がん保険は不要？必要？がん保険いらない派の不要論をプロが徹底検証！

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「がん保険は不要」と主張している人がいます。がん保険は医療保険と比べて保障の範囲が狭いのが主な理由だと思われますが、本当にそうなのでしょうか。

まずは、がん保険を不要だと主張する人が挙げる3つの理由をご紹介します。

1. がんに罹患しなかったら保険料は無駄になる
   
2. 公的な医療保険だけでがんに対する保障は十分
   
3. がん保険は元がとれないからもったいない
   

がん保険は、がんが発見されたときや、がんによる手術、入院、通院をしているとき以外は保障がありません。

がん保険は掛け捨て型が一般的なため、がんにかからなければ払い損になります。掛け捨て型の保険料は、20代で安いがん保険に加入すれば月1000円前後と安価ですが、60歳まで払い込むと仮定すると生涯で48万円、終身払込なら60万円以上と、決して小さい金額ではありません。

がんにかからなければ、払い込んだ保険料は全て無駄になります。同じ掛け捨て型でも、病気やけがに備える医療保険の方が保障を受けられる可能性は高いです。

日本は、公的な医療保険が充実しています。

がんの1日あたりの医療費は、入院する場合で平均7万円前後、入院外でも4万円前後と高額です。3割負担で入院なしでも1日で1万2000円かかるため、1ヶ月通院すれば36万円かかります。

ただし、36万円の医療費は、全額自己負担にはなりません。健康保険で高額療養費制度が適用されるため、1ヶ月間の上限額以上の医療費は返還されます。上限額については後述しますが、平均的な収入の人なら10万円程度です。

民間の保険に加入しなくても、強制的に加入させられる健康保険で十分な保障が受けられます。

ここからは、がん保険不要論の中で、「がんにかからなかったら保険料は全て無駄になる」主張について、がんにかかるリスクや生存率などを解説します。

• がんにかかるリスク
  
• がんの部位別生存率
  
• 保険は投資とは違う

がんにかかるリスクは、年齢別にまとめると下表の通りです。

（引用：公益財団法人 がん研究振興財団「がんの統計」2021）

生涯でかかるリスクは、男性が65.5％、女性が50.2％ですが、がんにかかっている人は高齢者に偏っています。若い人の保険料が安いのは、がんの罹患率が極端に低いからといえます。

部位別の5年生存率は、上位5つと全部位の平均生存率をまとめると下表の通りです。

がんは、早期発見できれば生存できる可能性が高いです。ただし、抗がん剤治療などを含めた通院費用がかさみます。そのときに給付金が支払われるので、がん保険が不要とは言い切れない面もあるでしょう。

がん保険に限った話ではありませんが、保険と投資は違います。

投資は投資金額に対する利回りを考え、経済合理性の観点から必要性を検討します。一方で、保険はもしものためのリスクヘッジです。

そもそも、保険は損得勘定で加入のする、しないを判断するものではありません。生涯で男女ともに過半数はがんにかかるので、そのリスクに備えたいかどうかで判断しましょう。

がん不要論2つ目の「公的な医療保険だけでがんに対する保障は十分」という主張について解説します。

• がんに罹患するとかかる医療費
  
• 高額療養費制度
• 傷病手当金
  
• 介護保険

がんに罹患したら、どれくらいの費用がかかるのでしょうか。入院費用や手術費用だけでなく、入院時の食費、場合によっては差額ベッド代もかかります。

まずは、がんの部位ごとの平均在院日数と、1日あたりの医療費を確認してみましょう。

（参照：厚生労働省「2017年患者調査　表６ 傷病分類別にみた年齢階級別退院患者の平均在院日数」　、公益社団法人全日本病院協会「2021年10月～12月の医療費　重症度別（急性期グループ）」をもとに計算。小数点以下切り捨て）

