50代にがん保険は必要か？必要性の高い人・不要な人を解説

そもそも、50代にがん保険は必要なのでしょうか。

結論から言えば、がんの罹患率からみると他の年代と比べて50代はがん保険の必要性は高いと言えます。

また、がんの治療が長期化しやすい傾向にあるのも注目すべき点のひとつ。

ただ、50代の方だと持病によって保険料が高くなったり、加入できない人も多いかもしれません。

通常の保険料で加入できたとしても、保険料は若い年代と比べて高く貯蓄や医療費の自己負担額などを考慮して加入するかは判断するのがおすすめ。

ここでは、がん保険の必要性が高い50代の方を、以下に分けて詳しく解説していきます。

• がん保険の必要性
• がん保険が不要と言われる理由
  

50代以降はがんの罹患率が上がる

国立研究開発法人国立がん研究センターの調査によると、50代のがんの罹患率は以下のようになっていました。

20代、30代などと比較してみると、以下のグラフのようになっています。

（参照：国立研究開発法人国立がん研究センター）

上記のデータからも、がんの罹患率は年齢が上がるごとに高くなっていることがわかります。

30代、40代と比較すると、50代のがんの罹患率は高くなっていますので、がん保険を検討しておくほうが安心といえます。

長期の治療に対応できる

がんに罹患しなかったら保険料は全て無駄になる

がん保険に加入していても、がんに罹患しなかったら保険料は無駄になってしまいます。

特に、がん保険では「がん」しか保険の支払い理由にならないことから、幅広い病気に対する保障が欲しい人は医療保険を検討してみるのもおすすめです。

また、がん保険の多くは掛け捨て型のため、解約時や満期にお金を受け取れません。

保険料が無駄になってしまうことを考え、がん保険は不要といわれることもあります。

公的な医療保険だけでがんに対する保障は十分

日本の公的な医療保険だけで、がんに対する保障は十分という考え方もあります。

日本には、自己負担額を軽減するため以下の公的な医療保険があります。

• 1〜3割負担で済む国民健康保険制度
• 高額療養費制度
  
• 傷病手当金など
  

50代にがん保険は必要なのでしょうか？

マネーキャリアでは独自に100人に調査を行いました。

ここでは、

• がん保険に加入した際の年齢
  
• がん保険の月額保険料
  

がん保険に加入した際の年齢を、100人に独自調査しました。

結果は、このようになっていました。

がん保険に加入した年齢で1番多いのは30代、次に20代となっていました。

30代の加入割合は49％で、約半数が早くからがん保険に加入していることがわかります。

50代のがん保険加入割合はわずか3％と、少ない結果になっていました。

がん保険の月額保険料は、どのくらいなのでしょうか。

独自で100人に調査した結果は、このようになっていました。

月額保険料で1番多いのは、2000円以上4000円未満という結果に。

がん保険は、付ける特約や保障金額によって大きく金額が変わってきます。

どのくらいの保障が必要なのか悩んでいる人は、プロに相談してみるのもおすすめ。

マネーキャリアでは無料で、保険の知識豊富なFPに相談することができます。

がん保険でお悩みのある人は、お気軽にご相談くださいね。

50代にがん保険が必要かと考えたとき、加入の必要性が高い人には以下のような特徴があります。

• 遺伝的にがんに罹患しやすい人
• がん治療で貯蓄が減るのは嫌だと思う人
• がんの治療費を賄えるほどの貯蓄がない人

生活習慣病であるがんは、食生活や運動など日々の生活習慣が原因になることが多いですが、がんに罹患する人のなかには、遺伝的にがんを発症するリスクが高い人も含まれます。

