育児休業給付金と失業手当はどっちが得?支給額をシミュレーションして比較のサムネイル画像
・育児休業給付金と失業手当、どっちが得なの?
・育児休業給付金と失業手当、どちらを選ぶべき?

「育児休業給付金」は育児休業中に支給される給付金で職場復帰を前提としています。「失業給付」は失業中に支給される給付金で再就職を支援するためのものです。

結論から言うと、お金の面だけであれば、育児休業給付金をもらった方が得するケースが多いです。 それぞれの受給条件、受け取れる金額など実際の数字をもとに解説します。

正しい判断をするにはお金の専門家、FPへの相談も有効です。

この記事の監修者「谷川 昌平」

この記事の監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー

株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー証券外務員を取得。メディア実績:<テレビ出演>テレビ東京-テレ東「WBS」・テレビ朝日「林修の今知りたいでしょ!
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この記事の目次

育児休業給付金と失業手当はどっちが得?それぞれの仕組みを解説

育児休業給付金と失業手当はどちらも雇用保険に加入している人のための制度ですが、両方同時にはもらえません。では、どちらを受け取るほうが得なのでしょうか?


結論から言うともらえる金額は育児休業給付金の方が多いです。


育児休業給付金をもらった後に失業手当ももらうことも可能です。どちらもお金を受け取れる制度ですが、制度の趣旨や条件が違います。


それぞれもらえる条件を簡単にみていきましょう。

育児休業給付金とは?

育児休業中は、賃金が支払われません。育児休業給付金は、育児休業中の収入減少を補い、生活を支えることを目的としています。


育児休業給付金は、生まれて間もない子供を育てている労働者が、安心して育児に専念できるよう、経済的な支援を行うための制度です。


仕事を休んでも休業後に職場に戻れることはもちろん、休業中に給与の何割かを受け取ることができます。非課税なので所得税は引かれることもなく、健康保険料や厚生年金保険料も免除されます。


こんなに優遇される点が多いですから、出産後できるだけ利用したい制度です。


育児休業給付金は雇用保険から支給される制度なので、雇用保険に加入している人だけが受け取れるものです。雇用保険の加入対象外の個人事業主やフリーランスの人は受給できません。

育児休業給付金をもらうための主な条件として

  • 雇用保険の被保険者であること
  • 1歳未満の子を保育するために育児休業を取得していること
  • 育児休業開始前の2年間に11日以上勤務した月が12ヶ月以上あること 
  • 育児休業期間中の1ヶ月ごとに、休業する前の毎月の賃金の80%以上の賃金が支払われていないこと

※加えて、過去2年間の就労実績が一定の基準を満たしている必要があります。


会社員など、雇用保険に加入している方が対象です。

1歳未満の子を保育するために育児休業を取得している必要があります。ただし、一定の条件を満たす場合は、1歳以降も給付を受けられる場合があります。


自分が育児休業給付金を受けられるかどうか、対象者になるための条件がよくわからない場合は専門家であるFPに相談しましよう。


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失業手当とは?

失業手当とは雇用保険をかけている人が仕事をやめたときにもらえるお金のことです。


雇用されている人が職を失ったり働けなくなった時、一定の期間手当が受け取れるものです。退職時の給与の何割かを受け取れるので、仕事が決まるまでの生活資金の助けになります。


受給するための主な条件は

  • すぐに働くことができる場合しか受け取れない
  • 求職申込のうえ、就職の応募など積極的に仕事を探す努力する必要がある
  • 離職の日以前の2年間に、被保険者期間が通算して12か月以上あること

病気やけがまたは何らかの理由ですぐに働けない時は失業手当は受給できません。育児に専念するために退職した場合は受給できません。育児が落ち着き、働ける状態になつてからであれば申請可能です。


雇用保険の基本手当は、原則、離職日の翌日から1年以内受給しなければなりません。しかし、この受給期間内に、妊娠、出産等の理由により引き続き30日以上仕事ができない場合は、その期間の受給申請ができません。


妊娠出産の場合はハローワークに申請することにより、受給期間を最長、離職日の翌日から4年以内まで延長することができます

どちらも受け取ることはできる?

