ペアローンはやめた方が良いと言われる理由は?メリット・デメリットや収入合算ローンとの比較を解説!のサムネイル画像
「ペアローンは本当にやめた方が良い?」
「ペアローンと収入合算ローン、どちらを選ぶべき?」
とお悩みではないでしょうか。

結論、ペアローンは夫婦のそれぞれの収入や雇用形態によっては収入合算を選ぶ方がいいケースもあります。

この記事では、ペアローンをやめた方が良いと言われる理由や、収入合算ローンとの違いを解説します。

どちらのローンが自分たちに合っているかを知るためにも、この記事を参考にしてください。
井村FP

ペアローンと収入合算ローン、どちらを選ぶべきかは夫婦の収入状況や雇用形態・住宅ローン控除との関係によって異なります。


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この記事の監修者「谷川 昌平」

この記事の監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー

株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー証券外務員を取得。メディア実績:<テレビ出演>テレビ東京-テレ東「WBS」・テレビ朝日「林修の今知りたいでしょ!
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この記事の目次

住宅ローンのペアローンとは?収入合算ローンと比較して解説

住宅ローンのペアローンとは、夫婦や親子など二人がそれぞれ別々にローン契約を結ぶ方式で、それぞれが債務者となり、互いに連帯保証人となります。


物件の所有権は共有名義になり、借入可能額や住宅ローン控除、団信加入はそれぞれが個別に適用を受けられます。


ペアローンと収入合算ローンの違いは以下の通りです。

項目ペアローン収入合算(連帯債務)収入合算(連帯保証)
ローン契約二人それぞれが
別々に契約
一人が債務者
もう一人が債務者(両方)
一人が債務者
もう一人は保証人
住宅ローン控除両方が利用可能債務者と連帯債務者が
利用可能
債務者のみ適用
団体信用生命保険両方が加入可能債務者のみ加入
(金融機関によっては
連帯債務者も)
債務者のみ加入
諸費用2本分かかるローン1本分ローン1本分
審査各自の収入で個別審査収入合算で審査収入の一部を
合算して審査
ペアローンは双方に多くのメリットがありますが、同時に費用や手続きも2倍になる点に注意が必要です。

特に、将来のライフイベント(出産・退職・介護・離婚など)を見据えたうえで判断する必要があります。
井村FP

ペアローンと収入合算ローンは、夫婦の収入差や住宅ローン控除との兼ね合いなどによってどちらが適切かが異なります。


「自分の家庭の場合どちらが有利かわからない」という方は、マネーキャリアに相談して、住宅ローンの専門家(FP)にアドバイスをもらうのがおすすめです。


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ペアローンはやめた方が良いと言われる理由は?デメリットを解説

ペアローンは一見メリットが多いように見えても、複数のリスクやデメリットがあるため「やめた方が良い」と言われるケースがあります。


具体的なデメリットは、以下の5つです。

  • 離婚・死別時のリスクが大きい
  • 片方の収入が減ると家計が破綻するリスクが高い
  • 手数料などの諸費用が高い
  • 贈与税がかかる場合がある
  • ローンの借り換えが難しい場合がある
ペアローンを検討する際は、長期的な視点でのリスクやライフプランへの影響を考慮することが重要です。

