iDeCoの保険商品ってどんな意味なの？iDeCoの保険商品とは「元本確保型商品」とよばれ、確実に老後資金を貯めたい人におすすめです。iDeCoの保険商品と投資信託・個人年金保険を比較して紹介中！iDeCoだけじゃない老後資金の貯め方も掲載しています。
この記事の目次
目次を閉じるiDeCoの保険商品の意味は？
こんにちは、マネーキャリア編集部です。
先日、40代の男性からこのような相談を受けました。
「老後への備えとしてiDeCoで保険加入を検討中なのだけど、意味が無いって本当ですか？」
ひとくちにiDeCoと言っても、預貯金、保険、株式、債券などさまざまな運用商品が存在します。
企業年金連合会「確定拠出年金統計資料（2020年3月末）」によると、40～49際のiDeCo加入者の中で保険商品を購入している人は14.8％で、他の商品と比較するとやや低い割合です。
では、iDeCoの保険商品はあまりメリットが無いのでしょうか？ 答えはノーです！
こちらの記事では
- iDeCoの保険商品とはどんなものか
- iDeCoの保険商品を運用するメリット・デメリット
- 個人年金保険との比較 ポートフォリオとは？配分？リスク許容度って？
- iDeCo以外で老後資金を貯める方法
について詳しく解説していきます。
あなたの老後に対する不安や悩みが少しでも軽くなれば幸いです。
iDeCoの保険商品とは「元本確保型商品」のこと
iDeCoを取り扱う証券会社や銀行などのホームページを見ると、必ずと言っていいほど商品ラインアップに元本（がんぽん）確保型商品という言葉があります
iDeCoで商品を選ぶためには、元本確保型商品とそうでないものの違いを知る必要があります。
まずは、元本とは何か、元本確保型商品とはどのようなものかを一緒に確認していきましょう。
「元本確保型商品」とは元本割れしない商品という意味
元本とは、元手となる資金のことで今回の場合、積み立てたお金の総額を示します。
元本割れとは、この積み立てたお金より、将来支給される給付金額が少なくなることです。
iDeCoは取り扱う商品の種類が豊富で、元本を保証している商品（元本確保型商品）とそうでない商品があるので注意が必要です。
元本確保型商品がどのようなものか理解し、あなたに合った老後資金の準備方法を選択できるようにしましょう。
「元本確保型商品」には定期預金や保険商品が含まれる
iDeCoは大きく分けると、元本保証されている商品と、されていない商品の2つが存在します。
元本が保証されている元本確保型商品とは、具体的に定期預金と保険商品に分けられます。
定期預金とは、あらかじめ納付期間を決めて行う預金のことを示します。
個人で行う預金と違い、契約を解除するか満期を迎えるまで引き出しはできません。
生命保険や損害保険などの商品があります。
元本確保型だからといって途中で解約すると、解約手数料などが引かれ、手元に戻るお金が少なくなることがあるので注意が必要です。
「元本確保型商品」と「元本変動型商品」は別なので注意
iDeCoの商品ページを見ていると、元本確保型商品とともに、元本変動型商品という言葉が並んでいることがあります。
元本という単語がついているので、こちらも元本割れしないようになっている仕組みと思う方もいるかもしれません。
しかし、元本変動型商品の場合、元本が変わる＝積み立てた金額がプラスにもマイナスにもなるという意味で、将来受け取る金額が元手を下回らないという保証ではないので注意が必要です。
「元本変動型商品」と呼ばれるのは投資信託
元本保証されていない商品（元本変動型商品）とは、投資信託を示します。
投資信託とは、積み立てたお金を自分の代わりにプロに投資・運用してもらうことです。
複数の加入者から資金を募り、投資を行っていくため、個人で投資するより投資額が少なく済むというメリットがあります。
運用結果によっては元手の倍以上の年金を受給できるため、iDeCo加入者に人気の商品です。
投資信託は投資対象・地域によりリターンとリスクが異なる
プロに投資をお任せ！と言っても、ある程度自身で何を購入するかを選定する必要があるため、注意が必要です。
株式、債券、REIT（リート/不動産）など、どの資産に投資するかによって運用結果は大きく異なります。
地域も、国内or海外、先進国or新興国などさまざまな商品が存在し、その中から対象を選び、日々の売買を委託することが投資信託です。
一般的に、海外株式＞国内株式＞外国債券＞国内債券の順に元本割れリスクが高くなりますが、同時に大きなリターンも見込めます。
※REITは投資家によってリスクとリターンの大きさの考え方が異なってきます。
投資信託は運用スタイルでも分類される
