ペースメーカー使用者でも入れる生命保険は？保険料についても紹介！

▼この記事がおすすめな人

• ペースメーカーを使用していても生命保険に入れるか知りたい人
• ペースメーカーを使用している人が入りやすい生命保険の種類を知りたい人
• ペースメーカー使用者の生命保険の選び方を知りたい人
• 保険に加入する際に注意するべき「告知義務違反」について知りたい人

※通院歴・治療歴は保険会社にバレる可能性が高いです。

ペースメーカーを使用している方が保険加入できるかどうかは、埋め込みからの経過期間で判断される場合が多いです。

埋め込みから1年以上が経過していると加入できる可能性は高まります。

• 引受基準緩和型保険
• 無選択型保険

引受基準緩和型保険とは、通常の生命保険よりも告知項目が少なく入りやすい保険です。

さい。

引受基準緩和型保険の特徴は以下のとおりです。

引受基準緩和型保険の告知項目は通常の生命保険より少なく、一般的には次のような場合が多いです。

• 最近3ヵ月以内に医師・歯科医師から入院・手術を勧められた
• 過去1～2年以内に入院・手術のいずれかを受けたことがある
• 過去5年以内にがん（悪性新生物・上皮内新生物）・肝硬変・慢性肝炎で治療を受けたことがある

