学資保険は4歳からでも入れる?4歳からの学資保険にメリットはある?

こんにちは。マネーキャリア編集部です。 

先日、30代の知人女性からこんな相談がありました。

学資保険は、子供ができたらすぐに検討するものですが、つい後回しにしてしまったり、考える余裕がなかったりで、加入しないままのこともあるでしょう。

学資保険の目的は子供の教育資金の確保です。大学進学のとき、安心して志望する大学へ通わせてやれるよう、親としてはまとまった金額を用意しておきたいものです。

学資保険の加入は早いほど良いですが、子供が4歳でも入れる保険はあります。

今回は、4歳から学資保険に加入する際の注意点や、おすすめの学資保険をご紹介します。

返戻率を上げる方法や、学資保険以外の資金確保の方法もありますので、ぜひご参考にされてください。

4歳からでも、学資保険に加入することができます。しかし、いくつかのデメリットもあります。

学資保険の加入は早いほど良いとされています。3歳までに入るのと、4歳から入るのとではどう違うのか、具体的に見ていきましょう。

4歳から学資保険に入ると、3歳までに入った場合よりも返戻率が低くなります。

返戻率というのは、契約者が払込んだ保険料に対して、受け取る金額の割合のことを言います。

返戻率≒受取学資金総額÷払込保険料総額×100（小数点第2位以下切捨）

そのため月々の支払い金額が増え、おまけに受け取れる金額が少なくなります。つまり返戻率が低くなるということです。

4歳というと、幼稚園や小学校のことなど、先々まで考える必要が出てくる時期です。いろいろ決めなければならないことが増え、学資保険について検討する時間が取れなくなります。

忙しくなってからあわてて決めると、誤った選択をしてしまいがちです。落ち着いてじっくり決められるよう、早めに検討するようにしましょう。

自分が加入している保険会社に相談して決めた、という人の体験は参考になるでしょう。

子供が4歳になってからですので、じっくりと比較検討する暇もありません。悩むうちに時間はどんどん経っていきますから、既につきあいのある保険会社なら、安心して相談できます。

また、FP(ファイナンシャルプランナー)に相談するというのも一つの手です。FPはお金のプロなので、

• どんな学資保険が相談者に最適なのか
• そもそも学資保険に入るべきなのか
• 相談者の家計の状況からみて教育費を準備するのに最適な資産運用法

学資保険の中には、妊娠中、つまり子供の出生前から入れるものがあります。

出産直後はあわただしくて、精神的にも肉体的にも余裕がありません。妊娠中、安定期以降の比較的落ち着いている時期に学資保険を検討、加入しておけば安心です。

また、契約が成立していれば妊娠中に万一のことがあった場合、以降の保険料は免除され、満期には契約どおり受給できます。

早く加入しておけば、それだけ毎月の保険料の負担は安くなります。

学資保険は子供の進学に合わせて受給するものです。0歳に加入していれば、長い年月をかけて支払うので、月々の金額が下がります。

返戻率にしても、保険会社が長い年月をかけて掛金を運用する方が、利益を出しやすいです。そのため早い時期に加入することは負担を少なく、返戻率を高くできるのです。

早めに加入するのが良いとされる学資保険ですが、4歳から入る場合、最大のメリットは保障があることです。

学資保険は通常の貯蓄と違い、契約者（両親・祖父母）に万が一のことがあったとき、以降の保険料の支払いが免除されます。

支払いは免除されますが、満期まで保障は続きます。契約どおり進学のタイミングで祝い金や満期の保険金を受け取ることができるのです。

子供の将来のため、学資保険に加入するメリットは大きいでしょう。

4歳からの学資保険でもうまく契約を工夫して、返戻率を高める方法があります。

少しでもお得に学資保険を利用するためにご活用いただきたいコツをお教えします。ちょっとしたことでも受け取れる金額が変わってくるので、ぜひ参考にしてみてください。

なるべく短い期間で保険料を支払うと返戻率を高くできます。 

プランによって払込期間を10歳まで、15歳まで、と選べるものがあります。早く払い終わることで、多くの金額を保険会社は運用できます。それで返戻率を高くできるのです。

