がん保険の選び方をステップごとに解説！【FP監修】

9つのステップに沿って詳しく解説します。

1. ご自身にがん保険が必要か考える
2. 診断給付金の保険金額・保障内容を決める
3. 入院保障を決める
4. 通院保障を決める
5. 終身タイプにするか定期タイプにするか決める
6. がん先進医療特約を付けるか決める
7. 支払える保険料の目安を決める
8. 比較サイトなどで条件に合うがん保険を探す
9. 支払う保険料の目安を決める 
   

興味のある部分から読み進めてもいいですが、大切なステップとなるので、できる限り順番に沿って確認することをおすすめします。

そもそも「なぜがん保険が必要なのか」を考えてみましょう。

• どんなことが心配なのか
• 何に不安を感じているのか
• どういう状況になることを避けたいのか
• どうなったときにがん保険があると安心できるか

診断給付金は「初めて医師からがんと診断確定されたとき」に受け取れるまとまった保障のことです。多くの場合、診断給付金の額は50万円から200万円程度に設定されています。

診断確定されるとすぐに給付金の受け取りが可能で、治療費や初期費用にあてられます。商品によっては、初回の1度きりの受け取り、複数回受取のものがあり、再発転移に備えて複数回受取できるものを選びましょう。

診断給付金は、使用用途が決められていません。よって、入院した際の治療費だけでなく、診断が確定するまでにかかった検査費や交通費などにも使えます。

「入院の保障を付帯するかどうか」、するのであれば「いくらで設定するか」をイメージしましょう。

高額療養費制度（※）の利用で治療費自体に上限額が設けられており、治療費だけで見ると高額な費用はかかりません。ただし差額ベッド代などの健康保険が使えない費用もあるので注意が必要です。日額5,000円～10,000円の用意があれば安心できるでしょう。

ただし医療保険に加入していれば、医療保険から日額保障を受け取れるので、がん保険で無理に入院保障をつける必要はありません。

がんの入院期間は年々短くなっており、令和2年での平均入院日数は19.6日です。入院せずに治療することも増えているため、入院保障の必要性と日額の金額を決めた上で、保険料とのバランスを考えながら決めることをおすすめします。

（※）高額療養費制度とは、高額な医療費を支払った場合に、自己負担限度額を超えた分を払い戻す制度です。所得や年齢で上限額が変わります。 

入院の短期化により、通院での治療が増えています。高額療養費制度を利用すれば治療費は高額になりませんが、交通費や食事代、付添人の負担が増えます。

地域によっては交通費のかかり方も変わるでしょう。

• 自家用車
• 公共交通機関
• タクシー
• 家族の送迎

「できるだけ交通費をかけずに通院したい」と思うかもしれませんが、抗がん剤や放射線治療による副作用で体調が悪くなることも想定されます。通院保障を日額5,000円から10,000円を付けておけば、体調が悪くても気兼ねなくタクシーを使えます。

通院保障の受取条件は各社で違いがあるので、チェックしておきましょう。

• 通院後の通院のみ
• 入院前後の通院
• 入院なしの通院

終身タイプは名前の通り、がん保険を解約しない限り一生涯保障するタイプです。定期タイプは、5年・10年・60歳まで、など保障する期間を設定して、期間内にがんになったら保険金を受け取ります。

定期タイプは、保障が終わると再度加入し直しとなり、保険料アップや健康状態によっては加入できないリスクが発生します。しかし、期間を定めているため保険料が割安です。

早いうちに終身タイプで持っておくほうが、将来的に安心という考えもあります。保険料が一定額で継続しやすい特徴もありますが、定期タイプと比べると保険料が高めなのがデメリットです。

がん先進医療特約は、厚生労働省が定めている先進医療を受けたときにかかった技術料と同額を保障してくれるものです。先進医療を受けられる医療機関、受診者は年々増えており治療のひとつとして考えられています。

陽子線治療や重粒子線治療が主な治療方法で、保険適用外のため約300万円かかります。しかし「副作用を抑えられる」「治療効果が見込める」などのメリットも大きいと言えるでしょう。

いざというときに先進医療が受けられるよう、先進医療特約は付帯しておきたい特約です。月数百円なのでぜひ備えておきましょう。

ただし、先進医療特約は医療保険にも付帯できる特約です。重複して加入しないように注意しましょう。

毎月いくら支払えるか、おおよその目安を考えておきましょう。ほとんどのがん保険はかけすてです。

• がんにならなかったとき
  
• 解約したとき
  
• 定期タイプで保障が終わったとき
  

上記のタイミングで、戻ってくるお金はありません。

保険料が高すぎると、今は払えても将来支払えないときがあるかもしれません。長期的かつ継続的に支払える金額で設定しておくことをおすすめします。

しかし「どれくらいの保険料になるかわからない」と悩む人もいるでしょう。まずは「だいたい月にいくらくらいだったらいいな」とイメージをして、実際がん保険の試算で必要な保障と保険料のバランスを考えます。

