投資信託の平均利回りを紹介!利回りの高い商品運用で注意することのサムネイル画像

資産運用を始めるときに商品の利回りは大切な判断基準の1つです。平均利回りや利益確定ラインの設定等を理解しておいた方が資産運用時により良い判断ができます。この記事では投資信託を始めとする資産運用の平均利回りや利回りが高い商品を運用する際の注意点などを解説します!

この記事の目次

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投資信託の平均利回り(リターン)


そもそも投資信託の平均利回りとはどういったものかご存知でしょうか?


銀行預金の金利と同じようなものという認識をお持ちの方もおられると思います。

大きな意味では似ていますが、厳密には大きく違います。


平均利回りはあくまで結果論ということは覚えていただきたいです。


平均利回りとは「一定の投資期間において、投資したお金が1年あたりで平均どのくらい増えたか」を示すものです。


投資信託は預金とは違い現金化する際の値段で確定しますので、タイミングによっては利回りが大きく上下してしまうので結果論ということです。


この平均利回りは対象の投資信託により変わりますが、よくメディアやSNSなどでも紹介されているインデックスファンドの世界株式で4~7%となっています。


銀行預金と比較すると大きなリターンが得られますが、リスクもあるというのは忘れてはいけません。

投資信託の利回りの目安・理想はどれくらい?

利回りの目安・理想は考え方や人によってもちろん違いますが、5%前後を目安にしつつ、10年ほどで運用資金が倍になる利回り7%を理想の1つにしていただけたらいいのではないかと思います。


少なくてもお金の価値を守るという観点からも平均利回り3%は必要です。なぜなら日本の過去30年間のインフレは平均すると約2%前後で進んでいるからです。


直近1年では3%後半代となっており、このインフレ率と同じぐらいの金利・利回りがないとお金の価値が守れていないことになります。


このことをインフレ負けと言いますが、気付かない間にインフレ負けし続けることで徐々に貧しくなってしまうということです。


みんかぶのサイトから資産運用のシミュレーションできますので、一度どれくらいの利回りでどれくらい増えるか確認してみてください。

株式投資運用の平均利回り


株式投資の場合の平均利回りは5%~7%程度と言われています。

もちろんどの企業の株を購入するかによって結果は大きく変わります。


業績のいい企業であれば利回り10%以上のものもありますし、業績の悪い企業であれば最悪の場合、価値がゼロになることもあり、ハイリスクハイリターンと言える投資方法になります。


個人的に株式投資の場合は利回りを意識するより、株主優待でご自身にあった優待を受けられる企業に投資するのもいいのではと思っています。


例えばタカラトミーは持株数によって毎年トミカを無料でもらえるので、小さなお子様がおられる家庭向きと言えます。


他にもイオンだと持株数によってキャッシュバックや映画館の割引、イオンラウンジにて無料で飲み物やお菓子がもらえるので、イオンをよく利用するにはおすすめです。

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そもそも投資信託の運用利回りとは?

運用利回りには実は表面利回り実質利回りがあります。この2つの違いは投資に対するコストや税金を加味しているか、していないかです。


実質利回りは運用に対する手数料や信託報酬、税金なども加味していますので表面利回りよりも低くなります。


似たような意味で使われている「利率」は、額面金額に対する利息に使われる割合のことを言います。


ほかにもパフォーマンスという言葉が使われることがありますが、パフォーマンスは利回りが高ければパフォーマンスが良いということではありません。


パフォーマンスはベンチマークに対して使う言葉で、ベンチマークというのは運用の指標となる数字のことです。具体的にはTOPIXや日系平均株価などの指数が使われています。


例えばベンチマークとなる日経平均株価の数値が平均10%となっていた場合、実際の利回りが5%だった場合はパフォーマンスが悪い、利回りが15%だった場合はパフォーマンスが良いと判断されます。


なかにはベンチマークを指定していないものもありますが、利回りとパフォーマンスの違いは理解しておくといいとでしょう。

投資信託の平均利回りと運用利回りの違い

平均利回りとは冒頭でもお伝えしたように「一定の投資期間において、投資したお金が1年あたりで平均どのくらい増えたか」を示すものです。


しかし、平均利回りは厳密に言うと預貯金や債券などの、利息がある金融商品取引で使われる用語です。


投資信託の場合は利息はないので、言葉としては「平均収益率」を使うのが正しいとされています。


また「運用利回り」と言われることもがありますが、「平均利回り」と同じ意味合いと考えていただいても問題ないです。

投資信託の運用利回り計算方法


ここで投資信託の運用利回りの計算方法をお伝えしておきます。


運用利回り(%)=総合収益÷運用年数÷投資元金×100

総合収益=(分配金+売却利益+基準価格の増減金額)-(手数料+税金)

