がん保険に保険料払込免除特約は必要か？必要な場合や3つの注意点を解説！

がん保険のみならず、多くの生命保険商品には「払込免除特約」というものがあります。

この「払込免除特約」が必要かそうでないのか、悩んでいる方もいると思います。

今回はがん保険の払込免除特約が必要かどうか、について解説していきます。

払込免除特約が必要か？必要とする場合はどんな場合か？他にも注意点について紹介していきますので、最後までお読みいただき、払込免除特約をどうするかの判断の参考にしてください。

結論としては、払込免除特約はあった方が良いです。

がんは再発する可能性があり、治療も長期間になることも多い病気です。そのため、罹患している病気の治療費と、新しく罹患した治療費が重なる可能性があります。

そうした状況になると、出費がかさみ家計に与えるダメージが大きくなるため、払込免除特約があると負担軽減に繋がりますね。

そもそも、がん保険の払込免除特約とはどういったものでしょうか？

払込免除特約とはがん、急性心筋梗塞、脳卒中などにより所定の状態に該当した時や、所定の身体障害状態、要介護状態に該当した時に、以後の保険料の払い込みが免除される特約です。

つまり、保険料の払い込みをしなくても保険を継続することができます。

そのため、がんの治療費やその他出費、収入低下と家計にダメージがある中で保険料の負担をなくし保険継続ができるので、非常に安心に繋がる特約です。

保険会社や保険商品により、この条件は若干相違していることもありますので、気になる方は必ず保険会社や担当にご確認ください。

がん保険料払込免除特約

3大疾病保険料払込免除特約

保険料払込免除特約が必要な場合とはどういった場合か、具体例を交えて解説していきます。

保険料払込免除特約が必要な場合

• 子供や妻など扶養者がいる場合
• 住宅ローンを支払っている場合
• 支払期間が終身である場合

この3つの場合は保険料払込免除特約が必要になります。

詳しくは後ほど解説しますが、共通していることはがんの治療費や収入低下が考えられる中で、何かしらの支払いも継続する場合です。

1つ目は子供や妻など扶養者がいる場合です。

がんになってしまった場合には、がんの治療費や治療費以外のその他の出費が必要になり家計へのダメージが少なからず発生してしまいます。

さらに、子供や扶養者がいる場合は、本人自身が入院などしていても変わらず家賃や生活費、教育費などが発生し、支払いをしていく必要があります。

がんの治療が中長期かかることを理由に収入が低下する可能性も十分にあり、家計へのダメージは想像以上に大きくなるかもしれません。

そのため、少しでも家計の負担を減らす手段が必要になるので、払込免除特約を付加しておき、がん保険の保険料を払わずに済むようにしておくといいでしょう。

2つ目は住宅ローンを支払っている場合です。

繰り返しになりますが、がんになってしまった場合には、がんの治療費や治療費以外のその他の出費、家族の生活費や子供の教育費などの支払いが変わらず必要になります。

その中でも特に高額になるのが、家賃や住宅ローンではないでしょうか。

もし、がん療養中に支払いが厳しい状況になると、家賃であれば最悪の場合は退去すればいいですが、住宅ローンの場合はそう簡単な話ではありません。

住宅を売ってもローンが残る可能性もあり、引っ越し先の家賃とローンの残債を二重で払う羽目になってしまいます。

このような金銭的な不安があると治療を安心して受けることもできず、悪循環になってしまい非常に辛い状況になることが容易に想像できます。

少しでも家計の負担を減らすために、住宅ローンを払っている場合は、払込免除特約は必須と言ってもいいでしょう。

余談ではありますが、住宅ローンを組む際にも、死亡時だけでなく、がんになるとローン返済の必要がなくなる団体信用生命保険の加入も必須と言えます。

3つ目は支払期間が終身である場合です。

文字通り保険料の支払い期間を亡くなるまで払う契約形態ですが、終身払いだと当然ながら、支払い期間が長期になるため付けておくと将来のことを考えても安心に繋がります。

日本人ががんになる確率は二人に一人と言われており、死因の第一位でもあり、特に男性の場合は高齢になればなるほど、がんになる確率が急上昇します。

高齢になると収入も年金だけの可能性も高く、治療費やその他の出費を支払いつつ、がん保険の保険料を払い続けるのは負担になります。