上記の表をもとに、がんの部位別にかかる平均医療費を試算します。入院時の食費は厚生労働省、差額ベッド代は中央社会保険医療協議会の資料を参考に計算し、金額は全て小数点以下切り捨てです。

・胃がん

• 医療費：41万8060円
• 入院時の食費：2万6496円
• 差額ベッド代：12万1996円

差額ベッド代が不要な場合は44万4556円、差額ベッド代が必要な場合は56万6552円となります。

・結腸がん

• 医療費：38万1525円 
• 入院時の食費：2万1666円 
• 差額ベッド代：9万9757円
  

ただし、全額負担しなければいけないわけではありません。公的な健康保険の一つに高額療養費制度が存在します。

高額療養費制度は、一度自己負担分の医療費を支払っても、1ヶ月（1日～末日）間の医療費が自己負担限度額以上だった場合に医療費の払い戻しが受けられる制度です。

医療費の自己負担限度額は、標準報酬月額や報酬月額（給与）により異なります。70歳未満の自己負担限度額は下表の通りです。

（引用：全国健康保険協会「医療費が高額になりそうなとき」）

多数該当は、1年間に3ヵ月以上の高額療養費の支給を受けた人が、4ヶ月目から該当する自己負担限度額です。

年収400万円前後の会社員が、がんで45万円の医療費（3割負担）を支払った場合、自己負担限度額は以下のように計算します。

80,100円+（1,500,000円-267,000円）×1％=92,430円

会社員や公務員であれば、疾病手当金も支給されます。疾病手当金とは、病気やけがで働けなくなり、仕事を休んだ日が連続３日あったうえで、４日目以降休んだ日に対して支給される手当のことです。

有給を使用した場合など、会社から給与を受けられる状況だった場合は支給されませんが、長期入院で給与が受け取れない状況となった場合は、支給の対象になります。

支給される金額は、全国健康保険協会によると以下の通りです。

1日当たりの金額=【支給開始日前の12ヵ月間の各標準報酬月額を平均した額】÷30日×（2/3） 

がんは、一定の条件を満たした人で、公的介護保険の介護サービスを自己負担1割で受けられる制度もあります。

自己負担1割で受けられる条件は以下の通りです。

• 65歳以上の自営業者または40歳～64歳までの会社員・公務員である
  
• 政令に定められる老化に伴って生じる特定疾病（がんを含む）を原因とした介護である
  

がん不要論3つ目の「がん保険は元がとれないからもったいないだけで無意味」について解説します。民間のがん保険は、公的保障も考慮した保障内容を整えており、公的保障ではカバーできない部分を補える商品になっています。

