住宅ローンの金利は0.1%の違いで総返済額はいくら変わる？借入額ごとに解説

住宅ローンの金利は0.1％の違いであっても大きな影響が出る可能性があります。

そのため、どの程度の違いがでるのかシミュレーションで目安を把握しておくのがおすすめです。

• 住宅ローンの金利が0.1%違うと総返済額にどれくらい差が出る？
• 毎月の返済額が1,000円違うと総返済額がどれくらい変わる？

住宅ローンの金利が0.1%違うと総返済額にどれくらい差が出るのかシミュレーションしてみました。

借入金額の条件などは以下のとおりです。

• 借入金額：4,500万円
• 返済期間：35年
• 返済方式：元利均等返済

毎月の返済額が1,000円違うと総返済額がどれくらい変わるかをシミュレーションしてみました。

借入金額の条件などは以下のとおりです。

• 返済方式：元利均等返済
• 返済期間：35年
• 金利：固定金利（年0.5％）

住宅ローンの金利が1%違うと総返済額が100万円以上変わるケースはいくつか考えられます。

とくに以下のようなケースでは100万円以上変わる可能性が高めです。

• 借入額が比較的大きい場合（約2,500万円以上）
• 返済期間が長い場合（20年以上）

借入額が比較的大きい場合は総返済額が100万円以上変わるケースが起きやすいです。

以下の条件で金利が0.5％の場合と1.5％の場合で比較してみます。

• 借入金額：2,500万円
• 返済方式：元利均等返済
• 返済期間：15年

返済期間が長い場合も総返済額が100万円以上変わるケースが多くなります。

以下の条件で金利が0.5％の場合と1.5％の場合で比較してみます。

• 借入金額：3,000万円
• 返済方式：元利均等返済
• 返済期間：25年

住宅ローン金利の種類は大きく分けて3種類ですが、その金利の幅はそれぞれ異なります。

• 変動金利型
• 固定期間選択型
• 全期間固定金利型（フラット35） 

2025年3月時点でのそれぞれの住宅ローン金利ごとの金利の目安を詳しく解説していきます。

金利選びでどのローンを利用するか迷っている人には参考になります。

変動金利は他の住宅ローン金利タイプと比較して初期の金利が低めに設定されているのが特徴です。

変動金利の名前のとおり、基本的には半年に一度のペースで市場にあわせて金利が見直されます。

住宅金融普及協会によると、2025年3月時点での変動金利は以下のとおりです。

状況によってはより低金利になる場合もありますが、金利が上がってしまうケースもあるため判断が難しい住宅ローンです。

参考：一般財団法人 住宅金融普及協会

固定金利のなかでも期間を自分で設定できる固定期間選択型はよく利用されている住宅ローンの金利タイプです。

1年から10年の間で一定期間の金利を固定し、期間を終えたあとはその時点での各種金利から再度金利を選択して返済していきます。

住宅金融普及協会によると、2025年3月時点での固定金利期間選択型の金利は以下のとおりです。

固定金利の契約期間中は金利は変動しませんが、市場の影響を受けて住宅ローンそのものの金利はつねに変動しています。

そのため、その時点で比較的金利の低い固定期間選択型住宅ローンを契約して様子を見つつ、期間満了後に改めて判断をしなおせるのが魅力です。

参考：一般財団法人 住宅金融普及協会

全期間固定金利型（フラット35）の住宅ローンは名前のとおり借入期間の金利を完全に固定して返済をおこなう住宅ローンです。

借入時の金利で返済をし続けるため、市場の影響を受けずに安定して返済できるのが特徴です。

全期間固定金利型の住宅ローンはフラット35以外にもありますが、広く一般的に利用されているフラット35

住宅金融普及協会によると、2025年3月時点での全期間固定金利型（フラット35）の金利は以下のとおりです。

金利は高めに設定されていますが、市場の影響を一切受けないため、総返済額がその他の金利よりも下になる可能性もあります。

契約時に決まった返済額を超えないのが最大のメリットです。

住宅ローンの金利を0.1%でも下げたいと考えている人は多いです。

金利を少しでも下げる方法は主に以下の3つがあります。

• 住宅ローン契約をしたときよりも収入が増えている
• 融資先の口座に多額の預貯金がある
• 現在よりも金利の低い金融機関で借り換えの審査に通った

住宅ローン契約をした時点よりも大幅に収入が増えている場合、金利の引き下げ交渉が成功する可能性が高まります。

住宅ローンの審査はその時点の年収から返済能力を検討して金利などが決まります。