月々の負担は増えますが、受け取る金額が上がるので、お金に余裕のある方は検討してみてください。

保険金を受け取る回数を最小限にしましょう。

学資保険のプランや種類によっては、小学校や中学校の入学時に祝金が出たり、大学進学以降、毎年教育資金が支払われたりします。

分散されて何度も受け取れるのはありがたいですが、それだけ受け取り総額は下がるのです。

可能であれば、給付の受け取り回数を大学進学時に1回、満期に1回と最小限にすることで、返戻率を高くすることができます。

できるだけ返戻率を高くするには、大学への入学時をメインにして資金を受け取るタイプを選ぶことです。

子供が成長するにつれ、小学校、中学校と入学のたび、まとまったお金が必要になります。しかし、一番大きなお金が必要になるのはやはり大学進学でしょう。

照準を大学入学に合わせて決めるようにしてください。

高校入学時など、祝金が出る保険がありますが、それを受け取らずに据え置きする方法があります。

据え置かれた金額は申し出によりいつでも引き出せることができます。受け取らずにいることでその分の金額は保険会社の運用費にまわされ、総額で受け取る金額が大きくなるのです。

自動的についている、契約者である親の死亡時に支払いが免除になる特約以外ははずしておいた方が得策です。

学資保険には様々な特約がありますが、不要な特約をつけすぎると、その分保険料も増え、受け取る金額が下がることがあります。

あれこれ特約をつけた結果、何事もなかった場合にも受取金額が元本割れしてしまうこともあります。よくシミュレーションするようにしてください。

学資保険以外に、貯蓄型の保険や投資など、子供の将来に備える方法があります。

子供が4歳なら、高い返戻率が期待できない学資保険を選ぶより、他の方法で教育資金を確保する方法を検討してはいかがでしょうか。

いくつかご紹介しますので、それぞれの特徴、メリットやデメリットもよくご理解の上、参考にされてください。

低解約返戻金型終身保険は、保険料が安く抑えられ、支払った金額よりも多くの返戻金を受け取れます。そのため、学資保険の代わりに利用する人が多いようです。

特徴

ドル建て終身保険とは、保険料の支払いや受け取りをドルで行う終身保険です。円よりも金利の良いドルで運用することで、返戻率が高くできます。

特徴

ドルで支払いや受け取りを行うといっても、実際にドルを用意する必要はなく、日本円で換算できます。

保険料の払込が終わってから、子供の進学のタイミングで解約することで、支払った金額よりも多く解約返戻金を受け取れます。

メリット

アメリカの金利は日本よりも高く、返戻率は日本の学資保険よりも高くなります。

また円安のときに受け取れば、金額は増加します。

解約返戻金が1万ドルだったとき、1ドル=108円なら108万円ですが、1ドル＝110円なら110万円が受け取れるのです。

デメリット

反対に、円高のときは受け取れる金額が減ってしまいます。

1万ドルを受け取るとき、1ドル＝100円だと100万円ですが、1ドル＝99円だと99万円になってしまうのです。受け取るときの相場に左右されてしまうので、注意が必要です。

変額個人年金保険とは、支払った保険料を保険会社が運用し、出た利益によって受け取る金額が変わる保険です。投資信託に近い貯蓄型保険と言えるでしょう。

特徴

保険料で運用するため、実績が良ければ受け取る金額が増え、悪ければ減ります。満期や解約返戻金が大きく増える可能性もありますが、元本保証がない商品もあります。

メリット

運用益が大きければ、返戻率に期待できます。子供の進学に合わせて支払いが終わるように設定し、解約返戻金を多く受け取れる可能性があります。

デメリット

利益が出なかった場合、支払った金額よりも減ってしまう可能性があります。通常の個人年金なら利益が出るまで待つこともできますが、教育資金に当てたい場合、タイミングをずらすことはできません。

低利益のときに解約せざるを得ず、損をしてしまうかもしれません。

ここまで4歳からでも加入できる学資保険や、学資保険以外の教育資金の準備方法について詳細に説明してきました。

とはいえ、

このように感じた方もいるでしょう。

結論から言うと、そのような方は、保険相談サービスを利用してお金のプロであるFP(ファイナンシャルプランナー)に相談するのが良いでしょう。 

お金のプロに相談することで、「どの学資保険に加入すべきか」だけではなく、「どのように教育費を貯めればいいのか」など幅広い視点で、FPから相談者に最適なアドバイスできます。 

保険相談サービスは様々なものがありますが、筆者が自信をもっておススメできる無料保険相談サービスは、マネーキャリアの無料保険相談サービスです。 

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子供だけでなく、契約者の年齢を考えても加入は早い方がいいとされています。

契約者の年齢が若いほど返戻率は上がりますし、年齢が高くなると下がってきます。

しかし、1歳上がったからといって急に数%も違うということはありません。数歳の差なら1%未満であることがほとんどで、年齢の上がり方に対してゆるやかな下がり方となっています。

4歳からでも学資保険に加入できますが、気をつけることが多くありました。

• 返戻率が低い
• 選択肢が少ない
• 十分比較検討する余裕がない