そのため、少しでも家計の負担を減らすために払込免除特約を付加しておき、がん保険の保険料を払わずに済むようにしておくといいでしょう。

またがんになる確率が二人に一人と言うことは、保険料の払込免除になる方も二人一人ということなので、確率的にもけっして低くはないと言えます。

保険料払込免除特約を付けるべき年齢についても解説していきます。

保険料払込免除特約は、もしもに備えて全員が付けておいてもいい特約ではありますが、その中でも特に付けておくべき年齢が存在します。

保険料払込免除特約を付けておくべき年齢

• 20代～30代の女性
• 60歳以上の高齢者の方

この年齢層の方は付けておくべきです。

詳しくは後ほど解説しますが、両方ともがんになる確率が高くなるので付けておくべき年齢になっています。

20代～30代の女性の方は、乳がんや子宮頸がんといった女性特有のがんになる可能性が高くなります。

その備えのために、がん保険加入される方が多いです。乳がんや子宮頸がんはホルモン治療などで長期的な治療をすることも多いため、負担軽減のためにあると良いです。

また、支払い期間が終身の場合は今後も支払いが長く続くため必要と言えます。

加入年齢が若いほど保険料が安く、その安い保険料が終身続くのでがん保険を備えるのに適切な年齢と言えるでしょう。

60歳以上の高齢者の方は、がん以外の病気のリスクが高くなっていくため、つけておくべきです。

特に日本人の死亡要因である上位3つで払込が免除になる3大疾病保険料払込免除特約の方がおすすめです。

日本人の死因

参考：厚生労働省「人口動態統計年報　死亡　第８表 死因順位(第5位まで)別にみた年齢階級・性別死亡数・死亡率(人口10万対)・構成割合」

また、高齢になってからのがん保険は高額になる可能性が高いため、特約をつけて終身契約にすると、保険料を抑えることができます。

保険料払込免除特約を付ける際の3つの注意点についても解説しておきます。

保険料払込免除特約を付ける際の3つの注意点

1. 適用条件が商品ごとに異なる
2. 月々の保険料がさらに高くなる
3. 契約期間が短いと無駄になる可能性が高い

注意点をよく理解しておかないと、いざという時に「こんなはずではなかった」と後悔することになってしまいますので、しっかりと理解しておいてください。

特に1つ目の適用条件に関しては、似たような言葉が使われているのでより注意が必要です。

1つ目は適用条件が商品ごとに異なります。

保険会社が同じ場合でも、商品によって適用条件が違うことも多々ありますので加入時には必ず確認が必要になります。

同じように払込免除特約と言っても、先述してきたように「がん保険料払込免除特約」と「3大疾病保険料払込免除特約」とさらに「特定疾病保険料払込免除特約」があります。

ここでは特に注意が必要な「3大疾病保険料払込免除特約」について解説します。

分かりやすいように具体例を挙げていきます。

商品A

• がん保険　3大疾病保険料払込免除特約

商品B

• がん保険　3大疾病保険料払込免除特約

商品A,Bともにがん保険に三大疾病保険料払込免除特約を付けています。一見すると全く同じに見えますが、実は内容が違います。

同じ3大疾病保険料払込免除特約という名前ですが、下記のような違いがあります。

商品Aの払込免除の適用条件

• がん、急性心筋梗塞、脳卒中などにより所定の状態に該当した時に保険料の払い込みが免除されます

商品Bの払込免除の適用条件

• がん、心疾患、脳血管疾患などにより所定の状態に該当した時に保険料の払い込みが免除されます

商品Aは先述してきた一般的な条件ですが、商品Bは「心疾患」「脳血管疾患」となっており、適用条件の幅が広くなっています。

保険料払込免除特約を検討される際には必ずこのへんの適用条件を確認してください。

2つ目は月々の保険料がさらに高くなることです。

実際に保険料払込免除特約を付けない場合と付けた場合では、当然ながら月々の保険料も変わります。分かりやすいように比較をしてみました。

今回の保険料試算の条件はこちらです。

• 男性
• がん保険　保険期間、払込期間終身
• 抗がん剤治療を受けた際に月額10万円
• 手術・放射線治療時に10万円
• 先進医療にかかる技術料通算2000万まで
• 通院時に日額5,000円
• がん診断金　100万円