ここからは、それぞれのポイントを詳しく解説します。

井村FP

ペアローンの利用を検討する人は多いですが、万が一の際のデメリットは大きな負担になります。


そのため、リスクを正確に把握し、自分たちの将来設計に合った判断をすることが非常に重要です。


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離婚・死別時のリスクが大きい

夫婦でペアローンを組むと、基本的にお互いが連帯保証人になります。


そのため、万が一離婚した場合でも、どちらかが残りのローンを返済し続けなければなりません。


また、購入した住宅は夫婦で共有名義にしているケースが多いため、売却には双方の同意が必要です。


さらに、売却時に住宅の価値が下がっていると、ローンを完済できず「オーバーローン」となる可能性もあります。


加えて、ローン契約時に団体信用生命保険(団信)へ加入していても、通常は死亡した本人の分しかカバーされません。


つまり、どちらか一方が亡くなっても、もう一方がローンの残りを返済し続ける必要があります。


生活費も必要な中での返済となるため、大きな負担となるでしょう。

<ワンポイントアドバイス>

夫婦のどちらかがローンを返済できなくなる事態も想定し、自分の資金を多めに確保しておきましょう。


万が一に備えて、手元に十分な預貯金を残しておくことも1つの方法です。


また、毎月の返済額が多少増えても問題ない場合は、返済期間を短くするのもおすすめです。


期間を短縮すれば、支払う利息が少なくなり、総返済額を抑えられます。


さらに、早めに完済できれば、離婚や死亡などのトラブルが起きる前にローンを返し終えられる可能性も高くなります。

片方の収入が減ると家計が破綻するリスクが高い

ペアローンは、夫婦それぞれの収入で返済を行うことを前提に組まれる住宅ローンです。

そのため、どちらか一方の収入が減ると返済の負担が大きくなり、家計が圧迫されるリスクがあります。

特に、出産・育児による収入減や転職、退職といった将来的な変化を見越した上で、無理のない返済計画を立てることが重要です。

一般的に、月々の返済額は手取り収入の20%以内に抑えるのが望ましいとされており、借入額が過大になると返済不能に陥る可能性があります。

将来のリスクを回避するためには、以下のような点も事前に検討しておく必要があります。
  • 教育費や生活費の変化を含めた長期的なライフプラン
  • 妻の出産予定やキャリアプランによる収入の変動
  • 万が一に備えた団体信用生命保険(団信)の保障内容の確認
団信には、死亡・高度障害時にローン残高がゼロになるタイプや特約付きのプランもあるため、保障内容を定期的に見直しておくと安心です。
井村FP

ペアローンは、夫婦のどちらか一方の収入が減ると家計に大きな影響を与えるため、将来のライフイベントを見据えた資金計画が不可欠です。


無理のないローン計画を立てるには専門的な知識が必要であり、マネーキャリアのように、専門家(FP)に無料で相談できるサービスを活用する人が増えています。


相談料は無料なので、将来にわたって安心できる住宅ローンを選びたい方は一度お気軽にご相談ください!


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手数料などの諸費用が高い

ひとりで組む住宅ローンとは異なり、ペアローンでは夫と妻がそれぞれ住宅ローンを契約します。


そのため、契約時に発生する諸費用が2人分かかり、全体として費用が高額になりやすい点に注意が必要です。


具体的に、以下のような諸費用が2倍になります。

  • 融資手数料
  • 印紙代
  • 保険料(団信等)に関わる手数料
  • 抵当権設定時の司法書士報酬(※2人分の設定が必要な場合)