どんな保障が必要かイメージできたら、実際の商品を見てみましょう。

ただしがん保険は各社が出しており、ひとつひとつ見ていくと時間と労力がかかるのでおすすめしません。かんたんに商品が見られる比較サイトを活用しましょう。

例えばマネーキャリアの比較サイトだと、各社の商品がほぼ同条件で比較されており、保険料やどんな保障があるかがひと目でわかります。

年齢と性別を入力するだけで保険料の目安がつくため、まずは試しに比較サイトで商品を見てみましょう。気に入った商品があればそのまま商品の詳しい内容を確認できて、ネット申込可能な商品ならそのまま手続きできます。

実際比較サイトで保障内容やを終身タイプ定期タイプなどで見てみると、毎月いくら位の保険料になるかわかったと思います。

• がん保険で継続的に支払える保険料か
• 保障内容に不足ない保険か

保険料と保障内容のバランスを考えましょう。

がん保険の平均的な保険料は2,000～4,000円です。ただし年齢によっても大きく変動するため、あくまでも目安として考えてください。

もしも、がん保険以外に加入予定の保険があれば、合算して支払い続けられる保険料に設定しましょう。合計保険料の目安は手取りの1割までです。1割以上は負担が大きすぎて、支払いが厳しくなる可能性があります。 

比較サイトを利用し商品を見た上で、1つでも不安なことや不明なことがあれば、解消してから保険の手続きをしましょう。

• 選び方のステップ通り考えてみたけど特約がたくさんあってわからない
• どのがん保険がいいかわからない
• A社とB社の保障内容の違いがわからない、どっちを選んだらいいの？

このような悩みや心配がある人は、保険のプロに相談することをおすすめします。がん保険は数多くあるため絞りきれないことや、何が違うのか、どちらを選んだほうがいいのか見極めるのはとても難しいです。

また、がん保険に加入するときは健康状態の申告（告知）があります。病気ではないと思っていたことでも告知に該当することがあります。正確な告知をしないとがんになったときに保険が受け取れません。

告知に該当するか不安なときや、がん保険に入れるか心配な人はお気軽に保険のプロに相談してみましょう。

マネーキャリアでは、商品比較だけでなく具体的な相談もオンラインで可能です。

がんは年代別や性別ごとに、罹患率や罹患するタイミングが変わります。それぞれの年代で備え方が変わってくるため、自分にあわせた保障の持ち方を確認しましょう。

基本的にがん保険はどの世代でも必要です。ただし、がん保険の優先順位を間違わないようにしなければいけません。例えば、小さな子どもがいる両親はがん保険より死亡保険が優先です。

20代〜60代まで、今の自分や将来の自分に向けて適切な保障の備え方ができるようチェックしておきましょう。 

社会人になったばかりだと貯蓄も少なく、保険料を捻出するだけの収入が安定していない可能性があります。よってがん保険に加入する場合は、できるだけ保険料はおさえて、まとまったお金が受け取れる診断一時金をおすすめします。

保険は年齢が上がるほど保険料も高くなります。男性はゆるやかに保険料が上がっていきますが、女性は30代からがんのリスクが高まるため、男性に比べて保険料の上がり方が早いです。

女性は特に20代のうちに加入しておくと毎月の負担が少なく済みますし、健康なうちに希望するがん保険に加入できます。

20代後半で結婚し子どもがいる人は、がん保険よりも死亡保険のほうが重要となる場合があります。ただし、家族構成や世帯収入によっては、がんに対して備えた方が安心な人もいるでしょう。働けないときや長期的な治療が必要となる場合は、通院保障や治療給付金（※）で備えておくと安心です。

（※）治療給付金：放射線治療や抗がん剤治療をするごとに月単位で受け取れる保障  

20代に比べて貯蓄額や手取りの収入も増えてくる世代です。しかし家族構成に変化があり、なにかと支出増となる時期でもあります。

特に女性はがんのリスクが高まってくる年代であることから、最低でもまとまったお金が受け取れる診断一時金と、長期的な治療費の備えとして治療給付金（※）を付帯した内容にしておくとよいでしょう。

