50代にがん保険は必要か？必要性の高い人・不要な人を解説

日本では、2人に1人が一生に一度はがんを患うと言われています。そのため加入をすすめられることが多いがん保険ですが、「実際に50代はがん保険が必要か」と疑問に思ったことはないでしょうか。

結論から言えば、50代にはがん保険が必要かと言えば、加入しておく必要性は高いと言えます。

女性は40代から、男性は50代からがんのリスクが高まり、年齢を重ねるごとにがんのリスクは高くなっていきます。また、持病が原因でがんを発症するリスクが高まる可能性も考えられます。

がん保険が必要かと考えるとき、長期にわたるがんの治療や、先進医療による治療で高額となる医療費の備え方をどのようにするかがポイントとなります。

ただし、50代になると若い人に比べてリスクが高くなることから、若い年代に比べると保険料が高くなっているため、経済状況とよく相談したうえで、がん保険が必要か考えることが大切です。

そこで、この記事では「50代にがん保険は必要か？」という疑問について、がんの医療費や自己負担額なども含めて詳しく解説していきます。

50代にがん保険が必要かと考えたとき、加入の必要性が高い人には以下のような特徴があります。

• 遺伝的にがんに罹患しやすい人
• がん治療で貯蓄が減るのは嫌だと思う人
• がんの治療費を賄えるほどの貯蓄がない人

生活習慣病であるがんは、食生活や運動など日々の生活習慣が原因になることが多いですが、がんに罹患する人のなかには、遺伝的にがんを発症するリスクが高い人もいます。

「遺伝的にがんのリスクが高い人に、がん保険は必要か？」と問われれば、再発や転移のリスクから考えると、がん保険の必要性は高いと言えます。

遺伝によるがんは遺伝性腫瘍といい、人と比べてがんの発症を防ぐ遺伝子が少ないことが特徴です。

このがん抑制遺伝子は、親や祖父母などから遺伝することがあり、高知医療センターによると、遺伝性腫瘍は50％の確率で遺伝すると言われています。

遺伝したからといって必ずしもがんを発症するとは限りませんが、がんを発症するリスクや、がんの再発や完治しても別のがんに対する備えをしておく必要があるのです。

これらのことから、親や祖父母で遺伝性腫瘍と診断された人がいる50代は、がん保険に加入しておく必要性が高いと言えます。

50代になると、老後を意識する人も多くなるため、貯蓄で老後資金を準備している人も多くなっていきます。

がん保険が必要かどうか悩んだとき、がん治療による高額な医療費で貯蓄が減ってしまうことが嫌な人は、がん保険に加入しておく必要性が高いと言えます。

厚生労働省「2019年 国民生活基礎調査の概況」によると、50～59歳の平均貯蓄額は約1,075万円となっています。

さらに、前年と比べて貯蓄が減ったという50代は32.6％に対し、貯蓄が増えたという人は17.1％です。生活費や住宅の購入、子供や孫の入学金や結婚資金で貯蓄が減ってしまったという50代は、意外に多いことがわかります。

貯蓄の増減がなかったという50代は40.4％ですが、50代にがん保険が必要かと考えるときは、貯蓄の増減について考えてみることがおすすめです。

がんに罹患したとき、治療費を貯蓄でまかなえない人は、がん保険に加入しておいた方が良いと言えます。

近年では、短期傾向にある入院ですが、がんを患うと長期の入院となる場合もあり、自己負担となる治療費が高額となる可能性があります。

国立がん研究センター中央病院「入院費概算 一覧表」によると、健康保険によって3割負担となった場合でも、以下のような自己負担額が発生します。

高額療養費制度を利用することで、自己負担額を軽減できる可能性がありますが、月をまたいだ入院になると、高額療養費制度が全額に適用されないリスクがあります。

また、差額ベッド代や食事代などは、健康保険の適用外となるため全額自己負担が必要です。入院が長期化すればするほど、自己負担額が高額となることも覚えておきましょう。

がん保険が必要かどうか悩んだとき、加入の必要性が低い50代の人には、以下のような特徴があります。

• がんの治療費を貯蓄で準備できる人
• 高額な保険料を継続して支払うことがむずかしい人
• 医療保険などにすでに加入していて十分な保障がある人

50代で十分な貯蓄があり、がんに罹患しても治療費の心配はないという人なら、がん保険の必要性は低いと言えます。

厚生労働省「令和2年（2020）患者調査の概況」によると、悪性新生物（腫瘍）による平均入院日数は35～64歳で14.7日となっており、発症部位別にみると以下のとおりです。

