この記事の監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー
株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー、証券外務員を取得。メディア実績：＜テレビ出演＞テレビ東京-テレ東「WBS」・テレビ朝日「林修の今知りたいでしょ！」
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この記事の目次
- ペアローンはやめた方が良い・やめとけと言われる理由は？
- 離婚・死別時のリスクが大きい
- 片方の収入が減ると家計が破綻するリスクが高い
- 手数料などの諸費用が高い
- 贈与税がかかる場合がある
- ローンの借り換えが難しい場合がある
- ペアローンで後悔しないために！無料FP相談で最適な方法を見つけよう
- 【実際どうだった？】ペアローンの後悔に関する体験談
- ペアローンを組んだ理由は何ですか？
- ペアローンを組んで後悔した点はありますか？
- これからペアローンを検討する人にアドバイスをお願いします
- ペアローンの主なメリットは2つ
- 借入額を増やすことができる
- 住宅ローン控除を夫婦それぞれが利用できる
- 無料FP相談を賢く活用して、夫婦のライフプランにあった住宅ローンを選ぼう！
- ペアローンを選んでも失敗しにくいケースは？
- 共働きが長期的に続く見込みがある
- 将来のライフプランを踏まえて返済計画を立てている
- 返済が終わるまで離婚しない見込みがある
- 【まとめ】ペアローンを検討する際は無料FP相談でプロと一緒に考えるのがおすすめ
ペアローンはやめた方が良い・やめとけと言われる理由は？
ペアローンは、以下の理由によってやめた方が良いと言われています。
- 離婚・死別時のリスクが大きい
- 片方の収入が減ると家計が破綻するリスクが高い
- 手数料などの諸費用が高い
- 贈与税がかかる場合がある
- ローンの借り換えが難しい場合がある
やめた方が良いとう理由を1つずつ説明するので見ていきましょう。
離婚・死別時のリスクが大きい
夫婦でペアローンを組むと、基本的にお互いが連帯保証人になります。そのため、万が一離婚した場合でも、どちらかが残りのローンを返済し続けなければなりません。
また、購入した住宅は夫婦で共有名義にしているケースが多いため、売却には双方の同意が必要です。さらに、売却時に住宅の価値が下がっていると、ローンを完済できず「オーバーローン」となる可能性もあります。
加えて、ローン契約時に団体信用生命保険（団信）へ加入していても、通常は死亡した本人の分しかカバーされません。つまり、どちらか一方が亡くなっても、もう一方がローンの残りを返済し続ける必要があります。生活費も必要な中での返済となるため、大きな負担となるでしょう。
片方の収入が減ると家計が破綻するリスクが高い
手数料などの諸費用が高い
ひとりで組む住宅ローンとは異なり、ペアローンでは夫と妻がそれぞれ住宅ローンを契約します。そのため、契約時に発生する諸費用が2人分かかり、全体として費用が高額になりやすい点に注意が必要です。
具体的に、以下のような諸費用が2倍になります。
- 融資手数料
- 印紙代
- 保険料（団信等）に関わる手数料
- 抵当権設定時の司法書士報酬（※2人分の設定が必要な場合）
これらを合算すると、物件価格の約10％程度が諸費用としてかかることもあり、思った以上の出費になるケースもあります。 諸費用の金額は金融機関によって異なるため、ローン契約前に詳細をしっかり確認しましょう。
贈与税がかかる場合がある
ペアローンを組む場合、夫婦それぞれの返済負担割合に応じて不動産登記を行うのが一般的です。たとえば、返済割合が夫婦で50％ずつならば、不動産の所有権も50％ずつ共有名義で登記されます。この住宅は、夫と妻の双方の財産となるわけです。
注意すべきなのは、贈与税のリスクです。登記後に、夫婦のどちらかが相手のローンを代わりに支払った場合、それが「贈与」とみなされて課税対象になることがあります。