男性はがんリスクが高まる年代ではないものの、万が一のことがあったときに家族への経済的ダメージが大きくなる可能性があります。最低限の保障として診断一時金と通院保障は用意しておきましょう。

既婚で子どもがいる人は、死亡保障が優先であることが多いです。がん保険は必要ですが、優先順位を守って検討しましょう。

独身の人でも、基本的には既婚者と考え方は同じです。がん治療により仕事への影響がでれば収入減少に繋がってしまいます。

（※）治療給付金：放射線治療や抗がん剤治療をするごとに月単位で受け取れる保障  

40代は健康診断の結果で異常が出る、体の不調が出始めることが多く、女性の場合は女性特有のがんリスクが高まるため、がん保険の必要性はかなり高いと言えるでしょう。

働き盛りでもあるため、がんに罹患したときは治療費だけでなく収入減少にも備えてください。

既婚でも独身でも考え方は同じです。既婚であれば子どもの教育費がかかる時期に収入が減るのは大きなダメージになりますし、独身なら今後の将来に向けて貯蓄をおこなっていきたい時期です。

診断給付金、通院保障だけではなく、治療給付金（※）や収入サポート特約もあわせて検討します。死亡時に家族の生活費や教育費の大きな経済的損失が出てしまう状況にあれば死亡保障が優先になります。

（※）治療給付金：放射線治療や抗がん剤治療をするごとに月単位で受け取れる保障  

男性女性どちらも入院の理由上位に悪性のがんが選ばれている世代のため、がん保険の重要度は高いです。子どもが独立し始めて、死亡保障が不要になる時期の人も多いため、がんを含め医療保障に重きを置きましょう。

医療保険にはがん保険と同じ保障がつけられる特約があります。仕組み自体に違いがあるものの、がんになったときや通院など受けられる保障は同等です。

医療保険とがん保険を別々で持つと保険料が高くなりがちですが、医療保険の特約にすると保険料を抑えて同じような保障を持てます。医療保険＋がん保険、もしくは医療保険＋がん特約で検討してみるとよいでしょう。

今後は年齢的にがん保険の見直しが頻繁にできなくなります。可能な限り見直ししなくてもいいように納得のいくがん保険を慎重に選びましょう。  

病気のリスクが高まる世代のため、医療保険とがん保険は優先度高めで選ぶことをおすすめします。子どもの教育費や家族に生活費を遺す必要がある人は、引き続き死亡保障を優先しましょう。

厚生労働省の令和2年（2020）患者調査の概況によると、60代は精神疾患、循環器の疾患についで、悪性のがんが入院の原因になっています。がん罹患率が高く、入院や手術、長期的な治療費に備えが必要です。

これまでの健康診断結果や、通院履歴を事前に確認しておきましょう。なぜならがん保険に加入するとき、健康状態の申告（告知）が必要となるからです。

事前に各保険会社の告知書を確認して、該当するものがないか調べておくと保険選びもスムーズです。  

男性と女性ではがんへの備え方に多少違いがあります。例えば、がんに罹患する確率が高くなる年齢が違うため、がん保険の重要度が高まるタイミングが変わることです。

より具体的ながん保険の保障内容に触れながら、性別ごとにがん保険の選び方と注意点を詳しく解説します。年代ごとのがん保険の選び方とあわせて参考にしてください。 

女性は結婚・妊娠・出産の時期と同時期からがんのリスクが高くなります。特にお金がかかる世代でがんに罹患すると、非常に経済的ダメージが大きくなることがわかるでしょう。

【注意すべきポイント】

• 上皮内がんに対応しているか
• ホルモン剤治療の受取回数制限がないか

上皮内がんとは、手術で取り除けば再発転移の可能性が低いものです。女性は子宮頸部で見つかることがあり、早期発見・治療が重要です。

がん保険では上皮内がんにも対応可能な商品が多いですが、対象外としているがん保険もあるので、必ずチェックしましょう。

ホルモン剤の治療が必要な女性特有のがんは、5年〜10年の治療期間を要する場合もあり、長期的な治療費がかかります。自己負担が増えないように、無制限で保障を受け取れるもので選ぶことをおすすめします。   

男性のがん罹患率は50代を境目に高くなります。

50代をすぎると年齢が上がるごとに前立腺がんの割合が増えてきて、男性特有のがんであることから3年程度のホルモン剤治療が必要となります。よってホルモン剤治療に対して、無制限の保障ができる保険を選ぶと安心です。

