がん保険の抗がん剤治療特約は必要？保険適用時に受け取れる給付金はいくら？

現在、日本人の2人に1人は生涯でがんになると言われています。

また今この記事を読んでくださっている方の多くは

「がん保険について考えてはいるのだけど正しい答えがわからない、、、」

という悩みを抱えていらっしゃるのではないでしょうか？

人生において重要な決断にもなってくるがん保険の加入ですが、様々な商品やプランがあり考えるのは難しいですよね。

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最初に、抗がん剤治療と抗がん剤治療特約について解説します。

抗がん剤治療

抗がん剤治療とはがん細胞の増殖をおさえたり壊したりすることを目的とし、抗がん剤を点滴や注射、内服によって投与するがんの治療法です。

抗がん剤の種類や投与期間は、がんの種類や進行度、また患者の年齢や体力などによって異なります。

また、抗がん剤治療には、抗がん剤を投与する期間と休薬期間があり、これらを合わせて1クールとし、治療計画に沿って回数を繰り返します。

近年、抗がん剤治療は、副作用をおさえる治療法の発展などから、通院での治療が中心となってきています。

抗がん剤治療特約

近年、抗がん剤によるがん治療の割合が増えており、それに伴って抗がん剤治療特約のオプションのあるがん保険も増えてきています。

（参照：日本肺癌学会）

次に、抗がん剤治療にかかる治療費を見ていきましょう。

抗がん剤治療の治療費

抗がん剤治療にかかる治療費は、抗がん剤の種類と投与量で決まり、投与量は患者の体重や状態によって異なります。

以下では治療に用いられやすい抗がん剤とその１ヶ月分の費用をまとめてみましたのでぜひ参考にしてください。

(参照:熊本大学)