これらを合算すると、物件価格の約10%程度が諸費用としてかかることもあり、思った以上の出費になるケースもあります。


諸費用の金額は金融機関によって異なるため、ローン契約前に詳細をしっかり確認しましょう。

贈与税がかかる場合がある

ペアローンを組む場合、夫婦それぞれの返済負担割合に応じて不動産登記を行うのが一般的です。


たとえば、返済割合が夫婦で50%ずつならば、不動産の所有権も50%ずつ共有名義で登記されます。この住宅は、夫と妻の双方の財産となるわけです。


注意すべきなのは、贈与税のリスクです。


登記後に、夫婦のどちらかが相手のローンを代わりに支払った場合、それが「贈与」とみなされて課税対象になることがあります。


特に、妻が産休や育休などで収入が減少し、ローンの支払いが難しくなった場合などは要注意です。


夫が妻の返済分を肩代わりし、年間110万円の基礎控除を超えると、その超えた金額に対して贈与税がかかる可能性があります。

<ワンポイントアドバイス>

働けなくなる理由の1つに「出産」があります。


出産予定がある場合は、産休・育休中に収入が減る可能性も見込んだうえで、無理のない返済計画を立てましょう。


また、ペアローンではなく「収入合算型ローン」を検討するのも1つの方法です。


将来のライフイベントを考慮してより有利な形でローンを組むなら、マネーキャリアのような無料相談窓口で専門家(FP)に相談するのがおすすめです。


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ローンの借り換えが難しい場合がある

ペアローンは、返済が困難になった場合に借り換えで対応できる可能性がありますが、事前の準備と判断が重要です。


借り換えを検討する際に押さえておきたいポイントは、以下の3つです。

  • 借り換えには収入と信用力が必要
  • 金利の低下によって返済負担が軽減する場合がある
  • 目的に応じて金融機関や条件を選ぶ必要がある

たとえば、「月々の返済額を減らしたい」のか、「総返済額を抑えたい」のかによって、選ぶべき借入期間や金利タイプが異なります。


また、審査に通らなかったり、希望する条件の借り換え先が見つからないケースもあるため、複数の金融機関を比較しておくことが大切です。


さらに、将来的な借り換えの必要性を減らすためにも、初めから無理のない借入額を設定し、頭金をしっかり用意するなど慎重な資金計画を立てましょう。

井村FP

ペアローンの利用を検討する人は多いですが、将来ローンの借り換えが難しくなる可能性もあります。


そのため、借り換えの要否を含めた返済計画やリスク管理を、ローン契約前から見通しておくことが大切です。


そこでマネーキャリアに相談して、住宅ローンのプロ(FP)から将来のライフプランも踏まえて、より有利な住宅ローンの組み方についてアドバイスをもらう人が増えています。


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ペアローンの後悔に関する体験談

「2人で力を合わせて夢のマイホームを」そんな希望に満ち溢れて組んだペアローン。


でも、実際に住みはじめてみると、思わぬ落とし穴や後悔の念に駆られることもあるようです。


今回は、そんなペアローンを経験した方々のリアルな声を、以下の項目で調査しました。

  • ペアローンを組んだ理由は何ですか?
  • ペアローンを組んで後悔した点はありますか?
  • これからペアローンを検討する人にアドバイスをお願いします

ペアローンを組んだ理由は何ですか?

理由は人によって異なりますが、大きく分けると円グラフの5つの項目が主なきっかけとなるようです。


中でも「借入額を増やすため」「希望の住宅を購入するため」の回答が共に17.8%を占め、積極的に住宅購入金額を増やす目的として利用されていることがわかりました。


ペアローンは夫と妻、親と子などそれぞれが借入をするので、住宅ローン控除を各々で受けられる点がメリットです。


この仕組みを活用するためにペアローンを選んだ方は13.3%という結果になりました。


1人の収入では足りなかったと答えた方は他と比べて少ない割合となっています。


この結果から、ペアローンは「夢の住宅」を購入するために活用されていることがわかります。

ペアローンを組んで後悔した点はありますか?

51.1%と半数以上の方が後悔したことがないと回答しており、自身の選択に満足していることが伺えます。


後悔した理由として一番多かったのは「片方に負担がかかること」という回答です。


これは、どちらか一方が働けなくなった、もしくは収入が減ったために返済負担が大きくなったことが考えられます。


次に多かった理由は「離婚時の手続きが大変」といった回答です。


財産分与や連帯保証人のことなど、ペアローンは簡単に解消できるわけではありません。


離婚してもそれぞれで組んだローンは払い続けなければならないのです。


ペアローンを組む前にはデメリットについてもしっかり理解し、許容できるかどうか見極めることが重要です。

これからペアローンを検討する人にアドバイスをお願いします

当編集部では、実際にペアローンを利用した経験者より、これから検討する人へ向けてアドバイスをお願いしました。

未来の住まいを笑顔で迎えられるよう、ぜひ参考にしてください。

40代女性


妊娠・出産で収入が減ることも考えて

30代でペアローンを組み、念願のマイホームを手に入れました。単独で借りるよりも借入額を増やせましたが、その分返済の責任と負担がかかります。ライフステージの変化などで、どちらかの収入が減ってしまうことも想定して事前にしっかり話し合っておくべきです。収入が減ったとき、お互いが協力し合えないのであれば、ペアローンはおすすめできないです。

30代男性


離婚したときのことは絶対話し合っておくべき

妻と協力することで、夢のマイホームが実現しました。ペアローンのメリットは、住宅ローン控除を夫婦それぞれが受けられること。これは私たちにとって大きかったです。ただ、一時期夫婦仲が悪くなった際、離婚した場合のリスクについてもきちんと考えておく必要があったなと感じました。名義をどうするか、売却するのかなど。万が一の際の取り決めも事前に夫婦で話し合って、お互いが納得した上で進めるべきだと思います。