結論から言えば、両方受け取ることも可能です。条件さえあえば育児休業給付金をもらった後に失業手当を受け取ることは可能です。

育児休業給付金は職場復帰が前提で受け取る給付金ですが、給付後に復帰せずに退職しても返す義務はありません。

しかし休業中の職場では、1年後復帰を前提に休業者の籍をあけており、急に辞められると迷惑がかかる可能性があります。特に小規模の事業所では経験者が戻ってこないと、次に育児休業を取りたい人がいた場合、良くない影響があるかもしれません。

育児休業を取得後にすぐやめることはあまりお勧めできることではありませんが、出産前の予想と違う状況になる場合も考えられます。  

自分一人だけで子育てしながら働くことは大変です。配偶者や親兄弟など協力できる人にできるだけ協力してもらう方が、仕事を続けていける確率は上がります。子供は特に小学校に入る前は頻繁に風邪をひいたり、体調をくずすことはあたりまえのことです。


子供が病気や仕事が忙しい時に、周りにしっかりフォローしてもらえないと、心身ともに元気な状態で子育てすることは難しいでしょう。配偶者が転勤になったり、フォローしてもらえると思っていた親が体調をくずすなどということがあれば、退職を余儀なくされる場合もあるでしょう。


もし「退職した方がいいかな」という状況になってしまったら、まずは落ち着いて専門家に相談しましょう。退職したら元の職場には戻れませんから、簡単に考えずに違う方法を検討すべきです。


退職後に後悔しないように、育児休業後に退職しようかどうか迷ったら、まずは一度FPに相談しましょう。


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育休後に退職すること自体は、法的に問題ありません。しかし、会社によっては、育休後の退職を快く思わない場合もあります。 そのため、退職の意思表示は慎重に行い、円満な退職を目指しましょう

子育ては一生のうちでも大仕事であり、特に出産前後から1年間は非常に大変な時期です。慣れない乳児の世話に加えて、出産後自分の体調をくずす母親も多いです。それだけ心身共に負担が大きいですから、育児休業の取得は子供が1歳になるまでしっかり取得することが望ましいです。

子供が1歳になるまでに、お金の心配をせずにしっかり休んで職場復帰ができることは本当にありがたいことです。

退職すると決めている場合でも、今後の金銭面が大丈夫かどうかを判断する必要があります。退職後にこんなはずでなかった!とならないように退職前と退職後でどのように変わるかをしっかり把握しましょう。


金銭的に不利であっても違う面でのメリットの方が大きければ退職するという選択肢もあります。育休が終わる前に今後のライフプランなども考慮しましょう。


FPは長期的な目線でのライフプランのアドバイスが可能です。お金のプロであるFPに相談すると自分だけでは気が付かない、良いアイデアがもらえるかもしれません。専門家に相談し後悔のない選択をしましょう。


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育児休業給付金と失業手当の支給額をシミュレーションして比較

育児休業給付金と失業手当をいくらもらえるのかを計算してみましょう。もらえる金額を比較するとほとんどの場合、育児休業給付金が多くなります。


育児休業給付金の支給額をシミュレーション

育児休業給付金の計算方法は次のとおりです。


育児休業開始から180日まで

  • 育休手当=休業開始時の賃金日額×支給日数×67% 
育休休業開始から181日以降
  • 育休手当=休業開始時の賃金日額×支給日数×50%


月収が30万、育児休業を1年間取った時の場合をシュミレーションしてみましょう。月給30万円の場合なので、休業開始時賃金日額は30万円×6ヶ月÷180日=1万円です。


180日目まで

  • 1万円×30日×67%=201,000円 

181日目以降

  • 1万円×30日×50%=150,000円 


年間の支給額の合計(1年間受給の場合)

  • 201,000×6=1,206,000
  • 150,000×6=900,000 計2,106,000円 

育児休業は原則子供が1歳になるまでですが、最長2歳まで申請すれば延長可能な場合もあります。保育園の申し込みをしているにもかかわらず入園できない、などの理由が認められれば延長できますが、理由を詳しく書いた書類を提出し、ハローワークが認めた場合に限ります。


延長を希望する場合は1歳と1歳6か月の2回申請が必要です。その際に延長の理由、例えば入園が難しいと言われているなら、入園保留通知書が必要になります。

失業手当の支給額をシミュレーション

失業手当の支給日数は勤続年数と離職理由により違いますが、実際に金額をシュミレーションしてみましょう。


具体例 

  • 30歳未満
  • 勤続5年以上10年未満
  • 自己都合退職
  • 月収30万円

①基本日額を計算 

賃金日額とは、離職日の直近6カ月間に支払われた賃金の総額を180で割った金額のことです。ここでいう「賃金」は、基本給だけではなく、残業手当・通勤手当・住宅手当も含まれますが、賞与や退職金は含まれません。 


