めて、正確に記入しなければなりません。

要経過観察の場合、制限なく一般の医療保険に加入できる可能性が高いため、告知義務違反とならないように正しく情報を申告しましょう。

ここでは、健康診断で引っかかったとしても加入しやすい生命保険について紹介します。

健康診断の結果があまり良くない場合は、通常の生命保険への加入が難しい可能性があります。

そのような方は、引受基準緩和型医療保険もあわせて検討しましょう。

また、病気の種類によっては、特定疾病・特定部位不担保の条件付きで通常の保険へ加入できるケースもあります。

ここでは、引受基準緩和型医療保険と特定疾病・特定部位不担保のそれぞれの特徴について解説します。

それぞれの特徴を踏まえ、ご自身にあった保険を選択しましょう。

一般的な保険でも、「特定疾病・特定部位不担保」などの条件付きであれば加入できる可能性が高まります。

特定疾病・特定部位不担保とは、特定の疾病・部位に対する保障が一定の期間にわたって受けられないことをいいます。

特定疾病・特定部位不担保の対象になる主な傷病名と対象部位は以下の通りです。

なお、診査の基準は保険会社によって異なるため、上記のような傷病の告知があっても、条件が付かずに生命保険に加入できるケースもあります。

引受基準緩和型医療保険は、通常の医療保険よりも告知項目が少なく、健康状態に問題がある方でも比較的加入しやすい保険です。

保険会社によってさまざまですが、一般的な告知項目として挙げられているのは以下の2つです。

• 過去3ヵ月以内に入院や手術、放射線治療をすすめられていない
• 過去1年以内に入院、手術、放射線治療を受けていない

生命保険に申し込んでから実際に加入するまで、以下の3つのステップがあります。

1. 生命保険に申し込み
2. 告知または診査
3. 第1回目の保険料の払込み

健康状態や職業の「告知」は生命保険の申込書への記入による告知、または医師の質問に答える形の診査によっておこなわれます。

上記の手続きがすべて完了して第1回目の保険料が保険会社に振り込まれ、保険会社による告知内容や申込書類が確認されて契約が承諾されると、保険契約が成立します。

保険契約が成立したあとは自宅に保険証券が送られてきますが、実際に保障が開始されるのは「告知もしくは診査か第1回保険料の払込みのいずれか遅いほうがおこなわれた時点」です。

生命保険の健康診断でB判定が出たとしても、ただちに保険加入時の審査に影響するわけではありません。

健康保険の結果は「A異常なし」「B軽度異常」「C要再検査・生活改善」「D要精密検査・治療」「E治療中」といった5段階に分かれます。

このうちCの再検査になり、病気が見つかったり健康上の懸念がわかったりした場合には保険に加入できなかったり、部位不担保などの条件がつくかもしれません。

一方、B判定であれば再検査は必要なく、加入できる可能性は十分にあります。

健康診断の費用は自由診療のため料金設定はさまざまですが、おおむね5,000円～15,000円の費用がかかるとされることが一般的です。

健康診断は病気ではないため健康保険の対象外となり、全額の自己負担が必要になります。

ただし、健康診断の結果で再検査や精密検査、または治療をおこなう際は、そこから先が保険診療の対象です。

生命保険加入時の健康診断結果の必要性や注意点、加入前に異常があった場合の対策などについて解説してきました。

この記事のポイントをまとめると以下のとおりです。

• 健康診断結果を提出しなくても、生命保険に加入できる
• ただし、高額な保険に加入する場合や健康診断で異常があった場合、健康体（優良体）割引を受け際には提出が必要になる
• 特定疾病・特定部位不担保などの条件付きだと生命保険に加入しやすい
• 健康状態に問題がある方は引受基準緩和型医療保険を検討すると良い

健康診断の結果が必要になるかは保険会社や入ろうとしている保険の種類によって異なります。

そのため、「スムーズに保険に加入したい」、「健康診断の結果が必要ない保険を知りたい」という人はマネーキャリアのような無料のオンライン保険相談窓口の利用がおすすめです。