30代男性


もっと将来のことを見越した返済計画にすればよかった

共働きなら借り入れ額が増やせるのは大きなポイントだと思います。そのおかげで要望を詰め込んだ家ができました。ただ、借り入れ額が高いとその分返済額も高いので、将来が不安になることもあります。先を見越した無理のない返済計画とか、繰り上げ返済のタイミングとか、もっと有利な計画を立てられたかも。これから考える方は将来設計も含めて、専門家からのアドバイスは受けておいた方がいいと思います。

どれも事前にしっかり考えておかないと、後々大きな問題になりそうなものばかりです。


特に、収入が減った際の補填についてや、離婚した際の決め事は返済に大きく関わってくるもの。お互いが納得のいく形で進めることが望ましいでしょう。


適切な返済計画をはじめ、収入が減った場合のアドバイスや離婚時の手続きは、FPへの相談が役に立ちます。


ペアローンを組む前に、下記のボタンから注意点などを専門家へ相談しましょう。

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住宅ローンのFP相談窓口おすすめ15選!後悔しない選び方を解説

ペアローンのメリットを解説

ペアローンの主なメリットは以下の2つです。

  • 借入額を増やすことができる
  • 住宅ローン控除を夫婦それぞれが利用できる

それぞれのメリットを見て、ペアローンを利用するときの参考にしてください。

借入額を増やすことができる

夫と妻のそれぞれの収入を合算することで、ひとりでローンを組むよりも借りられる金額を増やすことができます。


年収がローン審査に影響を与えるため、収入が高いほど、借りられる金額も多くなります。


さらに、夫婦それぞれが団信(団体信用生命保険)に加入できる点もペアローンのメリットです。


両方が団信に加入すれば、一方が死亡したり、高度障害になった場合に、残された方の返済負担が軽減されます。


また、金利についても、夫は固定金利、妻は変動金利を選ぶなど、異なる金利プランを組み合わせることが可能です。

<ワンポイントアドバイス>

ライフプランに合わせて、金利や返済期間を変えられます。


例えば、夫のローンの金利は低くして毎月の返済額を減らす、妻は返済期間を短くして出産や育児に備えるというようなことも可能です。


または、毎月の返済額を少なくして子どもの教育資金を貯めていく、子供が進学するまでに完済するように設定して、キャッシュフローを増やしていくということもできます。


ライフプランに応じて、適した返済の期間や金利を決めていくと良いでしょう。

住宅ローン控除を夫婦それぞれが利用できる

夫と妻の両方が住宅ローンの控除を受けられるので、それぞれで所得税や住民税の課税額を減らせます。


これが、夫婦のどちらかひとりで組むローンだと、夫または妻は控除を受けられません。


ただし控除を受けるには、以下のような条件を満たさないといけません。

  • 述べ面積が合計50平米以上の住宅に夫婦が10年以上居住する
  • 合計所得が年間2,000万円以下である
  • 物件引き渡しから半年以内に入居する
  • 新築物件であれば省エネ性能を満たしている

この条件を満たせば、新築10年・中古13年の控除を受けられます。


控除額は年末の住宅ローンの残っている金額の0.7%分です。

<ワンポイントアドバイス>

控除額には上限が設けられているので注意しましょう。


夫と妻のどちらも最大35万円となっており、合計であれば70万円です。


ローンを組むときには、どれぐらいの控除を受けられるのか計算しておくと役に立つでしょう。


ただし、収入が減って所得税や住民税が非課税になると、控除が受けられなくなるので注意してください。


妻が出産で働けなくなると、非課税になる可能性があります。

ペアローンを選んでも失敗しにくいケースは?