上記の表からも分かる通り一口に抗がん剤といっても値段の安いものからかなり高額になるものもあります。

特にオプジーボのような高額な薬を使用する場合には高額療養費制度のような公的保険の仕組みを抑えておくことも必須になりますので続いて解説していきます。

高額療養費制度

抗がん剤の治療費は高額になることも多いので、公的健康保険で利用できる「高額療養費制度」を押さえておきましょう。

高額療養費制度とは、1ヶ月の病院での支払いが一定の金額を超えた場合、保険者に申請すると超過分が払い戻される制度です。

 自己負担限度額の計算式は下の表をご覧ください。

（出典：全国健康保険協会）

※多数回該当とは、療養を受けた1年間に、3ヵ月以上の高額療養費の支給を受けた場合には、4ヵ月目から「多数該当」となり、自己負担限度額がさらに軽減されます。

上の表を元に計算すると、標準報酬月額が30万円の人の場合、自己負担額は目安ですが87,430円になります。

しかし、保険診療以外の治療費、食事代や差額ベッド代は全額自己負担です。

また、抗がん剤治療は長期に及ぶことも多く、場合によっては数十万円と多額の費用が必要になります。

ところで、がん治療において抗がん剤治療はどれくらいの割合で行われているのでしょうか。

厚生労働省のデータによると、抗がん剤の使用率は30.1%と高く、がん治療における約3人に1人は抗がん剤治療を行っていることがわかります。

がん治療は、手術・抗がん剤治療・放射線治療の三大治療が中心となっています。

抗がん剤治療は手術についで高い割合で治療が行われていますので、がん保険の抗がん剤治療特約の必要性は高いかもしれません。

前項で抗がん剤治療特約の必要性を述べましたが、がん保険だけでは不足なのでしょうか。 

実は、外来（通院）での抗がん剤治療の場合は入院保障は使えません。 

先述したように、抗がん剤治療は外来（通院）が中心となっている傾向にあります。 

しかし、従来のがん保険では入院給付金が中心でした。 

また、通院保障特約が付いていたとしても、入院給付金の支払い要件を満たした後の通院でなければ給付金が出ないものも多くあります。

そのため、外来で抗がん剤治療のみを行う場合、もしくは日帰り手術後の抗がん剤治療では給付金が出ないので、保障が不足することになります。 

以上の理由により、抗がん剤治療を行う場合、従来のがん保険だけでは保障が足りない可能性が高いでしょう。 

抗がん剤治療特約の必要性について、もう少し見ていきましょう。

抗がん剤治療特約では、保険商品によっては健康保険適用外の抗がん剤も保障してくれる場合があります。

抗がん剤の中には、外国では使えても、日本ではまだ承認されていないものがあります。

つまり、日本で未承認の抗がん剤治療は自由診療となりますので、健康保険は適用外で、当然、高額療養費制度も利用できません。

がんの種類や状況によっては、自由診療を希望することがあるかもしれません。

しかし、自由診療は場合によっては数十万、数百万円と大変高額になることもあります。

がん保険に入っていればがん診断給付金などが支払われますので、ある程度は費用を賄えるかもしれません。

とは言え、長期になればなるほど家計を圧迫することになります。

以上の理由から、健康保険適用外の抗がん剤も保障してくれる抗がん剤治療特約を検討することをおすすめします。

がん保険の抗がん剤治療特約の必要性について、データなどを用いて解説してきました。

しかし、がん保険の抗がん剤治療特約の必要性はわかっても、自分には必要ないのでは？と思っている人もいるでしょう。

この項では、抗がん剤治療特約の必要性が高い人を解説していきます。

がん保険の抗がん剤治療特約が必要な人が以下の通りです。

• 抗がん剤治療の保障がないと不安という人
• 親戚や家族にがん患者がいる人などがんにかかるリスクが高い人は付けておいた方が無難

それでは、一つずつ見ていきましょう。

がん保険の抗がん剤治療特約が必要な人は、抗がん剤治療の保障がないと不安という人です。

抗がん剤治療は種類や期間によってかかる費用が異なりますが、健康保険が使えたとしても、がん治療は経済的にも精神的にも負担が大きいものです。

さらに貯蓄が少なかったり、子どもが小さかったりした場合は、さらに不安が高まるかもしれません。

抗がん剤治療特約は経済的な面で、本人はもちろん家族の支えになってくれます。

最終的には一人ひとりの価値観によりますが、抗がん剤治療の保障がないと不安という人は付けておいた方が良いでしょう。

がん保険の抗がん剤治療特約が必要な人は、親戚や家族にがん患者がいる人です。

なぜなら、がんにかかるリスクが高いとも考えられますので、特約を付けておいた方が安心と言えるからです。

とは言え、遺伝とがんの関係についてはまだ明確な答えは出ていません。

確かに、がんの中には遺伝性腫瘍とよばれる遺伝するがんもあります。

また、国立がんセンターによると、乳がんや卵巣がんの約1割は遺伝性に生じるということです。

しかし、遺伝性のがんを必要以上に深刻に考えることはありません。