購入する資産と地域を選択したら、運用方法を選ぶことも可能です。
投資信託には主に、インデックス型とアクティブ型の2種類の運用方法があります。
どちらもメリット、デメリットがあるため自身の性格や資金に合ったものを選びましょう。
インデックス（市場の動きを表す数値）にあわせて売買を行う運用方法を示します。
基準となるものがあるため、初心者でも手が出しやすく、コンピューターに任せて運用することも可能です。
市場の平均値を超える運用成績をあげることを目標とした運用方法を指します。
あくまで「平均を超えることを目標とする」ので、必ずしも大きな利益を生む訳ではありません。
大きな利益のためにより細かい情報収集や売買を行うために、投資費用がかかってしまうのが一般です。
iDeCoの保険商品を運用するメリットを解説！
元本変動型商品は、ある程度投資に関する知識が必要となるため、初心者が始めるにはややハードルが高く感じるかもしれません。
「iDeCoに興味はあるけど、投資信託は難しそう…」
そんなあなたにおすすめなのは、iDeCoの保険商品です。
こちらでは、iDeCoの保険商品の魅力を説明していくので、ぜひ参考にしてください。
定期預金に比べると利回りが良い
投資金や保険料などの積み立てたお金に対し、利子の割合を利率と良います。
人気の高い金融機関で取り扱う定期預金と保険商品の利率は以下の通りです。
| 金融機関 | 定期預金 | 保険商品 |
|---|---|---|
| 楽天証券 | 0.002% | なし |
| ゆうちょ銀行 | 0.002～0.032% | なし |
| SBI証券 | 0.002～0.01％ | 0.005～0.035％ |
| 日本生命 | 0.001～0.01％ | 0.011％ |
| 明治安田生命 | なし | 0.003～0.08％ |
金融機関によってはiDeCoの保険商品の取扱いがない場合もあるため、あらかじめ自身がどの商品を購入するか考えておくと良いでしょう。
資産運用初心者でも気軽に始められる
投資信託を行う場合、株式や債券、不動産などに対する知識が必要となってきます。
ましてや、リスクが大きくなるとなれば、始めるにはややハードルが高いことでしょう。
それに対し保険商品は、今や街中の多くに保険代理店などが存在し、身近に感じる方も多いのではないでしょうか？
初心者でも気軽に始められる資産運用の方法が、iDeCoの保険商品の特徴です。
保険金がおりるので万が一のときでも安心
老後の生活だけでなくもしもの時に備えられるのも、保険商品のメリットです。
原則、60歳になるまでは解約できないiDeCoですが、加入者が死亡もしくは一定以上の障害状態になった時は別です。
万が一、資産運用していた世帯主が亡くなっても、残された家族が給付金を受け取ることが可能です。
年金受給中に亡くなった場合も同様で、年金の残額が受給できます。
「生命保険料控除」などの節税効果がある
iDeCoの保険商品を利用して資産運用すると下記のような税法上のメリットがあります。
- 掛け金が全額所得控除の対象となる
- 利息や運用費は全額非課税
- 給付金は各種控除を受けられる
減税効果が高いため、個人年金保険商品からiDeCoへ乗り換える人も少なくありません。
ただし、口座開設や口座の管理料など、各種手数料がかかるので、注意しましょう。
iDeCoの保険商品を運用するデメリットも紹介
iDeCoの保険商品のメリットを先に述べましたが、良いことばかりではありません。
どんなものにも良い点があれば必ず悪い点もあるのが当然です。
続いては、iDeCoの保険商品のデメリットを紹介していきます。
メリットとデメリットを把握し、あなたの老後の不安を解消できるような資産運用ができるようにしましょう。
老後資金を貯めるには長期の加入が必須となる
iDeCoは一度加入したら簡単には解約できず、長期加入しなければなりません。
厳密に言うと、解約して一時金をもらうこともできるのですが、以下全ての条件を満たす必要があります。
- 国民年金保険料の納付を免除されている
- 障害給付金を受給していない
- 「積立期間が1ヶ月以上3年以下」or「積立金が25万円以下」
- 企業型DCを解約していない
- 企業型DCやiDeCoを資格喪失した翌月から2年以上経過していない
これより、病気や障害も無く働いている状態では解約ができないに等しいことが分かりますね。
万が一、支払いが厳しくなったら解約するのではなく、加入者資格の喪失手続きを行います。
加入者資格の喪失とは「積み立てを中止すること」を示し、「積み立てた口座を破棄すること」ではありません。