「遺伝的にがんのリスクが高い人に、がん保険は必要か？」と問われれば、再発や転移のリスクから考えると、がん保険の必要性は高いと言えます。

遺伝によるがんは遺伝性腫瘍といい、人と比べてがんの発症を防ぐ遺伝子が少ないことが特徴。

このがん抑制遺伝子は、親や祖父母などから遺伝することがあり、高知医療センターによると、遺伝性腫瘍は50％の確率で遺伝すると言われています。

遺伝したからといって必ずしもがんを発症するとは限りませんが、がんを発症するリスクや、がんの再発・完治後も別のがんに対する備えをしておく必要があります。

これらのことから、親や祖父母で遺伝性腫瘍と診断された人がいる50代は、がん保険に加入しておく必要性が高いと言えます。

50代になると、老後を意識する人も多くなるため、貯蓄で老後資金を準備している人も多くなっていきます。

がん保険が必要かどうか悩んだとき、がん治療による高額な医療費で貯蓄が減ってしまうことが嫌な人は、がん保険に加入しておく必要性が高いと言えます。

厚生労働省「2019年 国民生活基礎調査の概況」によると、50～59歳の平均貯蓄額は約1,075万円となっています。

さらに、前年と比べて貯蓄が減ったという50代は32.6％に対し、貯蓄が増えたという人は17.1％という結果に。

生活費や住宅の購入、子供や孫の入学金や結婚資金で貯蓄が減ってしまったという50代は、意外に多いことがわかります。

50代にがん保険が必要かと考えるときは、貯蓄の増減についても考えてみることがおすすめです。

がんに罹患したとき、治療費を貯蓄でまかなえない人は、がん保険に加入しておいた方が良いと言えます。

近年では、短期傾向にあるがん入院ですが、がんを患うと長期の入院となる場合もあり、自己負担となる治療費が高額となる可能性があります。

国立がん研究センター中央病院「入院費概算 一覧表」によると、健康保険によって3割負担となった場合でも、以下のような自己負担額が発生。

高額療養費制度を利用することで、自己負担額を軽減できる可能性がありますが、月をまたいだ入院になると、高額療養費制度が全額に適用されないリスクがあります。

また、差額ベッド代や食事代などは、健康保険の適用外となるため全額自己負担が必要です。

入院が長期化すればするほど、自己負担額が高額となることも覚えておきましょう。

がん保険が必要かどうか悩んだとき、加入の必要性が低い50代の人の特徴は、以下の通りです。

• がんの治療費を貯蓄で準備できる人
• 高額な保険料を継続して支払うことがむずかしい人
• 医療保険などにすでに加入していて十分な保障がある人

50代で十分な貯蓄があり、がんに罹患しても治療費の心配はないという人なら、がん保険の必要性は低いと言えます。

厚生労働省「令和2年（2020）患者調査の概況」によると、悪性新生物（腫瘍）による平均入院日数は35～64歳で14.7日となっており、発症部位別にみると以下のとおりです。

これらの入院日数は、がんの治療費以外に必要となる全額自己負担の差額ベッド代や食事代に大きく影響します。

差額ベッド代の平均は1日あたり約6,000円、入院中の食事代は1食あたり460円が標準負担額となっているため、

• 10日入院すれば73,800円
  
• 20日入院すると147,600円
  

上記の自己負担が発生する計算になります。

高額療養費制度によって、がんになった場合でも十分貯蓄で医療費を賄えると思っている人は、がんの治療費や入院で必要となる自己負担額について、よく確認しておくことがおすすめです。

がん保険に加入すると、継続するために毎月保険料を支払う必要があります。

そのため、収入が安定していない人や、高額な保険料を支払うことがむずかしい人に、がん保険はおすすめできません。

がん保険の保険料は、保険会社や保障内容によって相違しますが、55歳の保険料について以下を参考にしてみてください。

がんへの備えは、必ずしもがん保険だけではなく、生命保険や医療保険でも備えることが可能です。

そのため、すでに民間の保険に加入していて保障内容が十分なら、新たにがん保険に加入する必要性は低いと言えるでしょう。

• 生命保険：3大疾病や7大疾病に対する一時金保障が準備できているか
• 医療保険：入院日数や手術支払回数に対して無制限のがん保障があるか、先進医療保障があるか

50代の人ががん保険が必要かどうかを判断するとき、以下の3つの参考となるデータをご紹介します。

• がん保険やがん特約の加入率
• 50代のがん罹患率
• がん治療に対する手術費用や先進医療の技術料

50代のがん罹患率は、国立がん研究センター「全国がん登録罹患データ」から読み取ることができます。

このデータでは、10万人あたりに対し、どの年代でどれくらいの罹患率があるのかを知ることができるようになっており、50代では以下のようなデータが出ています。（2019年時点）