分かりにくいと思いますので、数字を当てはめてみます。

ある投資信託に100万円を投資して5年間に10万円の分配金と20万円の売却益が出たとすると次のように計算します。


総合収益=10万円+20万円=30万円

運用利回り(%)=30万円÷5年÷100万円×100=6%

となります。


実際には手数料や税金まで調べるのは大変ですが、だいたいの場合は記載がありますのでご安心ください。

株式投資の運用利回り計算方法

株式投資の運用利回りの計算方法もお伝えしておきます。


基礎知識として株式投資の場合はキャピタルゲイン(売買差益)インカムゲイン(配当金)の2つがあります。この2つを年間で合計したものが年間利益となります。


キャピタルゲイン=(株価×購入株数)-(株価×売却株数)

年間利益=キャピタルゲイン+インカムゲイン

運用利回り(%)=年間利益÷投資元本×100

株式投資においては「利回り」と「利率」には大きな違いがあります。利回りは上記のようにキャピタルゲインとインカムゲインを合わせた総合的な利益に対して使います。


利率は株式投資で得られた配当金のみの利益割合に使いものとなっています。

混同しやすいので気をつけましょう。


利率の計算式は以下のとおりです。


利率(%)=配当金÷投資元金×100


【投資信託】利益確定・損切りラインは何パーセントにすべき?

運用の話のなかで利益確定させるタイミングや損切りラインをどうしたらいいのかと疑問に思う方も多いのではないかと思います。


ご年齢や資産状況、考え方や運用経験、投資金額や目標、保有銘柄によって変わりますので一概には言えませんのが、おすすめの基準をご紹介します。


  • 自身の目標や必要金額に到達した場合
  • 購入金額の許容できる変動率を超えた場合
  • ファンドの純資産総額が30億を下回りそうになった場合
  • シャープレシオが3年以上1.00を下回っている場合

①自分で売却基準を決めておく

上記におすすめの基準をお伝えしましたが、結論としてはご自身でマイルールを設定していただくのが一番いいと思います。

上記の解説も交えながらマイルールの例をあげていきます。
自身の目標や必要資金、購入金額の2倍になったタイミングなどは決めやすいと思います。

許容できる変動率は20%と決めて場合は100万円投資しているなら20万円マイナスの80万になってしまったタイミングなど、何%までなら許容できるか考えてみてください。

ファンドの純資産総額は、そのファンドに投資されているお金の合計ですが30億を切ると運用する価値となる場合があり、勝手に損切りされ償還される可能性があります。

シャープレシオは簡単に言うとリスクに対してのリターンがどれくらいあるかを知る基準となる数値です。一般的に1.00以上が目安で3.00以上だと優秀な投資信託と判断できます。

②類似のファンドや銘柄を調べて参考にする

保有している自身のファンドや銘柄と似たようなファンドや銘柄と比較することも判断材料のひとつになります。


さきほどシャープレシオが、1.00以上が目安とお伝えしましたが、仮にシャープレシオが1.2の投資信託があった場合にでもカテゴリー全体のシャープレシオが1.5あると優秀ではあるが魅力的ではないと判断できます。