家族にがん患者がいる場合、保険を使う可能性はありますので、特約を付けることで保険料が高くなったとしても合理的な選択だと言えるでしょう。

がん保険の抗がん剤治療特約が必要な人を解説してきました。

 一方、がん保険の抗がん剤治療特約がいらない人もいます。

 以下に当てはまる人は、がん保険の抗がん剤治療特約を検討する必要性は低いかもしれません。

• 抗がん剤治療特約で保険料が高くなるのが嫌な人
• 抗がん剤治療費用を払える十分な貯蓄がある人

それでは、一つずつ見ていきましょう。

がん保険の抗がん剤治療特約がいらない人は、抗がん剤治療特約で保険料が高くなるのが嫌な人です。

保険はイザというときに助けてくれるものですが、保険を使わない場合は保険料が無駄になってしまうと考える人もいるでしょう。

また、保険料で家計が苦しくなってしまっては本末転倒です。

しかし、万が一病気になったらお金がかかることも事実です。

保険に加入するか、特約を付けるか迷ったら、FP（ファイナンシャル・プランナー）に相談することをおすすめします。

マネーキャリアには知識と経験豊富なFPが多数在籍していて、FPに無料で相談できます。

ぜひ一度、マネーキャリアを利用してみてはいかがでしょうか。

がん保険の抗がん剤治療特約がいらない人は、 抗がん剤治療費用を払える十分な貯蓄がある人です。

十分な貯蓄の金額は人によって異なりますが、一般的に医療費に使える貯蓄が100万円あれば、急な出費にも対応することができるでしょう。

また、高額療養費制度を利用するために、公的健康保険の保険料は必ず納めてください。

健康保険は会社などから天引きされますが、国民健康保険は自分で納める人が多いので、もしかしたら払い忘れがあるかもしれません。

日本の公的健康保険制度は大変優秀です。

貯蓄して、かつ公的健康保険を払った上で、民間の保険が必要かどうか改めて検討しましょう。

ここまでは抗がん剤治療特約が必要な人と不要な人について解説してきましたが、まだ決めきれていないという方もいるでしょう。

そんな方のためにこの項では抗がん剤治療特約が必要か考える際の４つのポイントを解説していきます。

• 抗がん剤治療給付金がもらえる最大日数
• 抗がん剤治療給付金の最高金額
• 保障される抗がん剤の種類
• ホルモン治療にも給付金が出るかどうか
  

それでは、一つずつ見ていきましょう。

ポイントの1つ目は抗がん剤治療給付金がもらえる最大日数です。

がん保険で給付金が支払われる条件で、「通院5,000円」などと書かれているのを見たことがあるでしょう。

これは通院1日につき、5,000円支払われるという意味で、3日通院したら15,000円支払われます。

しかし、通院したら何日でも支払われるのでしょうか。

実は、給付金が支払われる最大日数は保険会社や商品によって異なります。

無制限の方が安心かもしれませんが、そのぶん保険料は高くなります。

抗がん剤治療特約を付ける場合は、最大日数を確認し、かつ保険料とのバランスを考慮して決めましょう。

２つ目のポイントは抗がん剤治療給付金の最高金額です。

抗がん剤治療給付金がもらえる最大日数と同様、どれくらいもらえるか最高金額もチェックしてください。

ある保険商品の抗がん剤・ホルモン剤治療特約では、1ヶ月につき給付金額が5万円で、支払回数無制限（同一月に1回）となっています。

この場合は治療を続けている以上は1ヶ月に5万円もらえますが、保険商品によっては限度額を設けている場合があります。

特約を付けるかどうか迷ったら、給付金の最高金額を確認し、かつ保険料とのバランスを見て判断しましょう。

３つ目のポイントは保障される抗がん剤の種類です。

どの抗がん剤でも大丈夫じゃないの？と考える人が多いと思いますが、保険会社によって対象となる抗がん剤が異なります。

全ての抗がん剤の種類を調べるのは一般の人では難しいですが、基本的に日本で承認されており、健康保険の適用の範囲となっている抗がん剤はカバーされていると考えて間違いないでしょう。

注意したいのは、海外では使えても日本では承認されていない自由診療となる抗がん剤です。

この場合は全て自己負担となります。

保険会社によっては保険適用外の抗がん剤も対象になる場合がありますので、調べてから特約を付けるか決めるようにしましょう。

４つ目のポイントはホルモン治療にも給付金が出るかどうかです。

がん治療は三大治療の他にもホルモン治療があり、比較的副作用が少ない治療と言われています。

ホルモン治療とは、がん細胞の性質を利用し、成長に必要なホルモンとは反対の働きをするホルモンを投与して、がん細胞の増殖を防ぎます。

ホルモン治療は女性特有の病気に手厚い保険商品に見かけることが多く、特に女性の方はがん保険を選ぶときのポイントとして押さえておきましょう。

ホルモン治療は1ヶ月あたり、治療費は平均5,000円とあまり高いものではありません。

しかし、たとえば乳がんは再発しやすく、治療が数年と長期に渡るとホルモン治療もお金がかかります。

抗がん剤治療特約を付けるときは、ホルモン治療が対象になるかも確認しましょう。

ホルモン治療についても詳しく知っておきたい方は以下の記事を参照ください。