この記事の監修者 井村 那奈 フィナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナー。1989年生まれ。大学卒業後、金融機関にて資産形成の相談業務に従事。投資信託や債券・保険・相続・信託等幅広い販売経験を武器に、より多くのお客様の「お金のかかりつけ医を目指したい」との思いから2022年に株式会社Wizleapに参画。
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この記事の目次
- ペアローンでおすすめの住宅ローン7選
- 住信SBIネット銀行
- イオン銀行
- SBI新生銀行
- 三井住友信託銀行
- りそな銀行
- みずほ銀行
- ソニー銀行
- ペアローンの住宅ローン借入先で迷ったら無料FP相談を活用しよう
- 【実際どうだった？】ペアローンで住宅ローンを組んだ人の体験談を調査
- どの金融機関を選びましたか？
- 上記の金融機関を選んだ理由を教えてください
- 実際に借りてみて後悔している点があれば教えてください
- これからペアローンで住宅ローンを組む方へアドバイスがあれば教えてください
- 【後悔しないために】ペアローンの住宅ローンを選ぶ際のポイント
- 繰上返済手数料が無料または安い金融機関を選ぶ
- 事務手数料や保証料にかかるコストが低い金融機関を選ぶ
- 団体信用生命保険（団信）の保障内容が充実している金融機関を選ぶ
- 年収合算や審査基準が柔軟な金融機関を選ぶ
- ペアローンで住宅ローンを組む際に知っておきたい注意点とは？
- 離婚や別居時の対応が複雑
- 住宅ローン控除は各自の所得額に依存する
- 将来の繰上返済や名義変更がしにくい
- 持分割合とローン負担割合を一致させる必要がある
- どちらかが返済不能になった場合もう一方に返済義務が残る
- 【まとめ】ペアローンでおすすめの住宅ローン
ペアローンでおすすめの住宅ローン7選
ここでは、ペアローンを利用する際におすすめの金融機関とそれぞれのメリット、デメリット、特徴を紹介します。簡易的なまとめは以下の表のとおりです。
なお、変動金利は2025年7月時点のものとなっています。
| 金融機関 | 住信SBIネット銀行※１ | イオン銀行※2 | SBI新生銀行※3 | 三井住友信託銀行※4 | りそな銀行※5 | みずほ銀行※6 | ソニー銀行※７ |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 特徴 | ネット銀行ならではの低金利 充実した保障 ネットですべての手続きが完結 SBI証券との連携が可能 | 金利の選択肢が広い イオンセレクトに加入すれば 買い物が5％オフ 疾病団信の上乗せ金利無料 | 金利が下がるキャンペーンを 定期的に開催 諸費用の借入も 住宅ローン金利が適用 団体信用保険が無料 | ペアローンでは 保証取扱手数料の1本分が無料 実店舗をもつ銀行の中では 金利が低い 特定の条件を満たすと 金利がお得になる | 団信の保障が充実している オンラインと店舗 どちらでも相談可能 りそなクラブの特典がお得 | ネット専用 住宅ローンがある 信用度が高い ペア団信がある | トータルコストが低い すべての手続きがオンラインで 完結できる |
| こんな方に おすすめ | 充実した保障を求める方 できるだけ金利を抑えたい方 SBI証券を利用して 投資をしている方 | イオンをよく利用している方 イオンセレクトクラブに 加入している方 | 自己資金が多い方 お得な金利で住宅ローンを 組みたい方 | ペアローンを組みたい方 投資や定期預金を 同じ銀行で検討している方 | 夫婦どちらかの年収が低い 夫婦どちらかが転職したて | メガバンクで ペアローンを組みたい | 費用を抑えて 住宅ローンを組みたい方 |