男性では50代後半から、女性は50代前半から約4人に1人が、がんに罹患していることがわかります。

このような背景からも、50代になるとがんの罹患リスクが高まるため、自分はがんになるリスクが高いと思う人は、がん保険をよく検討してみてください。

がんの治療では手術や放射線治療のほかに、厚生労働省が認めている先進医療技術があります。

ただし、先進医療の技術料は全額自己負担となるため、高額な費用が必要です。

手術や放射線治療に対する費用の目安を知りたいなら、国立がん研究センター中央病院「入院費概算 一覧表」でがんの種類ごとの入院日数や自己負担額を知ることが可能。

先進医療の技術料は、中央社会保険医療協議会「令和3年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」によると、以下のようなデターがあります。

治療法や先進医療の技術の違いによって、がんの治療費は大きくことなります。

高額な治療費すべてを貯蓄でまかなうことは難しい可能性があるため、がんに罹患リスクが高くなる前にがん保険を検討しておきましょう。

50代の人が、がん保険の必要性を感じてこれからがん保険に加入するなら、以下の順でがん保険を選ぶことがおすすめです。

1. 必要とする保障や特約を決める
2. 継続して支払うことができる保険料の目安を決める
3. 条件に合うがん保険を複数比較しながら検討する

がん保険を選ぶ際の注意点には、どのようなものがあるのでしょうか。

ここでは、がん保険を選ぶ際の、以下3つの注意点を紹介します。

• 免責期間を知っておく
  
• 上皮内新生物に対する保障の有無の確認
  
• 通院治療に対する保障の厚さの確認
  

がん保険には免責期間があります。

がん保険の免責期間とは、以下のことを指します。

• がん保険加入後であっても、がんの保障を受けることができない期間
• 一般的に90日（または3ヶ月）と設定されている
• 保険会社によって「支払い猶予期間」や「待機期間」とも呼ばれる場合がある
  

がん保険を選ぶ際には、上皮内新生物に対する保障があるかを確認しておくようにしましょう。

上皮内新生物（じょうひないしんせいぶつ）とは、臓器の外側にある「上皮細胞」の内部にできた「できもの（新生物）」のこと。

上皮内新生物は、他の部位や臓器に転移する可能性は少ないとされているため、がん保険では保障に含まれていない場合もあります。

がん保険によって上皮内新生物に対する保障に違いがあるため、保障の有無を事前に確認しておくのがポイントです。

がん保険を選ぶ際には、通院治療に対する保障の手厚さも確認しておくようにしましょう。

厚生労働省「平成29年（2017）患者調査の概況」によると、がんの通院による治療は年々増加傾向にあります。

参考までに、平成17年〜平成29年の外来患者数の推移を比較すると、以下のようになっていました。

（参照：厚生労働省「平成29年（2017）患者調査の概況」）

このことからも、がん治療では入院給付金だけではなく通院治療に対する保障もつけておくのがおすすめ。

1日あたりどのくらいの保障があるのかを、よく確認しておくようにしましょう。

また、どのがん保険がいいか悩んでいる人はマネーキャリアに相談してみてはいかかでしょうか。

マネーキャリアなら数多くある保険の中から、あなたにぴったりのがん保険を提案可能。

相談は何度でも無料で行えますので、まずはお気軽にご相談ください。

本記事では、50代にがん保険は必要かどうかを解説しました。

この記事のポイントはこちら。

• 50代以降はがんの罹患率が上がる
• がん保険なら長期の治療に対応できる
• 月額保険料で1番多いのは、2000円以上4000円未満
• 遺伝的にがんに罹患しやすい人はがん保険を検討すべき
• 50代のがん保険の加入率は高い
• がん保険を選ぶ際は、免責期間、上皮内新生物に対する保障を確認する
• がん保険の相談ならマネーキャリアがおすすめ 
  

50代になるとがんのリスクが高まるだけでなく、がんに罹患した場合は非常に高額な治療費が必要となります。

貯蓄で賄うという方法もありますが、長期にわたるがん治療によって収入が途絶えてしまうリスクを考えると、治療費と生活費を貯蓄で賄う必要が出てきてしまいます。

がんに備える場合は、様々なリスクを考え、自分にとってのがん保険が必要かどうかをよく検討してから、加入の可否を決めるようにしておいてくださいね。

50代でがん保険の加入にお悩みなら、プロに相談してみるのがおすすめです。

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