基本日額=退職前6か月の賃金総額÷180 

上記の計算では日額10,000円になりますが、上限額が7,065円なので日額は7,065円になります。※日額1万円でも上限額は7,065円


②基本手当日額を計算 

「基本手当日額」については「離職時の年齢」「賃金日額」で決まります。詳細な計算方法は厚生労働省のHPで確認できます。

基本手当日額=基本日額×50%~80% 


③受け取れる金額合計(上限額の80%と仮定)

給付総額=基本手当日額×給付日数

7,065円(基本日額)×80%×90日(給付日数)=508,680円

失業手当は、年齢や勤続年数、賃金、離職理由等で金額は変わってきます。上記で計算した金額の約50万円はあくまでも例です。


離職理由により給付日数が変わるケースもあります。自己都合であってもハローワークが客観的に見てやむを得ない理由と判断されると、「特定理由離職者」として支給日数が増えることがあります。


会社都合で退職した場合は特定理由離職者になります。自己都合の場合でも、配偶者が転勤になり住所移転を余儀なくされた、転勤により通勤時間が増え通勤が困難になったなどで離職した場合は、特定理由になることがあります。しかし地域や個人ごとに違う場合があるので注意しましょう。

【結論】支給期間の長い育児休業給付金の方が得である場合が多い

結論からいえば、育児休業給付金の方が支給期間が長く、金額が大きくなるケースが多くなります。
育児休業給付金育児休業給付金失業手当
支給期間180日目まで181日~360日90日
毎月の支給額67%
201,000円
50%
150,000円
169,560円
通算支給額1,206,000円900,000円508,680円
合計支給額2,106,000円508,680円

育児休業中は社会保険料が免除されるため実際は休業前の8割程度の手取りなっています。なお、2025年4月より育児休業給付金が増額される予定になっています。

2025年4月からは、夫婦ともに育児休業を取得するなど、一定の条件を満たす場合10割の手取りになります。また、育児のために時短勤務を選択した場合、賃金が補填される制度も新設されます。

2025年4月から制度が拡充されるため、育児休業が取得しやすくなります。手厚い給付により、多くの人が安心して育児休業を取得し、育児と仕事を両立できる環境になればいいですね。


育児休業給付金も失業手当も個人の給料や勤続年数により違うので、個別に計算することをおすすめします。個別に育児休業給付金や失業手当のシュミレーションをしてほしい場合は、FPに相談してみましょう。必要書類をそろえて計算してもらえば、現実的な金額を提示してもらえますよ。


>>自分のケースはどう?給付金額の概算をFPに無料相談する

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仕事を続けるか辞めるかの判断はお金のことだけでは判断できない場合もあります。もちろん働いてお金を得ることは生活を守るため、生活を安定させるために必要なことです。 


仕事を続けていくことで、家族の生活が乱れる、健康を害するということがあれば、仕事をやめた方がいい場合もあります。お金があっても失うものの方が多い場合は、仕事を変える、働き方を変えることも必要でしょう。


子供が病弱であれば負担は大きくなります。子供が成長していけば解決できる問題もあるでしょう。この先も予想外の事が起きることもあるかもしれません。

将来のことは誰もわかりませんが、自分が望むライフプランを立てることはできます。自分が望むライフプランを実現するためには、お金に関するプランニングも必要です。


まずは自分の将来の希望を考え、希望を実現するために足りないことや必要なものを考えましょう。子供の教育資金や自分の老後資金については多くの人が直面する問題です。教育資金や老後資金を準備するためには、計画的なプランニングとしっかりとした家計管理がかかせません。


お金と働き方は切っても切れないものです。働き方やお金について迷ったら、FPに相談しましょう。マネーキャリアのFP相談なら年金制度、税金のしくみなどを専門家の目線でアドバイスをしてもらえますよ。


子供が小さくて外出が難しくても、自宅にいながらのオンライン相談も可能です。小さな悩みでもオンラインなら気軽に相談可能です。


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育休や失業手当についてよくある質問

育休明けにすぐ退職して失業手当をもらうことは可能ですか?

失業手当の給付条件に当てはまれば可能です。 


自己都合退職扱いになると失業手当の申請書を提出してから1ヶ月(2024年3月までは2ヶ月)の待機期間が発生します。 


失業手当をもらうには、今まで勤務していた会社から離職票をもらう必要があります。離職票がないと失業手当の申請ができません。離職票は会社の都合で交付が遅くなる場合があるため早めに申請しましょう。


また、ハローワーク指定の教育訓練を受講すると待機期間が短縮されることもあります。

退職自体は就業規則で決められている期間より前に告知すれば可能です。しかしギリギリのタイミングで退職すると会社に迷惑がかかる場合もあります。


退職の意思は、会社の就業規則に定められた期間よりも前に伝えましょう。一般的には、退職日の1〜2ヶ月前が適切です。会社の繁忙期や人員配置を考慮し、迷惑がかからない時期を選ぶことも大切です。


退職理由は具体的に伝えなくても構いません。しかし、円満退職のためには、感謝の気持ちを伝え、誠意ある態度で接することが重要です。

育休明けに退職すると子どもの保育園に影響はありますか?