無選択型保険は、健康に関しての審査がないので加入できる方が多い生命保険です。

無選択型保険の特徴は以下のとおりです。

告知項目や引受基準がなく、持病があっても加入できる点がメリットです。

その代わり、一定の免責期間（90日）が設けられるケースがあります。

免責期間は保険会社が保険金や給付金の支払い義務を免れる期間のことで、この期間内に病気などで入院しても保障されません。

また、引受基準緩和型保険と比べても保険料が割高というデメリットもあります。

ここでは、ペースメーカーを使用している方の生命保険の選び方を解説します。

選び方のポイントは以下のとおりです。

• 自分に必要な保障で選ぶ
• 複数の生命保険を検討する
• 保険の専門家（FP）に相談する

ペースメーカー使用者の方の保険選びのポイント1つめは、自分に必要な保障で選ぶことです。

ひとくちに「生命保険」といっても、保険商品や保険会社によって保障内容はまったく異なります。

仮に加入できても、必要な保障が揃っていないと治療費を保険でカバーできない可能性があります。

反対に、自分に不要な保障が含まれている保険を選ぶと、余計な保険料を支払い続けることになります。

生命保険に申し込みをする前に、保障内容が必要な内容を網羅しているか、必ず確認しましょう。

2つめは、複数の保険を検討することです。

ひとくちに「生命保険」といっても、加入条件・保障内容・保険料などが商品ごとにまったく異なります。

同じ「ペースメーカー使用者」の方でも、必要な保障が異なるため、それぞれの治療状況に合う保険に加入する必要があります。

1つの保険だけ見て選んでしまうと、その生命保険が本当に最適な保障なのかわかりません。

最適な保険に加入するために、複数の保険を比較して選ぶことが重要です。

3つ目は、保険の専門家（FP）に相談することです。

FPはさまざまな保険商品の特徴や保障内容を熟知しており、あなたの治療状況に応じて加入できる最適な保険を探してもらうことが可能です。

さらに、必要書類の準備や告知の進め方など、加入手続きのサポートも受けられるので、ペースメーカー使用者で保険加入に不安を感じている方でも安心です。

どの専門家に相談すれば良いかわからない場合は、マネーキャリアへの相談がおすすめです。

ペースメーカー使用者が生命保険に加入する際は、告知義務違反に注意しましょう。

告知義務とは、保険に加入する際に各保険会社に病歴や通院歴などを正確に伝える義務のことです。

加入しにくくなるからといって、ペースメーカー使用の事実を隠して申し込むのは告知義務違反となります。

その場合、保険金や給付金が支払われなかったり、契約自体が解除されたりすることがあります。

そのため、保険会社への告知は嘘をつかずに正しく行うようにしましょう。

• 高額療養制度
• 障害者手帳による補助

ペースメーカーの植え込み手術は、高額療養費制度を利用できます。

高額療養費制度は、同じ医療機関に1ヵ月支払う医療費が一定額超えた場合に適用されます。

自己負担限度額を払って、超えた分の医療費が支給されます。

事前に自分が加入している公的医療保険に申請書類を出す必要があります。

ここで注意していただきたいのは、入院中の食事代やベッドの差額は対象外であることです。

ペースメーカー使用者の方は、身体障害者手帳による補助を受けることができます。

身体障害者手帳は、身体の機能に一定以上の障害がある方に交付される手帳です。

身体障害者手帳を交付されることで、日々の生活に補助が受けられる場面が多々あります。

身体障害者手帳で受けられる補助の例は以下のとおりです。

• 所得税・相続税の障害者控除
• 自動車税の減税
• バス・電車・航空・船舶・タクシーの割引
• 有料道路通行割引
• 駐車禁止除外指定者標章の交付
• NHK放送受信料の減免
• 携帯料金の割引
• 少額貯金の利子などが非課税

ここからは、ペースメーカー使用者の生命保険に関するよくある質問について解説します。

解説する質問は以下のとおりです。

• 保険料免除の対象になりますか？
• 高度障害保険金の支払対象になりますか？
• 県民共済に入れますか？

それぞれ詳しく解説するので、ぜひ参考にしてください。

ペースメーカーの使用者で生命保険への加入について悩んでいる場合、各質問への解説を読んで次に取る行動の参考にしましょう。

ペースメーカーを装着しても、保険料免除の対象にならないケースが多いです。

多くの生命保険では、約款に定められた所定の身体障害状態になって保険料負担能力を失った場合に、以降の保険料の払込を免除される特約を付帯できます。

「所定の約款」のなかにペースメーカーの装着が定義されていないことが多く、その場合はペースメーカーを装着しても引き続き保険料の払込が必要です。

ただし、医師の診断書によって食事や排せつ、歩行などが困難と診断されている場合には、保険料払込免除の要件に該当する可能性はあります。

また、恒久的心臓ペースメーカーを装着することで保険料払込免除の要件に該当するケースもあり、保険会社ごとに対応はさまざまです。

ペースメーカーは高度障害保険金の支払対象になりません。

高度障害保険金とは、高度障害状態になったときに受け取ることができ、高度障害状態とは以下のような状態のことです。

• 常に介護を要する
• 目の障害（両目を失明）
• 咀しゃく、言語の障害（まったく機能しない）
• 腕・脚の障害（失ったか・まったく機能しなくなったときなど）

ペースメーカー使用者でも、告知項目に該当しなければ県民共済やコープ共済に加入できる可能性はあります。

ただし、少しでも告知項目に該当していたら県民共済に入ることは難しくなります。

一方で、民間の生命保険の場合、加入希望者のそれぞれの状況に合わせて柔軟に加入可否を判断してくれることがあります。

そのため、ペースメーカー使用者の方が県民共済への加入を検討する場合、民間の生命保険への加入も同時に検討しておくことをおすすめします。

当記事ではペースメーカーをつけている方が生命保険に加入できるかについて解説しました。

記事のポイントは以下のとおりです。

• ペースメーカーを使用していても、生命保険に加入できる可能性はある
• ペースメーカーの埋め込みから1年以上が経過していると加入できる可能性が高い
• ペースメーカー使用者でも加入しやすい保険は引受基準緩和型保険と無選択型保険の2つ
• ペースメーカーは保険料免除の対象にはならない場合が多い
• ペースメーカーは高度障害保険金の支払対象にはならない
• ペースメーカーをつけていることを隠すような告知義務違反はしないように注意
• 持病保険に関して疑問や不安がある人は持病保険の専門家（FP）への相談がおすすめ

ペースメーカーを装着していて生命保険に加入できるか不安がある方は、保険の専門家であるFPに相談しましょう。

数あるFPサービスのなかでもおすすめなのが「マネーキャリア」です。