がん保険でもらえる給付金は6つです。

1. 診断給付金
   
2. 入院給付金
   
3. 手術給付金
4. 通院給付金
   
5. 先進医療特約による給付金
   
6. 女性特約による給付金
   

診断給付金は、がんの診断を受けるともらえる給付金で、がんだけでなく上皮内新生物も対象になります。診断給付金ではなく診断一時金として給付されるがん保険もあります。

上皮内新生物とは、異常な細胞が上皮内にとどまっていて、基底膜を破っていないものです。がんの前段階といわれます。

がんと上皮内新生物では給付金の額が異なっており、上皮内新生物の診断給付金は、がんの10％～50％程度です。

診断給付金は、公的保障では全くカバーできない部分になるので、貯金が十分でない人にとっては必要なものになるでしょう。

入院給付金は、医療保険の入院給付金とほぼ同じ仕組みです。入院1日ごとに一定額を給付するのが一般的です。

個室ベッドを利用するときの差額ベッド代が1日平均6354円、食事代が1380円なので、1日1万円給付のがん保険に加入しておけば賄えます。

手術給付金は、がんの治療のために手術となった場合に支給される給付金です。

手術給付金が支給される主な手術は、以下の通りです。

• がん根治手術
  
• がんへの温熱療法
  
• 再発や転移したがんへの手術
• がんへの放射線治療

通院給付金は、がんの治療のために通院しているときに給付されます。1日ごとに一定額を給付するのが一般的です。

一般的ながん保険では、入院給付金と同額の通院給付金を保障内容に備えています。

先進医療給付金ともいわれ、先進医療にかかる技術料の自己負担分を給付します。がん治療には、健康保険が認めた保険治療と、認めていない保険外治療があります。

給付される金額には上限があり、通算1000～2000万円までが一般的です。

女性特約による給付金は、女性特有のがんになると給付されます。女性向けのがん保険では一般的な給付金です。

女性特有のがんである、乳がん、子宮がん、卵巣がんに対応し、1回につき20万円～50万円程度給付されるのが一般的です。

公的保障は充実しているものの、民間のがん保険には公的保障でカバーできない範囲の保障があります。がんにかかると、仕事を辞めたり、長期間休職して収入が減る人もいます。

収入が少しでも減ったら困る人にとっては、がん保険への加入は選択肢の一つでしょう。がん保険に入るべきか迷ったときに確認するべきポイントは、4つです。

1. がんの罹患率
   
2. 治療費に対する保険料が妥当かどうか
   
3. がん治療の不確定要素
   
4. がん保険加入・がん罹患によるメンタル
   

（引用：公益財団法人 がん研究振興財団「がんの統計」2021）

生涯でかかるリスクは、男性が65.5％、女性が50.2％です。若い世代のがん罹患率は低いです。

ただし、がんには遺伝性のものがあると言われています。家族でがんにかかったことがある人は、罹患率を過信しすぎないほうがよいでしょう。

治療費に対して、保険料のコストパフォーマンスが適切かどうか考えましょう。ある程度の保障内容を備えたがん保険は、30歳で加入すると月3000円程度の保険料がかかります。

80歳まで支払うとすると、総額180万円程度の支出です。

一方で、一度がんになり入院20日、通院10日と仮定すると、以下の給付金がもらえます。金額についてはあくまで一例なので、加入する保険により差があります。

• 診断給付金：50万円
• 入院給付金：20万円
• 通院給付金：10万円
• 手術給付金：40万円（根治手術の場合）

がん治療は、一度切除しても再発、転移する可能性もあります。また、想定通りに治療が進まず、入院期間が長期化するかもしれません。

治療期間や入院期間が長期化すると、負担する医療費も高くなります。

保険は、入っておくと安心だと考える人もいます。がん保険に加入しなかったことで、自分や家族ががんにかかったときの経済的な不安を強く感じる人もいるでしょう。

がん保険に加入しておけば、経済的な不安が和らぎメンタルも安定します。家族へ金銭面で迷惑をかけずに済みます。

がん保険は、公的保障ではカバーできない部分をカバーできる保険です。ただし、注意点が3つあります。

1. 上皮内新生物に対する保障
   
2. 通院治療に対する保障
   
3. 契約直後にがんになると給付金が支払われない

がんと上皮内新生物は違います。上皮内新生物はがんの前段階にあたる異常な細胞で、受けられる給付金の額が異なります。

がん保険によっては、診断給付金が10分の1しか出ません。そのほかの給付金も、減額されたりもらえなかったりするので、契約時に上皮内新生物への保障について確認してください。

がんの治療は、入院ではなく通院がメインです。厚生労働省は、以前より平均在院日数の短縮に向けた取り組みを進めています。

その結果として、がんの平均在院日数は20日未満になりました。現在は、入院期間を短くして、代わりに通院期間を長くする方針に変わっています。

現在販売されているがん保険は、通院メインになっている状況を考慮し、入院給付金と通院給付金を同額にしているものが一般的です。もし、通院給付金が極端に少ない保険や、支給されない保険があれば、避けたほうがよいでしょう。

がん保険に限りませんが、保険を契約した日から90日間は給付金が支払われません。これは、病気になる兆候がある状態で契約し、契約直後に病気やがんの診断をもらって給付金を受けるなどの悪用を防ぐためです。