しかし、審査の時点よりも年収が大幅に増えている場合は「返済能力が高く、リスクの少ない顧客」と判断されやすいため、金利が下がる可能性があります。

金融機関によっては「優遇金利」が定められている場合もあり、その規定によって金利を下げられる場合もあります。

ただし、優遇金利を受ける場合はその条件を維持し続ける必要があるため一時的な収入増では難しいです。

融資先の口座に多額の預貯金がある場合は金利の引き下げ交渉の材料になります。

住宅ローンに限らず融資をおこなう金融機関は利用者の返済能力を評価して融資額などを決定します。

そのため、多額の預貯金があれば「支払いが滞る可能性は低い顧客」と判断され、金利を引き下げられる可能性があります。

また、収入増のケースと同様に金利優遇が規定されている住宅ローンもあるため、その場合も金利が下がる可能性があります。

金利が優遇される条件は住宅ローンや金融機関によっても異なるため、自分の住宅ローン担当者とよく相談してみましょう。

現在の住宅ローンよりも金利の低い金融機関で借り換えの審査に通った場合は、借り換えによって金利が確実に下がります。

金利の引き下げ交渉は条件を満たしていても下がらない可能性がありますが、借り換えは別のローンに契約を変えるため確実です。

ただし、改めて住宅ローンの審査が必要な上に、契約に必要な手数料がかかる点には注意が必要です。

また、借り換えを検討している旨を自分の住宅ローン担当者に相談すると、十分な返済能力があれば金利引き下げ交渉に応じてもらえる場合もあるので、併せて検討してみましょう。

信用情報に問題がなく、収入状況も安定していれば借り換えできる可能性は十分にあります。

住宅ローンの金利以外に、返済方法の違いでも返済額に差ができる場合があります。

返済方法は2種類あり、選んだ方法によって返済額に違いがでます。

• 元利均等返済
• 元金均等返済

元利均等返済は名前のとおり元金と利息の合計額を併せた額を月々の返済額とし、完済まで均等に支払いを続ける方法です。

毎月の返済額が常に一定なので、家計の計算がしやすく、安定して月々の返済をしやすくなります。

元利均等返済が向いているのは以下のような人です。

• 毎月の支出額を一定に保って家計管理をしたい人
• 月々の返済を極力おさえたい人
• 将来的に収入が増える見込みがある人

転職や昇進で収入が増えても支払額が一定のため、収入が増えれば生活に余裕がでやすいのは元利均等返済のメリットです。

返済初期から返済金額をおさえられる一方で、返済初期は借入額が大きいため月々の返済に占める利息の割合が大きく、総支払額は元金均等返済より高くなるのがデメリットといえます。

元金均等返済も名前のとおりで、元金を毎月均等に返済していく返済方法です。

借入額が小さくなるほど支払い利息も小さくなるため、毎月支払い額が減っていくのが特徴です。

元金均等返済が向いているのは以下のような人です。

• 総支払額を少しでもおさえたい人
• 初期の支払額が増えても後々の返済額をおさえたい人
• まとまった収入が見込める人

毎月少しづつ支払い額が減っていくため、将来的な負担と総支払額をおさえられるのが元金均等返済のメリットです。

定年退職や役職定年で将来的に収入源が予想できる場合にも有効な支払い方法です。

ただし、返済初期は月々の支払額が高くなるため、資産に余裕がない人には向いていない方法といえます。

住宅ローンの金利の差で返済額がどの程度変わるかをシミュレーションできるサイトはいくつもありますが、自分が検討しているローンで具体的にいくら変わるかを知るのは難しいです。

大まかな条件で総返済額を計算できるシミュレーションを提供しているサイトは複数ありますが、細かな条件の設定や、各ローンごとの詳細な比較は困難です。

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住宅ローン金利がわずか0.1％違うだけでも返済額に数十万円以上の差がでてしまうケースについて詳しく解説しました。

数字としては0.1％という小さな数字ですが、住宅ローンは借入額が大きく、返済期間が長くなりやすいため総支払額で比較すると100万円以上の差がついてしまう場合があります

そのため、住宅ローンのタイプや金利を選択する際は慎重に判断する必要があります。

また、金利だけでなく返済方法によっても総返済額が大きく変わるケースもあるため、返済方法も併せて慎重に検討しましょう。

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