特に、妻が産休や育休などで収入が減少し、ローンの支払いが難しくなった場合などは要注意です。夫が妻の返済分を肩代わりし、年間110万円の基礎控除を超えると、その超えた金額に対して贈与税がかかる可能性があります。
ローンの借り換えが難しい場合がある
ペアローンで夫または妻のどちらかが返済できなくなった場合、どちらか一方がローンを組み直し、借り換えによって対応できる可能性があります。金利が下がれば、利息の負担が軽減され、返済がしやすくなるでしょう。
ただし、借り換えには一定の収入や信用力が求められます。収入が減っている状況では、審査が通りにくくなったり、希望する条件の借り換え先が見つからなかったりする場合もあります。事前に複数の金融機関の条件を確認しておくと安心です。
ペアローンで後悔しないために！無料FP相談で最適な方法を見つけよう
ペアローンは、夫または妻の収入が減少すると、返済が困難になるリスクが高いローンです。万が一返済不能に陥り、住宅を売却しても、夫と妻の両方の同意が必要なため、売却が難しくなることもあります。
返済が困難にならないようにするためには、数十年先を見据えたライフプランを立て、住宅ローンを組む前にしっかりと借入額や返済計画を考えることが大切です。
また、家計を圧迫する無理なローンの借入は避け、安定した返済が可能な範囲でローンを組みましょう。
【実際どうだった？】ペアローンの後悔に関する体験談
「2人で力を合わせて夢のマイホームを」そんな希望に満ち溢れて組んだペアローン。でも、実際に住みはじめてみると、思わぬ落とし穴や後悔の念に駆られることもあるようです。
今回は、そんなペアローンを経験した方々のリアルな声を、以下の項目で調査しました。
- ペアローンを組んだ理由は何ですか？
- ペアローンを組んで後悔した点はありますか？
- これからペアローンを検討する人にアドバイスをお願いします
ペアローンを組んだ理由は何ですか？
ペアローンを組んで後悔した点はありますか？
これからペアローンを検討する人にアドバイスをお願いします
40代女性
妊娠・出産で収入が減ることも考えて
30代男性
離婚したときのことは絶対話し合っておくべき
妻と協力することで、夢のマイホームが実現しました。ペアローンのメリットは、住宅ローン控除を夫婦それぞれが受けられること。これは私たちにとって大きかったです。ただ、一時期夫婦仲が悪くなった際、離婚した場合のリスクについてもきちんと考えておく必要があったなと感じました。名義をどうするか、売却するのかなど。万が一の際の取り決めも事前に夫婦で話し合って、お互いが納得した上で進めるべきだと思います。
30代男性
もっと将来のことを見越した返済計画にすればよかった
共働きなら借り入れ額が増やせるのは大きなポイントだと思います。そのおかげで要望を詰め込んだ家ができました。ただ、借り入れ額が高いとその分返済額も高いので、将来が不安になることもあります。先を見越した無理のない返済計画とか、繰り上げ返済のタイミングとか、もっと有利な計画を立てられたかも。これから考える方は将来設計も含めて、専門家からのアドバイスは受けておいた方がいいと思います。
ペアローンの主なメリットは2つ
ペアローンの主なメリットは以下の2つです。
- 借入額を増やすことができる
- 住宅ローン控除を夫婦それぞれが利用できる
それぞれのメリットを見て、ペアローンを利用するときの参考にしてください。
借入額を増やすことができる
夫と妻のそれぞれの収入を合算することで、ひとりでローンを組むよりも借りられる金額を増やすことができます。年収がローン審査に影響を与えるため、収入が高いほど、借りられる金額も多くなります。
さらに、夫婦それぞれが団信（団体信用生命保険）に加入できる点もペアローンのメリットです。両方が団信に加入すれば、一方が死亡したり、高度障害になった場合に、残された方の返済負担が軽減されます。また、金利についても、夫は固定金利、妻は変動金利を選ぶなど、異なる金利プランを組み合わせることが可能です。
住宅ローン控除を夫婦それぞれが利用できる
夫と妻の両方が住宅ローンの控除を受けられるので、それぞれで所得税や住民税の課税額を減らせます。これが、夫婦のどちらかひとりで組むローンだと、夫または妻は控除を受けられません。ただし控除を受けるには、以下のような条件を満たさないといけません。