仮に悪用するつもりがなかったとしても、がん保険契約時に「責任開始日」が91日目と記載されているので、90日以内にがんになっても給付金はもらえません。

ここまで、がん保険不要派の意見と、意見に対する反論をご紹介しました。では、実際にがん保険が必要になる人、不要になる人はどのような特徴があるのでしょうか。

がん保険が不要な人の特徴を解説します。

1. 貯蓄や金融資産が十分にある
   
2. 医療保険などで備えている

がんの治療費は高額ですが、高額療養費制度があります。一旦建て替えるだけの貯蓄があれば十分払えますし、あとで自己負担限度額を超えた分は返還されます。

万が一治療が長期化して収入が減ったとしても、十分な貯蓄があれば問題ありません。

医療保険は、がんを含めた病気に対しても保障されます。入院給付金や通院給付金も充実した医療保険はあるので、備えている人にとっては、がん保険は不要です。

医療保険の中には、がん治療に対して給付金がもらえるものもあります。

一方で、がんが必要な人の特徴を解説します。

1. がんに罹患すると生活への経済的影響が大きい人
   
2. 個人事業主
   
3. 先進医療も含めた治療を受けたい人
   
4. 家族の中でがんにかかったことがある人
   

専業主婦/夫の家庭で働き手ががんに罹患すると、経済的な影響は大きいです。がんの治療費がかかるだけではなく、働けないので収入も減少します。

このような家庭は、がん保険で備えましょう。会社員や公務員なら、給付金と疾病手当金がもらえるので、貯金がなくても数ヶ月程度は賄えます。

独身で貯金がない人も、がん保険に入ったほうがよいでしょう。

個人事業主は、会社員や公務員の健康保険と異なり、疾病手当金がもらえません。もしがんになって入院すると、収入が途絶えます。

がんの治療費と収入がなくなった期間の生活費を賄える貯蓄がないなら、がん保険には加入しておくべきです。

公的保障の一つである高額療養費制度は、保険治療のみ適用されます。先進医療は保険外治療となり、自己負担額は非常に高額です。

先進医療が必ず効果があるとまでは言えないものの、充実した治療を受けたい人は、先進医療特約のあるがん保険に加入してください。

がんは、遺伝性のものがあります。家族ががんにかかった人の罹患率は、そうでない人より高くなります。

早めにがん保険に加入し、将来起こり得るリスクに備えましょう。

がん保険は、生命保険会社が多数出しているため、どれを選ぶべきか迷う人も多いでしょう。迷ったときは、プロへの相談がおすすめです。

がん保険で迷ったときに利用すべき無料保険相談サービスを3つご紹介します。

1. マネーキャリア
   
2. マネードクター
   
3. 保険見直しラボ
   

マネーキャリアは、株式会社Wizleapが運営する保険相談サービスです。店舗での相談はできませんが、ご自宅などへの訪問相談や、オンライン相談を全国各地で実施しています。

相談経験豊富なFP（ファイナンシャルプランナー）3000人と連携し、顧客満足度も93％と好評です。予約はスマホからLINE経由でできます。

マネードクターは、 株式会社FPパートナーが運営する保険相談サービスです。全国に100店舗以上あり、訪問相談やオンライン相談にも対応しています。

1200人のFPと連携しています。最短翌日の相談を可能にしているのが特徴です。

保険見直しラボは、株式会社Jリスクマネージメントが運営する保険相談サービスです。訪問相談のみですが、全国に60箇所の支社があるため全国各地に対応しています。

FPが過度な営業行為や失礼な対応をした場合は、担当者を変更できるイエローカード制度を設けています。

ここまで、がん保険について解説しました。

• 高額療養費制度や疾病手当金などの公的保障は充実している
• 若い世代のがんの罹患率は低い
• がんは医療保険でも備えられる
• がんの治療費は高額になるため、貯蓄がない人はがん保険で備えておくべき