喪失手続きをとっても、毎月発生する口座管理料などの手数料は支払い続けなければならないので注意しましょう。
保険料が高額で負担となることも
iDeCoは簡単に解約できないため、思うように給料が上がらなかった場合などでも保険料を払い続けなければなりません。
月額の掛金は5,000円以上と決められているため、5,000円＋手数料は最低限確保する必要があります
収入が不安定な人などには不向きな年金制度と言えるので注意しましょう。
運用益の増える割合が少ないのでインフレに弱い
保険商品は元本割れのリスクが少ない分、運用益も大きくは見込めません。
したがって、インフレに弱いのが特徴です。
インフレとは、物の値段が上がり続けることです。
物価が上がるということは、100円で購入できたものが買えなくなり、これまでよりお金を多く用意しなければならないことを示します。
総額300万円の保険料を支払い、320万円の年金をもらったとしても物価が上がっていれば、受取金額が予定より少なく感じるでしょう。
そういった事態に弱いのが保険商品です。
保険商品以外で利回りの良い商品がたくさんある
iDeCoの保険商品のメリットとして、利回りが良いことを挙げました。
定期預金の利率が0.002～0.001％程度なのに対し、保険商品の利率は0.003～0.035％程度です。
確かに定期預金と比較すると利回りは良いですが、0.035％は決して利率が良いとは言えません。
投資信託では1%、3%、5％などと運用利率を設定して加入できます。
分散投資などをしてリスクを軽くする投資信託もあるので、そちらに目を向けるのも良いでしょう。
個人年金保険とiDeCo、どっちがおすすめ？
それでは一体、個人年金保険とiDeCoどちらに加入すると良いのでしょうか？
個人年金保険にも当然、メリットがあればデメリットもあります。
続いては、個人年金保険とiDeCo、それぞれの特徴を紹介・比較をしたいと思います。
老後の生活資金をどう蓄えるのか悩んでいる方は、こちらの記事を参考に、自身に合った方を選択できるようにしましょう。
個人年金保険の種類について解説！
個人年金保険は大きく分けると以下の4つに分けられます。
- 確定年金
- 有期年金
- 終身年金
- 変額年金
iDeCoの保険商品は元本保証がついているのが一般でした。
しかし、個人年金保険は元本保証がついているものといないものがあるので、元本保証されている商品を選ぶと良いでしょう。
契約の際にあらかじめ決めておいた期間（5年、10年など）、年金（保険金）を受け取れる保険を示します。
万が一、受取期間中に受取人が亡くなっても、遺族などが残りの期間分の年金や、一時金を受け取ることが可能です。
契約の際にあらかじめ決めておいた期間（5年、10年など）、年金（保険金）を受け取れる保険を示します。
確定年金と違い、受取人が亡くなると遺族も含め、年金を受け取れないので注意が必要です。
保険料は確定年金と比較すると安価になる傾向があります。
年金を受け取る期間が決まっていない年金保険を示します。
働けなくなった老後、生涯にわたって給付を受けられることは非常に魅力的です。
しかし、一定以上の年数の年金を受給しないと支払った保険料より年金額の方が少なくなる恐れがあるので注意が必要です。
株式や債務などによる資産運用の実績をもとに、支給される年金額が変わる年金保険を示します。
万が一、被保険者が亡くなった時でも年金を受け取れる「死亡保障」があったり、年金の受け取り方法も一括か年金形式など柔軟に選べたり、さまざまな商品が存在します。
iDeCoの投資信託は個人年金保険に比べて利回りが良い
個人年金保険の予定利率は0.3～1.5％程度が一般的です。
iDeCoの運営は利率1％、3％、5％などを目標に行っていくことが多いので、この差は歴然です。
近年では、商品ラインアップも増え、少額から投資できるようになりました。
関連書籍や情報サイトも多く存在するので、リスクがあるからといって投資信託を遠ざけるのはもったいないでしょう。
ただしiDeCoだと60歳までお金を引き出せないことに注意
先ほどもお伝えしましたが、iDeCoは原則として60歳まで解約できません。
支払いをストップさせることは可能ですが、その最中にも各種手数料を支払う必要があります。
「万が一収入が少なくなったらお金を引き出したい」
という方にはiDeCoは不向きなので注意しましょう。
対する個人年金保険ですが、満期を迎えるまでに解約することが可能です。
支払った保険料に対してお金がもらえるので安定した収入を求める方にはこちらの方がおすすめです。
個人年金保険はiDeCoの投資信託と違い初心者でもできる