| 金利手数料 | 変動金利：0.698％～ 固定金利：1.549%～ | 変動金利：0.78％～ 固定金利：1.13%～ | 変動金利：0.680％～ 固定金利：1.350％～ | 変動金利:0.73％～ 固定金利：1.885％～ | 変動金利:0.640％～
固定金利：1.675％～ | 変動金利:0.525％～ 固定金利：2.33％～ | 変動金利:0.797％～
固定金利：1.794％～ |
| 繰上げ返済 手数料 | 変動金利適用期間中:無料
固定金利適用期間中:33,000円※８ | 全額繰上返済手数料 55,000円 一部繰り上げ返済手数料 無料 | 無料 | 一部繰り上げ返済手数料:無料 全額繰り上げ返済手数料 22,000円 | 一部繰り上げ返済手数料:無料 全額繰り上げ返済手数料 11,000～3,3000円 | みずほダイレクト：無料 店頭支払い：33,000円 | 無料 |
| 団体信用保険 | すご団信 一般団信 | 全疾病保障付 一般団信 | ガン団信 一般団信＋安心保証付き団信 | 一般団信 | 団信革命 ペア団信 一般団信 | 一般団信 ペア団信 | がん団信100 がん団信50 3大疾病団信 一般団信 ワイド団信 |
※1参照：住宅ローン|住信SBIネット銀行
※2参照：住宅ローン｜イオン銀行
※3参照：住宅ローン|SBI新生銀行
※4参照：住宅ローン|三井住友信託銀行
※5参照：住宅ローン（新規）|りそな銀行
※6参照：住宅ローン|みずほ銀行
※7参照：住宅ローン｜ソニー銀行
住信SBIネット銀行
住信SBIネット銀行は、実店舗を持たないネット専業の銀行です。アプリで取引や預金残高等をすべて管理でき、最大10個※1まで「目的別口座」を作れるといった特徴があります。
また、SBI証券と連携もしており、投資に有利な「SBIハイブリッド預金」も実施しています。そのため、投資を積極的にやっている方や資産形成を計画的に行いたい方にはメリットが大きな銀行です。
投資や資産形成を目的として口座を開いている方にメリットが大きい銀行であり、住宅ローンを利用すると借入額によってはポイントやマイルがもらえるサービスも実施しています。
メリット
デメリット
住信SBIネット銀行の特徴
イオン銀行
イオン銀行は、大手流通会社のイオングループが経営している銀行です。イオンモールの中に店舗を構えており、オンラインと実店舗の両方でサービスを行っています。
イオンモールが近くにあって日常の買い物を行っている場合、対象店舗での買い物が毎回5％オフになる「イオンカードセレクト」を発行してもらえます。イオンは、食品のみならず日用雑貨や家電、学用品など幅広い製品を取り扱っているため、毎日5％オフで買い物ができれば、出費を抑えられるでしょう。
また、イオン銀行は銀行の中では歴史が浅いですが、大手流通会社が母体なので安心感も高いです。
メリット
デメリット
イオン銀行の特徴
SBI新生銀行
SBI新生銀行は、住信SBIネット銀行同様グループの銀行です。2つの銀行の違いは、実店舗の有無です。SBI新生銀行は東京を中心に複数の実店舗があります。
そのため「対面で相談してからペアローンの利用を決めたい」と考えている方に適しています。また、金利の種類が多いため、住宅ローンの借入額や返済額によって柔軟な選択ができるでしょう。
ペアローンの場合、収入によってペアローンと収入合算の両方を柔軟に選べます。
メリット
デメリット
SBI新生銀行の特徴
三井住友信託銀行
三井住友信託銀行は、歴史と実績がある信託銀行です。一般的な銀行業務のほか信託業務も行えるため、住宅ローンを返しつつ資産形成をしたい方にさまざまなサポートを用意しています。
ペアローンの場合は、保証取扱手数料が1件分無料※、子育てをしている場合は子どもの成長に合わせて金利がお得になる「ジュニさぽ」等のサービスを行っています※。
子育てをしながら共働きをして住宅ローンを返済していきたいと考えている方に適した保険です。
メリット
デメリット
三井住友信託銀行の特徴
りそな銀行