育休明けに退職すると子どもの保育園の入園が取り消される可能性があります。


年度の途中からの入園を希望するときは、当然空きがないと難しいです。比較的入園しやすいのは4月からですが、入園を希望する場合は申し込みが前年の秋頃になります。


認可保育園に入園する場合は役所の審査があります。審査には勤務先の雇用形態や勤務時間なども審査対象になりますから、仕事の条件が変わると審査はやり直しになります。


保育園の空き状況にもよりますが、特に入園の競争率が激しい地域では注意が必要です。無認可保育園であれば入れる場合でも認可保育園より保育料が高くなる場合が多いです。

退職しても働くことを前提に求職活動をする場合は、保育園の利用が可能な場合もあります。しかし決められた期間で探さなければ、退園を余儀なくされる場合もあるので、退職を決める前に役所に確認しましょう。


育児休業中にある程度収入があっても、終了後に仕事をやめてしまうと当然収入が減ります。子供が生まれたことにより、お金は当然かかってきます。子供が生まれたことによりライフプランは今までと変えなければならないでしょう。


ご自身に収入があるかないかで老後のプランニングが大きく変わってくることもあります。すぐにはお金に困らなくても、長い目で見た計画を立てた方が後で後悔することが少ないでしょう。

もし育休明けに退職しようかどうしようか迷った場合は、一度専門家に相談しましょう。マネーキャリアのFP相談は今後のライフプランニングを考慮した提案が受けられます。


また、ライフプラン人ぐ自体も得意としていますので、FP相談がはじめてでも安心ですよ。


>>マネーキャリアのFPに無料相談する

育休明けに別の会社に就職する際の注意点は何ですか?

別な会社に就職したと決めた場合は次の点に注意しましょう。

  • 時短勤務やフレックスタイム・在宅勤務制度など、子育て中の社員が働きやすい制度が整っているか?
  • 子育てに理解のある職場か?
  • 子育て中の社員が多く在籍しているか
  • 保育園の送迎や子供の急な体調不良に対応できるよう、通勤時間や勤務場所を考慮する
  • 転職によって保育園の継続利用が可能か事前に自治体に確認する

子供の急な体調不良や保育園の行事などに対応できるよう、家族などの協力体制を整えましょう。病児保育やファミリーサポートなどもリサーチしておけば後で役立つかもしれません。

転職理由ははっきりしていますか?


なぜ転職したいのか、転職によってどのようなキャリアを実現したいのかを明確にしましょう。面接では前向きな転職理由を伝えることが重要です。 


育児と両立しながら、どのようなキャリアを築きたいのか、長期的な視点で考えましょう。また、キャリアアップやスキルアップのための学習も必要です。 


転職を迷っている場合もFPに気軽に相談してみましょう。オンライン相談できるところもあります。

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【まとめ】育児休業給付金と失業手当はライフスタイルに合わせて選ぼう!

今まで2つの違いを見てきましたが、育児休業の方がお得です。


育児休業給付金を選ぶメリット

  • 職場復帰を前提としているため、キャリアを継続しやすい 
  • 育児休業給付期間中は社会保険料が免除される 
  • 職場復帰してすぐに有給休暇がある

失業手当を選ぶメリット

  • 退職して再就職や起業を考えている場合

すぐに再就職を希望する場合は、失業手当を選び、ハローワークの支援を受けながら求職活動を進めるのが良いでしょう。


現在、在籍している会社があまりにも子育て環境が悪い場合は、理解のある職場に変えるという方法もあります。転職は、しっかりとした仕事のスキルや資格があればすぐに可能かもしれません。

育児休業給付金と失業手当を両方受け取ることも可能です。


しかし育児休業給付金は職場復帰を前提とした制度であり、給付をもらってからすぐに退職することは休業給付の趣旨と反していることは考慮した方がよいでしょう。


転職のタイミングなども含め、ライフプランニングをFPと相談してみましょう。マネーキャリアのFP相談は何度でも無料で相談できます。


育児休業給付金と失業手当は状況に合わせて選びましょう。まずはマネーキャリアのような専門家に相談して教育資金や老後資金の長期的なプランニングから考えてみましょう。

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