これらの入院日数は、がんの治療費以外に必要となる全額自己負担の差額ベッド代や食事代に大きく影響します。

差額ベッド代の平均は1日あたり約6,000円、入院中の食事代は1食あたり460円が標準負担額となっているため、10日入院すれば73,800円、20日入院すると147,600円の自己負担が発生することになります。

高額療養費制度によって、がんになった場合でも十分貯蓄で医療費を賄えると思っている人は、がんの治療費や入院で必要となる自己負担額について、よく確認しておくことがおすすめです。

がん保険に加入すると、継続するために毎月保険料を支払う必要があります。

そのため、収入が安定していない人や、高額な保険料を支払うことがむずかしい人にはおすすめできません。

がん保険の保険料は、保険会社や保障内容によって相違しますが、55歳の保険料について以下を参考にしてみてください。

がんへの備えは、必ずしもがん保険だけではなく、生命保険や医療保険でも備えることが可能です。

そのため、すでに民間の保険に加入していて保障内容が十分なら、新たにがん保険に加入する必要性は低いと言えるでしょう。

• 生命保険：3大疾病や7大疾病に対する一時金保障が準備できているか
• 医療保険：入院日数や手術支払回数に対して無制限のがん保障があるか、先進医療保障があるか

50代の人ががん保険が必要かどうかを判断するとき、以下の3つについて参考となるデータをご紹介します。

• がん保険やがん特約の加入率
• 50代のがん罹患率
• がん治療に対する手術費用や先進医療の技術料

50代のがん罹患率は、国立がん研究センター「全国がん登録罹患データ」から読み取ることができます。

このデータでは、10万人あたりに対し、どの年代でどれくらいの罹患率があるのかを知ることができるようになっており、50代では以下のようなデータが出ています。（2019年時点）

男性では50代後半から、女性は50代前半から約4人に1人が、がんに罹患していることがわかります。

このような背景からも、50代になるとがんの罹患リスクが高まるため、自分はがんになるリスクが高いと思う人は、がん保険が必要かどうかをよく検討してみてください。

がんの治療では手術や放射線治療のほかに、厚生労働省が認めている先進医療技術があります。ただし、先進医療の技術料は全額自己負担となるため、高額な費用が必要です。

手術や放射線治療に対する費用の目安を知りたいなら、国立がん研究センター中央病院「入院費概算 一覧表」でがんの種類ごとの入院日数や自己負担額を知ることができます。

先進医療の技術料は、中央社会保険医療協議会「令和3年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」によると、以下のようなデターがあります。

治療法や先進医療の技術の違いによって、がんの治療費は大きくことなります。

高額な治療費すべてを貯蓄でまかなうことは難しい可能性があるため、がんに罹患リスクが高くなる前にがん保険に加入しておく必要性があると言われているのです。

50代の人が、がん保険の必要性を感じてこれからがん保険に加入するなら、以下の順でがん保険を選ぶことがおすすめです。

1. 必要とする保障や特約を決める
2. 継続して支払うことができる保険料の目安を決める
3. 条件に合うがん保険を複数比較しながら検討する

「50代にがん保険は必要か？」と気になる疑問に対し、様々なデータをもとにして解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

50代になるとがんのリスクが高まるだけでなく、がんに罹患した場合は非常に高額な治療費が必要となります。

貯蓄で賄うという方法もありますが、長期にわたるがん治療によって収入が途絶えてしまうリスクを考えると、治療費と生活費を貯蓄で賄う必要が出てきてしまいます。

がんに備える場合は、様々なリスクを考え、自分にとってのがん保険が必要かどうかをよく検討してから、加入の可否を決めるようにしておいてくださいね。