りそな銀行は、2003年に大和銀行とあさひ銀行が合併して誕生した銀行です。店舗も全国に展開しており、オンラインでのサービスも充実しています。オンラインと対面、どちらでも住宅ローンの相談が可能です。
また、りそな銀行の住宅ローンは、団信の保障が充実しているのが強みです。特に、ペア団信に加入すると、債務者のどちらかが死亡した場合や、がんをはじめとする特定の病気を発症したり高度障害が残ったりした場合、2人分のローン残高が保障されます。
メリット
デメリット
りそな銀行の特徴
みずほ銀行
みずほ銀行は、4大メガバンクの1つで高い知名度と信頼性が強みです。日本全国に店舗があり、住宅ローンでもさまざまな商品を展開しています。
近年は、実店舗のある金融機関がある銀行よりもネット専用の銀行のほうが金利が安い傾向があります。しかし、みずほ銀行はネット専用の住宅ローンがあるため、各種手数料や金利がお得です。
さらに、実績が豊富なので利用にあたってさまざまな相談ができます。
メリット
デメリット
みずほ銀行の特徴
ソニー銀行
ソニー銀行は、ソニーグループのネット専業銀行です。実店舗を持たない分、金利の低さを大きな強みとしています。「変動セレクト住宅ローン」「固定セレクト住宅ローン」「金利が低い住宅ローン」の3商品があり、利用者の選択の幅が広いのもメリットです。
また、加入できる団信も一般団信以外に、がんと診断されたときに住宅ローン残高の保障がつく「がん団信」や3大疾病にかかったら、ローン残高が保障される「3大疾病団信」等、万が一に備えた保障が手厚い団信が揃っています。
しかも、団信によってはローン残高が保障されるだけでなく給付金も支給されます。
メリット
デメリット
ソニー銀行の特徴
ペアローンの住宅ローン借入先で迷ったら無料FP相談を活用しよう
ペアローンの利用者は増え続けていますが、住宅ローンの中ではまだ新しい種類で、単独ローンに比べるとまだ利用者は少ない商品です。そのため、金融機関によってペアローンへの対応が異なります。
専用の団信があるなどサポートが手厚い金融機関もあれば、既存のサービスを組み合わせて利用者が自分でペアローンに有利な状況を作る必要なところもあります。
ペアローンを利用する金融機関選びに迷っている場合は、無料でFPに相談できる窓口で相談するのもおすすめです。独立系のFP相談窓口なら、どの金融機関がおすすめなのか、忖度のない意見が聞けるでしょう。
【実際どうだった？】ペアローンで住宅ローンを組んだ人の体験談を調査
ここでは、実際にペアローンを利用して住宅ローンを組んだ人の体験談を以下の質問形式で紹介します。
- どの金融機関を選びましたか？
- 上記の金融機関を選んだ理由を教えてください
- 実際に借りてみて後悔している点があれば教えてください
- これからペアローンで住宅ローンを組む方へアドバイスがあれば教えてください
現役FPがそれぞれの質問に関する解説もしているので、参考にしてください。
※2025年07月01日～2025年07月04日時点での当社独自調査による
どの金融機関を選びましたか？
ペアローンを利用した方の半数以上がネット銀行を含む銀行を利用しています。銀行は、私たちの最も身近にある金融機関の1つです。ペアローンの利用者が増えるにつれ、銀行もペアローン向けの団信など、保障を手厚くしています。
また、給与の受け取りに利用しているとお得な条件で住宅ローンを利用できる銀行もあります。
上記の金融機関を選んだ理由を教えてください
次に気になるのは、やはり金利の低さでしょう。金利が低いほど支払総額を抑えられるため、重視する方も多いはずです。
実際に借りてみて後悔している点があれば教えてください
ペアローンを利用した方が後悔している点の中で、割合が多かったのは「どちらかが働けなくなったときの備えの不十分さ」です。ペアローンは2人で1つの物件に住宅ローンを支払っていきます。
そのため、病気やケガ、出産等でどちらかが働けなくなった場合、支払いに行き詰まる恐れがあります。特に、若い夫婦が共働き前提でペアローンを組みつつ子どもを希望している場合は「万が一」を考えて対策を立てておきましょう。
