「住宅ローンを減額する方法を知りたい」
「住宅ローンを延滞するとどうなる？」
とお悩みではないでしょうか。
結論、住宅ローンを減額する方法は多くあるため、個人によって最適な方法は異なります。
この記事では、住宅ローンの減額方法について紹介します。
住宅ローンを減額する際の注意点や延滞するリスクについても解説しますので、ぜひ参考にしてください。
この記事の監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー
株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー、証券外務員を取得。メディア実績：＜テレビ出演＞テレビ東京-テレ東「WBS」・テレビ朝日「林修の今知りたいでしょ！」
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この記事の目次
住宅ローンを減額する方法4選
- 返済条件を変更する
- 繰り上げ返済を行う
- 借り換えを行う
- 専門家に相談する
返済条件を変更する
住宅ローンの減額方法の1つめは、返済条件を変更することで、方法は以下の2つあります。
- 返済期間を延長して毎月の返済額を減らす
- ボーナス返済を減額・中止する
繰り上げ返済を行う
住宅ローンの減額方法の2つめは、繰り上げ返済を行うことです。
繰り上げ返済は、元金を減らすことができるため、特に利息の削減効果が高く、返済総額や月々の返済額の減額が可能です。
ただし、住宅ローン減税を受けている場合は、住宅ローン残高を元に控除されるため、条件によっては損してしまう可能性がありますので注意が必要です。
家計に余裕がある場合は、住宅ローン控除も踏まえて繰り上げ返済を検討するのがおすすめです。
借り換えを行う
住宅ローンの減額方法の3つめは借り換えを行うことです。
現在のローンを新しいローンに切り替えることで、より低金利の条件で借り直せる可能性があります。
また、返済期間を延長することで、月々の返済額を減額することもできますが、総返済額は増加する可能性があるので注意が必要です。
本来返済が終わる期間より長く住宅ローンを組み直すときは、今後のライフプランに支障が出る可能性も高いため、再度返済計画を考え直すことが必要です。
専門家に相談する
住宅ローンの減額方法の4つめは専門家に相談することです。
住宅ローンの減額方法で悩んでいる人は、自身の家計状況を把握し、自身ができる最適な方法を選択することが大切です。
そのためにはFPへ相談し、中立的なアドバイスを受けることが重要です。
FPは家計の全体像を把握した上で、住宅ローンの返済計画だけでなく、教育費や老後資金など他のライフイベントとのバランスも考慮したアドバイスをしてくれます。
住宅ローンで後悔したくない人、理想の減額方法を選択したい人は一度相談してみましょう。
住宅ローンを減額せずに延滞するリスク
住宅ローンを減額せずに延滞するリスクは以下の3つあります。
- 信用情報に傷がつく可能性がある
- 遅延損害金が発生する可能性がある
- 競売や強制退去になる可能性がある
信用情報に傷がつく可能性がある
延滞するリスクの1つめは、信用情報に傷がつく可能性があることです。
住宅ローンの延滞が続いてしまうと、金融事故として処理され、信用情報機関に返済遅延情報が記載され、信用情報に傷がつきます。
信用情報に傷がついてしまうと、今後車の購入や携帯の分割払いでの購入など、他のローンの借入が難しくなる可能性があるため、注意が必要です。
その他にもクレジットカードの新規作成もできなくなる可能性があるため、延滞は避けるようにしましょう。
遅延損害金が発生する可能性がある
延滞するリスクの2つめは、遅延損害金が発生する可能性があることです。
遅延損害金は返済日の翌日から遅延している元金に対して、一般的に年利14.6%が返済時に加算されます。
年利14.6%は非常に高い金利なので、延滞すると遅延損害金は大きく膨らんでしまいます。
遅延損害金を発生させてないために、必ず延滞は避けるようにしましょう。
競売や強制退去になる可能性がある
延滞するリスクの2つめは、競売や強制退去になる可能性があることです。
延滞期間が半年程度続くと、金融機関は債務者に対して一括返済を請求する場合があります。
それでも返済しないと、金融機関が担保としている住宅を競売にかける可能性があります。
さらに、延滞から1年程度で競売が始まり、価格は入札期間中に最も高い価格で入札した人が落札します。
競売で取引が完了すると、指定日までに退去する必要があるため、期日までに退去しない場合は強制退去になります。
住宅ローンを減額する際の注意点
住宅ローンを減額する際の注意点は以下の3つあります。
- 手数料や諸費用が発生する可能性がある
- 審査や手続きに時間がかかる可能性がある
- 返済総額が増える可能性がある
手数料や諸費用が発生する可能性がある
注意点の1つめは、手数料や諸費用が発生する可能性があることです。
住宅ローンの減額で、繰り上げ返済や借り換え、条件変更をする際には、金融機関によって手数料や事務手数料、場合によっては違約金が発生します。
住宅ローンを減額するのに他の費用が多くかかってしまっては元も子もありません。
自分が減額方法選ぶ際、別途諸費用がかかるかを事前に確認しておくことが重要です。
審査や手続きに時間がかかる可能性がある
注意点の2つめは、審査や手続きに時間がかかる可能性があることです。
借り換えや条件変更の場合、再度審査が必要になり、書類の準備や手続きに時間がかかってしまいます。
借り換えの審査中に、住宅ローンの返済が延滞してしまうと、審査に落ちる可能性があります。
借り換えや条件変更の際は、時間がかかることを想定して手続きするようにしましょう。
返済総額が増える可能性がある
注意点の3つめは、返済総額が増える可能性があることです。
返済期間を延長したり金利タイプを変更した場合、一時的に毎月の返済額が減っても、最終的な支払総額が増える場合があります。
これは毎月の返済額が減ったとしても、元金自体は変わっていないため、返済期間が延びることにより利息が多くかかってしまうためです。
返済期間を延長したり金利タイプを変更する場合、月々の返済計画と返済総額を考えた上で、変更しましょう。
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この記事で紹介した住宅ローンを減額するおすすめの方法をまとめると、以下のようになります。
- 返済条件を変更する
- 繰り上げ返済を行う
- 借り換えを行う
- 専門家に相談する