また1年だけの数字ではなく3年などの複数年で見てください。1年だけだと突発的にシャープレシオが高くなることもあり、安定しているとは判断できないからです。

利回りが高い投資信託を選ぶときの注意点4選


利回りが高い投資信託はたしかに魅力的ではあります。ですが、注意しないといけないことも多くあります。


利回りだけで投資信託を選択してしまうと、お金が増えるところが逆に減ってしまうこともありえますので、少なくても下記の4点は必ず確認してください。



①高い利回りが安定しているか

どれだけ高い利回りでも安定していなければ、意味がありません。たまたま直近1年だけ利回りが高くても過去5年でマイナスだと優秀とは言えないですよね。


少なくても3年、個人的には5年ほどの過去の集計データを見ることをおすすめしています。


5年~10年の周期で何かしらの、俗にいう経済危機のようなものが起こっています。

直近だとコロナショックやロシアとウクライナの戦争など。


このようなことが起きると基本的には経済にもダメージがあり、下落傾向になります。その後に、どれくらいの早さで回復するのか、上昇するのかも大切なポイントです。

②利回りの高さはリスクが高いことを理解する

利回りが高いということは、それに対して高いリスクがあると思っておいてください。


ただ「リスク」と聞くと多くの場合には「危険、危ない」といったネガティブな意味で捉えると思いますが、運用の世界では「期待値」とも言い換えることがあります。


「期待値」と聞くとポジティブに感じると思います。


購入価格よりも下がるのもリスク、上がるのもリスク。この上下幅のことを総じてリスクと言うのでネガティブな面だけでなく、ポジティブな面も見てバランスを考えるべきです。


利回りが高いから必ずプラスになるわけではありませんので頭に入れておいてください。

③手数料や税金が反映されていない

どこの証券会社やウェブサイトでも平均利回りなどが確認できますが手数料や税金などは反映されていないことを知っておいてください。


そのため実質利回りは下がる認識も持っておきましょう。


手数料には購入時にかかる販売手数料。保有している間にかかる信託報酬。解約時にかかる信託財産留保額などがあります。


またNISAなどの税制優遇制度を受けていない場合は増えて金額に対して、一律20.315%と課税がされます。


利回りが高く見えても実質利回りで見るとそんなに高くない利回りということもありえますので、しっかり確認しておきましょう。

④怪しい商品を見分ける力をつける

少しでも利回りが高いもので運用していきたいと思いますが、中には悪質な怪しいものも存在しますので、注意が必要です。


金融庁の方でも今までにないぐらい力を入れて怪しい商品や販売をしている金融機関をとりしまっていますが、怪しい商品がなくなることはないかと思います。


怪しいかどうかを見抜くポイントは大きく2つです。金融庁の方でも最近の取り締まりを見るとこの2つを意識しているようです。


元本保証」と「断定的な判断」の2つです。


基本的に元本保証されて運用は稀で、あったとしても利回りは高くないです。断定的な判断は不確定なことを確定していることのように判断して発言することです。


この2つが出てきたときはいつも以上に冷静に見極めてください。

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利回りが高い資産運用は分散投資が大切!

資産運用において利回りも大切ですが、やはり分散投資も非常に大切です。


先ほどもお伝えしたように、利回りが高いと言うことはリスクも高いので、利回りが低くてもリスクが低い商品と組み合わせることでバランスをとる必要があります。


運用の格言で「卵を1つのかごに盛るな」という有名な言葉があります。


まさにその通りで、1つのかごに盛って落としてしまうと全てがダメになってしまいますが、いくつかのかごに分けておけば1つ落としても他のかごがあるので安心できます。


運用の基本である長期・積立・分散を実践していれば運用で大失敗した。なんてことの可能性は大幅に減少すると思います。


利回りだけに縛られずに基本を守りつつ、資産を増やしていきましょう。

投資信託や株式運用の資産運用の相談はマネーキャリアへ!


ここまで投資信託や株式運用の考え方や注意点について述べてきましたが、やはり全てをひとりで考えるのは難しいと思います。


アメリカなどの経済先進国では金融教育もしっかりとされており、判断する知識や考え方が備わっている人が多いですが、日本にはまだまだ金融教育は導入されたばかりです。


お金の話を聞いたことないという方も多いのが現状です。ひとりで考えて悩むよりプロにご相談することをおすすめします。


マネーキャリアではお金の専門家が無料で何度でも相談にのってくれ、ご自身にあった運用方法なども一緒に考えてくれるので安心です。

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まとめ:平均運用利回りが高い商品は分散投資を意識して運用しよう!

先ほどもお伝えしたように平均利回りが高いものには、その分高いリスクがありますので分散することが大切です。


長期・積立・分散をしっかりと覚えておいてください。


ご自身の夢や目標を達成するために、インフレからお金の価値を守るために、資産運用の重要性は年々増しています。


失敗して後悔しないように、この記事を読んで知識や考え方を身につけた上で投資をしていただけたらと思います。


迷ったら心強いプロを頼りにしてください。

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記事監修者「谷川 昌平」

この記事の監修者谷川 昌平
フィナンシャルプランナー

東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」「ほけんROOM」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。