- 述べ面積が合計50平米以上の住宅に夫婦が10年以上居住する
- 合計所得が年間2,000万円以下である
- 物件引き渡しから半年以内に入居する
- 新築物件であれば省エネ性能を満たしている
この条件を満たせば、新築10年・中古13年の控除を受けられます。控除額は年末の住宅ローンの残っている金額の0.7%分です。
無料FP相談を賢く活用して、夫婦のライフプランにあった住宅ローンを選ぼう！
住宅は一生の中で一番高い買い物と言われており、ローンで購入するにしても、どのようなローンを組むか慎重に決めないといけません。ローンが返せないとなれば、買った家を手放すこととなり、場合によっては債務整理する必要があります。
自分に適したローンを利用するならば、借入期間や返済額、利息などを考えていかないといけません。ペアローンであれば、夫と妻のそれぞれのケースで考えないといけないでしょう。
ペアローンを選んでも失敗しにくいケースは？
ペアローンを組んでも失敗しにくいケースは、以下のような場合です。
- 共働きが長期的に続く見込みがある
- 将来のライフプランを踏まえて返済計画を立てている
- 返済が終わるまで離婚しない見込みがある
それぞれのケースを具体的に紹介します。
共働きが長期的に続く見込みがある
ペアローンは、夫も妻も長期的に働く見込みの場合に向いています。完済するまでに、夫も妻も返済を続けないといけないので、働いて収入を得ないといけません。
公務員や正社員だと長く働く可能性が高いので、ペアローンを組んでも返済できる可能性が高いです。特に産休や育休の後で復帰しやすい職場であれば、夫や妻が出産や子育てで一度休職しても、再度復帰できます。
将来のライフプランを踏まえて返済計画を立てている
ペアローンは、長い期間返済することとなるので、その中でさまざまなライフイベントが発生します。例えば、出産、子育て、親の介護などです。そのようなライフプランを踏まえて、返済計画を立てた上だとペアローンをうまく利用できる可能性が高いです。
出産や介護だと仕事から離れて、収入が減るかもしれません。また子育てだと塾や学校などの教育費がかかり、いつも以上に出費が増えるでしょう。そんなライフイベントごとの収入の変化を踏まえると、ペアローンをどのように組んでいけばいいか見えてきます。
返済が終わるまで離婚しない見込みがある
ペアローンは、夫と妻のそれぞれが完済までお金を返していかないといけないので、完済まで離婚しない見込みだと、利用しやすいローンと言えます。
2019年の人口動態統計によると、婚姻と離婚の件数は以下のとおりです。
- 婚姻 : 59万9007件
- 離婚 : 20万8496件
※参考：令和元年（2019）人口動態統計（確定数）の概況｜厚生労働省
単純には計算できませんが、3人に1人が離婚していると言われています。ただし、上記データは2019年に婚姻した人が離婚した件数ではないので注意してください。
ペアローンを組む前には、夫と妻それぞれお互いの関係を考えてみましょう。
【まとめ】ペアローンを検討する際は無料FP相談でプロと一緒に考えるのがおすすめ
ペアローンは、夫と妻のふたりの収入を元に利用するので、単独でローンを組むよりも高額なお金を借りられます。ただし、完済するまでには夫と妻の両方が返済を続けないといけないので、万が一返済不能になりリスクはあります。
ローンについてならば、FPに相談してみましょう。アドバイスを受けたうえで、ローンを組むと失敗が少ないです。FPの中でもおすすめはマネーキャリアです。すべての相談員がFPの資格を持っており、オンラインでどこからでも手軽に相談できます。
30代でペアローンを組み、念願のマイホームを手に入れました。単独で借りるよりも借入額を増やせましたが、その分返済の責任と負担がかかります。ライフステージの変化などで、どちらかの収入が減ってしまうことも想定して事前にしっかり話し合っておくべきです。収入が減ったとき、お互いが協力し合えないのであれば、ペアローンはおすすめできないです。