男性は、若いうちに罹患する可能性が低く、がん保険の優先度が低いと感じるかもしれません。しかし子育て世代や働き世代でがんになると金銭的なダメージが大きいです。

• 貯蓄額に不安のある人：まとまった一時金が受け取れるがん診断給付金
• 働けなくなったときの不安が大きい人：収入サポート特約や治療ごとに受け取れる治療給付金
• 仕事をしながら治療したい人：通院保障や（※）先進医療特約

上記のような考え方で保障をつけましょう。男性は、年代ごとや不安の大きな部分に対して保障を選ぶことをおすすめします。

（※）先進医療は最先端の治療が受けられるため、副作用が少ない、効果的な治療ができるメリットあり  

がん保険を選ぶときは2つの注意点があり、知らないままがん保険に加入してしまうと大きな損をしてしまう可能性があります。

• 通院治療の保障を手厚くしよう
• 医療保険との保障の重複に注意しよう

それぞれ「なぜ」通院保障を手厚くしたほうがいいのか「保障の重複が起きないようにするためのポイントはなにか」を詳しく説明していきましょう。

厚生労働省の令和2年（2020）患者調査の概況によると、平成8年ではがんで入院する人は平均で46日、令和2年は19. 6日と20日以上も入院日数が少なくなっています。つまり治療が通院で行われるようになったことがわかります。

通院で治療できるようになったことで、仕事への影響が少なく治療できる人がいたり、入院というストレスなく治療ができたりするメリットもあります。ただし、通院することによって治療費だけでなく交通費や外食費などの雑費がかかるようになってしまうでしょう。

体調が悪ければタクシーなど公共交通機関よりも交通費がかかる場合もあります。

医療保険には、がん保険と同等の保障が持てるがん特約があり、以下のような特約がよく重複する傾向にあります。

• がん診断一時金
• 治療給付金
• がん入院給付金
• がん通院給付金
• がん先進医療特約

重複することで保障を手厚くできますが、その分保険料がかかり無駄が発生します。先進医療特約は、重複して保障の受け取りができません。

過度な保障になっていないか、重複した保障がないか、必ず確認しましょう。

残念ながら、これまでにがんになったことのある人は、がん保険の新規加入は難しいです。持病をお持ちの場合は、すべての病気に対して加入が難しいわけではなく、がんに関連のない病気は影響がありません。

個人ごとに、現在の健康状況や持病の種類、検査結果によって加入できるかどうか判断されます。A社は加入できなかったけど、B社なら加入できたということもありえます。

まずは保険のプロに相談し、加入できるか確認してみましょう。 

がん保険は生命保険文化センターの2022（令和4）年度「生活保障に関する調査」よると、39.1％の人が、がん保険もしくはがん特約に加入しています。2022年の調査では約4割もの人ががんへの備えを意識しており、2001年では21.2％に比べると約20％のアップです。

がんの罹患率が上がり2人に1人ががんになると言われている時代だからこそ、がん保険の需要も高まっています。

 【がん保険・がん特約の加入率（％）】

20代は低いが30代から60代の割合が高く、子育て・働き世代以降には必要に感じる保障のひとつです。

日本人が一生のうちにがんと診断される確率は、男性65.5%（2人に1人）で、女性は51.2%（2人に1人）です。

公益財団法人がん研究振興財団のがんの統計2022によると、それぞれの性別・年齢で罹患する確率は以下のとおりです。

メットライフ生命が独自に調査した結果によると、がんに罹患した人がかかった費用は合計で約66万円でした。

医療費として平均43万円、医療費以外の出費が平均22万円の内訳です。

ステージ0では平均37万円、ステージIVでは平均108万円がかかっているため、診断確定したときのステージによってかかる費用も大幅に変わります。

日本の健康保険制度には高額療養費制度（※）がありますが、制度を使って自己上限額を設けても高額な費用がかかってしまいます。

（※）高額療養費制度とは、高額な医療費を支払った場合に、自己負担限度額を超えた分を払い戻す制度です。所得や年齢で上限額が変わります。 

がん保険の選び方は次のステップに沿って考えてみましょう。

1. ご自身にがん保険が必要か考える
2. 診断給付金の保険金額・保障内容を決める
3. 入院保障を決める
4. 通院保障を決める
5. 終身タイプにするか定期タイプにするか決める
6. がん先進医療特約を付けるか決める
7. 支払える保険料の目安を決める
8. 比較サイトなどで条件に合うがん保険を探す
9. 支払う保険料の目安を決める

上記の流れに沿って考えても、各個人で価値観や考え方が違うのでさまざまな悩みや不明点が湧いてくる可能性があります。 いざというときに後悔しないためにも、わからないことがあれば保険のプロに相談してみましょう。