これからペアローンで住宅ローンを組む方へアドバイスがあれば教えてください
30代女性
子どもを持つ予定があるなら貯蓄をしっかりしておこう
子どもがいないときにローンを組んだので、自分が産休や育休に入って収入が減ったときには支払いがきついと感じました。出産は何があるかわかりません。仕事を続けられないくなる場合もあるでしょう。これから出産の予定があるご夫婦は、できるだけ貯蓄をしておいたほうが安心です。
50代男性
貯蓄もしっかりしておく必要がある
一度ローンの支払いが始まったら、死亡するか高度障害が残るかしない限りローンの支払いは免除されません。健康に自信がある方でも、40代。50代になったら病気で長期休業するリスクも高まります。住宅ローンは余裕ある返済額にしておき、できるだけ貯蓄もしておきましょう。
30代男性
離婚する際に住宅をどうするかでもめる可能性が高い
ペアローンを組んだ時点で、住宅は共有名義になります。離婚する際は1つの住宅を2つに分けられないので、売却するしか方法がありません。住宅ローン残高がたくさん残っている場合、売却しても赤字になる恐れもあるでしょう。
30代男性
固定金利にするとかなり高く感じる
固定金利で住宅ローンを借りた場合、夫婦それぞれに固定金利がつくのでかなり高く感じます。しかし、世界の経済状態の見通しが不透明なので、変動金利を選ぶリスクも高いでしょう。
30代女性
正社員からパートになると支払いが大変
子育てと正社員の両立が難しくてパートに転職しましたが、収入が大幅に減ってしまったので、支払いがきつくなりました。女性の場合は子育て中はどうしても負担が大きくなるので、万が一パートに転職しても支払いができる額にローンを設定したほうが安心です。
【後悔しないために】ペアローンの住宅ローンを選ぶ際のポイント
ここでは、ペアローンの住宅ローンを組む際に金融機関を選ぶポイントとして、以下の4点を解説します。
- 繰上返済手数料が無料または安い金融機関を選ぶ
- 事務手数料や保証料にかかるコストが低い金融機関を選ぶ
- 団体信用生命保険（団信）の保障内容が充実している金融機関を選ぶ
- 年収合算や審査基準が柔軟な金融機関を選ぶ
繰上返済手数料が無料または安い金融機関を選ぶ
ペアローンは2人がかりでローンを返すので、仕事が順調だと繰上返済を選ぶケースも珍しくありません。そのため、繰上返済手数料が無料、もしくは安い金融機関を選ぶと返済計画の自由度が高まります。
返済期間を長めに組んだけれど仕事が順調で住宅ローン控除の適用が終わったら、定期的に繰上げ返済をしたい場合、手数料がかかる金融機関だとお得感が薄れてしまうでしょう。
特に、30代後半から40代で住宅ローンを組んだ場合、繰上げ返済をしたほうが老後の生活が安定しやすいというメリットもあります。
事務手数料や保証料にかかるコストが低い金融機関を選ぶ
ペアローンは事務手数料や保証料が2倍かかる金融機関が珍しくありません。住宅ローンは、借り入れる金額が多いほど手数料も増えるものもあります。ペアローンは単独ローンに比べて、借り入れられる額が大きな分、手数料が増える場合もあります。
そのため、事務手数料や保証料にかかるコストが低い金融機関を選べば、トータル費用を抑えられて、負担を減らせるでしょう。
団体信用生命保険（団信）の保障内容が充実している金融機関を選ぶ
ペアローンのメリットは、債務者となった2人とも団信に加入できる点です。その一方で、どちらかが死亡したり重い病気になったりして住宅ローンが払えなくなっても、ローンの残高が保障されません。
したがって、死亡時だけでなくがんをはじめとする仕事の継続が難しくなった際に、ローン残高を保障してくれる団信がおすすめです。できるだけ団信の選択の幅が広い金融機関のほうが柔軟に対応できるでしょう。
年収合算や審査基準が柔軟な金融機関を選ぶ
ペアローンを組む際は、一定の審査があります。債務者2人とも正社員で職歴が長い場合は問題ありません。しかし、どちらかの収入が低かったり職歴が短かったりすると、審査に通らない恐れもあります。