ペアローンを組んでも失敗しにくいケースは、以下のような場合です。

  • 共働きが長期的に続く見込みがある
  • 将来のライフプランを踏まえて返済計画を立てている
  • 返済が終わるまで離婚しない見込みがある

それぞれのケースを具体的に紹介します。

共働きが長期的に続く見込みがある

ペアローンは、夫も妻も長期的に働く見込みの場合に向いています。


完済するまでに、夫も妻も返済を続けないといけないので、働いて収入を得ないといけません。


公務員や正社員だと長く働く可能性が高いので、ペアローンを組んでも返済できる可能性が高いです。


特に産休や育休の後で復帰しやすい職場であれば、夫や妻が出産や子育てで一度休職しても、再度復帰できます。

<ワンポイントアドバイス>

いくら長く働けそうな職場だと言っても、人生の中では何があるかわかりません。


出産・育児で収入が減る場合の他に、親の介護でも働けなくなる可能性はあります。


事故や病気はいつ発生するか予想しにくいですが、出産・育児・介護はある程度予想が可能です。


ペアローンは何十年をお金を返していくので、将来のライフプランを見据えてどのように返済するか計画していきましょう。


万が一、収入が減ったときにはどうするか、あらかじめ対策を考えておくと、万が一の事態でも返済不能を避けやすくなります。

将来のライフプランを踏まえて返済計画を立てている

ペアローンは、長い期間返済することとなるので、その中でさまざまなライフイベントが発生します。


例えば、出産、子育て、親の介護などです。


そのようなライフプランを踏まえて、返済計画を立てた上だとペアローンをうまく利用できる可能性が高いです。


出産や介護だと仕事から離れて、収入が減るかもしれません。


また子育てだと塾や学校などの教育費がかかり、いつも以上に出費が増えるでしょう。


そんなライフイベントごとの収入の変化を踏まえると、ペアローンをどのように組んでいけばいいか見えてきます。

<ワンポイントアドバイス>

ライフイベントごとに、現在の収入がどのように変化するのか、家計の出費はどれぐらい増減するのか考えてみましょう。


そのためには、より具体的なライフイベントをシミュレーションする必要があります。


例えば、出産でどれぐらい仕事を離れるか、教育費はいくらかかるかなどです。


とはいっても、1度も体験したことがない将来の出来事を予想するのは用意ではありません。


仮に予想しても、実際に発生したライフイベントとは大きくかけ離れた内容となるかもしれません。


そんなときには、ライフプランやお金に詳しいFPに相談してみましょう。


FPならば、教育資金はどれぐらい必要か、介護費用はいくらになるか、などを的確にアドバイスしてくれます。


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返済が終わるまで離婚しない見込みがある

ペアローンは、夫と妻のそれぞれが完済までお金を返していかないといけないので、完済まで離婚しない見込みだと、利用しやすいローンと言えます。


2019年の人口動態統計によると、婚姻と離婚の件数は以下のとおりです。

  • 婚姻 : 59万9007件
  • 離婚 : 20万8496件

※参考:令和元年(2019)人口動態統計(確定数)の概況|厚生労働省


単純には計算できませんが、3人に1人が離婚していると言われています。


ただし、上記データは2019年に婚姻した人が離婚した件数ではないので注意してください。


ペアローンを組む前には、夫と妻それぞれお互いの関係を考えてみましょう。

<ワンポイントアドバイス>

離婚するかどうかは、夫婦でもわからないものです。


必ず円満に夫婦で生活するとも断言できず、必ず離婚するとも言えません。


ただし、離婚に備えることは可能です。


ペアローンではなく、収入合算ローンや夫か妻のどちらかの単独ローンにするという方法も選べます。


家を買う上で、どのローンが良いのか迷っているならば、FPに相談してみましょう。


FPならば、ライフスタイルや収入を踏まえたうえで、適しているローンを提案してくれます。

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夫婦のペアローンに関するお悩みならマネーキャリアに相談するのがおすすめ

住宅ローンは人生で最も高額な契約のひとつです。


中でもペアローンは、夫婦それぞれの収入やライフプランを踏まえて慎重に検討する必要があります。


契約後に「思っていたより返済がきつい」「離婚時の対応が難しい」などと後悔しないためにも、自分たちに合った最適な選択を見つけることが大切です。

マネーキャリアの相談がおすすめな理由

  • FP資格を持つ専門家が対応:住宅ローンやライフプランに精通したプロが対応
  • 夫婦それぞれに合った計画を提案:収入や年齢、将来設計に基づいたアドバイス
  • 住宅ローン選びのセカンドオピニオンとして活用可能
  • 相談は何度でも無料&オンライン対応:簡単に予約可能で、土日祝も相談OK
  • 相談実績100,000件以上・満足度98.6%の高評価

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ペアローンはやめた方が良いと言われる理由とは【まとめ】

ペアローンは、夫と妻のふたりの収入を元に利用するので、単独でローンを組むよりも高額なお金を借りられます。


ただし、完済するまでには夫と妻の両方が返済を続けないといけないので、万が一返済不能になりリスクはあります。


ローンについてならば、FPに相談してみましょう。アドバイスを受けたうえで、ローンを組むと失敗が少ないです。


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