参考：保険会社Z

悪性新生物保険料払込免除特約を付けない場合と付けた場合の保険料比較

このようになりました。

やはり、高齢になればなるほどに、がんになる確率が上がるので、それに比例して特約保険料も高額になっています。

保険料だけで見ると、遅くても50代の内に備えておいた方が、家計への負担が少ないことが分かります。

3つ目は契約期間が短いと無駄になる可能性が高いです。

契約期間だけでなく保険料払込期間に関してもそうですが、短い場合には無駄になってしまう可能性が高くなってしまいます。

よくある60歳払いの保険契約の場合にはがんになる確率が高くなる前に払込が完了してしまいますので、比較的若い年代にがんにならないと無駄となります。

そのため保険期間や払込期間が「終身」ではなく「10年」や「60歳」となっている場合には払込免除特約を付けるかよく考える必要があります。

保険期間や払込期間が「終身」の場合は払込免除特約を付けるのがベターな選択です。

保険料払込免除特約の条件について詳しくご紹介しておきます。

参照：保険会社H

がん保険料払込免除特約

• 医師によりがんと診断確定を受けた場合に保険料の払い込みが免除されます

3大疾病保険料払込免除特約

• がん、急性心筋梗塞、脳卒中などにより所定の状態に該当した時に保険料の払い込みが免除されます
• がん、心疾患、脳血管疾患などにより所定の状態に該当した時に保険料の払い込みが免除されます

急性心筋梗塞は心疾患の中の1つであり、同じように脳卒中は脳血管疾患の中の1つなので、心疾患・脳血管疾患の方が、適用条件が広いです。

特定疾病保険料払込免除特約

• 3大疾病にプラスして生活習慣病（肝硬変・慢性膵炎・慢性腎不全・糖尿病・高血圧など）により継続5日以上もしくは20日以上入院または手術

保険会社や保険商品によって払込免除特約の条件が違うことが多々ありますので、必ず保険会社や担当者の確認をしてください。

保険料払込免除特約が必要か迷ったら専門家に相談しましょう。

最近では、オンラインで気軽に無料相談できる窓口が増えてきました。無料にも関わらずお金の専門家であるFP（ファイナンシャルプランナー）が相談にのってくれます。

その中でも特におすすめなのが、マネーキャリアです。

特におすすめできる理由としては以下のような特徴があります。

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このような特徴があり、数多くのFPの中から厳選されたFPのみが相談を担当できる仕組みになっているので、お客様からしても非常に信用度が高く安心できます。

その証拠に相談満足度は98.6%と非常に高く、実際に利用されたお客様からの評価も高いことが分かります。

保険料払込免除特約が必要か迷ったら是非専門家にご相談ください。

ここまでがん保険に保険料払込免除特約は必要かについて解説してきましたが、結論としてはがん保険の払込免除特約は必要です。

その理由などを以下にまとめてみました。

特に必要な場合

• 子供や妻など扶養者がいる場合
• 住宅ローンを支払っている場合
• 支払期間が終身である場合

保険料払込免除特約を付けるべき年齢

• 20代～30代の女性
• 60歳以上の高齢者の方

保険料払込免除特約を付ける際の3つの注意点

1. 適用条件が商品ごとに異なる
2. 月々の保険料がさらに高くなる
3. 契約期間が短いと無駄になる可能性が高い

記事の内容をしっかりと理解して、ご自身のがん保険に保険料払込免除特約が必要かそうじゃないのか判断してください。

また、記事を読んでもご自身に保険料払込免除特約が必要かどうか悩んだら、迷わず専門家に相談しましょう。

自身の経済状況や家族構成などからベストな判断ができるようにアドバイスがもらえます。

1番大切なことは様々なことを考え、ご自身に合った保障を選ぶことです。