また、年収合算の割合も金融機関によって異なるため、事前に情報を収集して審査基準や年収合算が柔軟な金融機関を選ぶと、審査に通りやすくなるでしょう。
ペアローンで住宅ローンを組む際に知っておきたい注意点とは？
ここでは、ペアローンで住宅ローンを組む際に知っておきたい注意点として、以下の5つ紹介します。
- 離婚や別居時の対応が複雑
- 住宅ローン控除は各自の所得額に依存する
- 将来の繰上返済や名義変更がしにくい
- 持分割合とローン負担割合を一致させる必要がある
- どちらかが返済不能になった場合もう一方に返済義務が残る
離婚や別居時の対応が複雑
ペアローンは債務者2名で1つの物件を共有するローンです。そのため、離婚や別居した場合の持分、ローンの精算が面倒になる可能性があります。近年は、ペアローン専用の相談窓口を設けている金融機関もあるほど、ペアローンは一緒に物件を所有できなくなった際に問題が起こりがちです。
そのため、ペアローンを検討する場合は離婚、別居した際の対応も事前にシミュレーションしておきましょう。
住宅ローン控除は各自の所得額に依存する
住宅ローン控除は各自の所得額に依存します。所得が少ないと住宅ローン控除枠が使い切れない場合があります。住宅ローン控除は、年収が高く住宅ローン控除が大きいほど控除額が大きくなるのが特徴です。
そのため、夫婦の収入や住宅ローンの割合によっては、単独ローンのほうがお得な場合があります。ペアローンを検討している場合は、一度単独ローンと住宅ローンの控除額を比較してみてください。
将来の繰上返済や名義変更がしにくい
ペアローンを組んだ場合、どちらか一方のローンだけを繰上返済したい場合や、名義変更をしたい場合に、手続きが複雑になったり費用が高額になったりします。例えば、債務者2人の年齢が離れている場合や、将来名義変更する可能性がある場合は、ローンを申し込む前に金融機関に相談しましょう。
相談すれば、イレギュラーな対応に柔軟に対応してくれる金融機関かどうかもわかります。
持分割合とローン負担割合を一致させる必要がある
物件の所有権（持分割合）と各自のローン負担割合が一致していないと、贈与とみなされる可能性があります。例えば、夫のローン負担割合が７、妻が３なのに持分割合が5：5だった場合は、贈与とみなされて贈与税がかかるリスクがあるでしょう。
所有権（持分割合）と各自のローン負担割合に関しては、専門家のアドバイスを受けるとリスクを予防できます。特に、負担割合が大きく異なる場合は事前相談がおすすめです。
どちらかが返済不能になった場合もう一方に返済義務が残る
ペアローンは債務者各自で別にローンを組みます。そのため、どちらかが離職や病気等で返済ができなくなった場合、返済が行き詰まる可能性があります。
特に、女性の場合は出産や育児で収入が下がるケースも珍しくありません。子どもがすでに一定の年齢で、正社員で仕事に集中できる環境ならば問題ありません。
しかし、これから子どもを設ける予定がある場合や、子どもがまだ小さい場合は、ペアローン以外の選択肢も検討してみましょう。
【まとめ】ペアローンでおすすめの住宅ローン
ペアローンは、単独ローンよりも多額な借入ができるメリットがある一方、注意点もあります。特に、債務者どちらかの収入がなくなって返済が滞ると、返済が行き詰って物件を手放さなければならないリスクもあります。
ペアローンを検討する場合は、リスクを可能な限り抑えられる金融機関を調べたり、マネーキャリアを利用して家計に関するアドバイスを受けたりして、判断の参考にしましょう。
マネーキャリアはペアローンをはじめとする住宅ローンに関する相談だけでなく、返済計画や家計の見直しなど、お金に関するさまざまな相談が可能です。
相談はオンラインでもできるので、日本中どこからでも気軽に行えるのも大きなメリットです。マネーキャリアに相談すれば、自分に合った金融機関を選択できるだけでなく、他のローンとペアローンのどちらがおすすめかわかるでしょう。