個人年金保険は、途中で解約できるだけでなく、誰でも簡単に購入できるというメリットがあります。
投資信託の場合、売買はプロに任せるとはいえ、株式や債券、不動産などについての知識が必要です。
手軽に老後の生活資金を準備したいのであれば、個人年金保険を選ぶと良いでしょう。
（ただし、誰でも始めは初心者！時間と興味があるのなら投資信託にトライするのもおすすめですよ！）
ただし個人年金保険はiDeCoの投資信託よりリターンが少ない
個人年金保険は「専門知識が不要」「途中で解約できる」というメリットがあるため、老後に向けて確実に資金繰りすることが可能です。
しかし、その反面積極的に資産運用したい方には不向きな手段なので注意しましょう。
例えば、300万円分の保険料を支払った場合、個人年金保険では3～21万円しかプラスにならないのに、iDeCoの投資信託なら100万、200万円と得することもあるのです。
「少しでも増えているなら良い」と捉えるか「これしか増えないのか」と思うかが個人年金保険加入のポイントとなるでしょう。
iDeCoの保険商品を運用する場合は個人年金保険とほぼ同じ
iDeCoの投資信託と個人年金保険では、リスクとリターンが全く違います。
しかし、iDeCoの保険商品と個人年金保険では、商品内容そのものに大きな差はありません。
2つの違いを挙げるとすれば下記の通りです。
- 同じ保険料、受給金額でも、手数料がかかるので元割れの可能性がある
- 支払った保険料の全額が所得控除の対象となる
- 一括で受け取るなら退職所得、分割なら雑所得として扱う
- 原則途中で解約ができない
- iDeCoのように手数料はかからない
- 最大4万円までの保険料控除が受けられる
- 一括で受け取るなら一時所得、分割なら雑所得として扱う
- 途中で解約ができ、解約返戻金などがもらえる
老後資金を貯める上で考えるべきポートフォリオを解説
iDeCoで保険商品の購入や投資信託を行う上で欠かせないのがポートフォリオです。
就活生やクリエイターが作成するポートフォリオとは違うので注意しましょう。
こちらの項目では
- ポートフォリオとは何か
- 商品の適切な配分とは
- ポートフォリオのメリット
- ポートフォリオを組む時のポイント
について解説していくので、ぜひ参考にしてください。
ポートフォリオとは金融商品の組み合わせのこと
投資信託について調べているとポートフォリオという単語が出てくることがあります。
ポートフォリオとは、株式、債券、REITなどの金融商品の組み合わせのことを示します。
投資信託は定期預金や貯蓄と比較するとリスクが高い商品です。
投資先を分散させることで、ひとつが背負うリスクを低くすることが可能です。
国内or外国、先進国or新興国、インデックス運用orアクティブ運用…。
何にどのくらい投資するかの割合を示すポートフォリオを組むことで、より確実な資産運用が行えるので初心者の方も必ず行うようにしましょう。
iDeCoの元本確保型商品・投資信託の適切な配分を考えよう
iDeCoの場合は、投資信託だけでなく元本確保型商品を含めたポートフォリオを組む必要があります。
定期預金や保険商品は安定した収入が得られる、投資信託はリスクとリターンが大きいというのが特徴です。
資産運用したい気持ちはあるが、リスクが怖いという方は元本保証型の割合を増やすというように、あなたの不安や理想に合ったポートフォリオ組みを行いましょう！
適切な配分を考えることで損失が出るリスクを減らせる
ポートフォリオを組む際に大切なのは、それぞれの金融商品のリスクとリターンの大きさについて知ることです。
大まかなリスクとリターンは下記の通りです。
- 海外株式＞国内株式＞海外債券＞国内債券＞元本確保型商品
海外株式はリスクもありますがリターンも大きい商品で、元本型商品はローリスク・ローリターンです。
月々の積立金と、目標金額をしっかりと立て、適切な投資配分を考えましょう。
ポートフォリオは「リスク許容度」を参考にしても良い
ポートフォリオを組む際には、各金融商品のリスクとリターンだけでなく、自身の許容範囲（リスク許容度）を明確にするのも良いでしょう。
リスク許容度とは、年齢や投資経験など、元本割れしそうになった時にあなたがどのくらい対応できるかということを示します。
具体的には
- 年齢が高い
- 投資経験が少ない
- iDeCo以外の貯蓄が無い・少ない
- 給料など収入が増える見込みがあまりない
- 年齢が低い
- 投資経験が多い
- iDeCo以外の貯蓄がある・多い
- 給与など収入が増える見込みがある
あなたのリスク許容度が高ければ、株式や海外商品などのリターンの大きい商品を、リスク許容度が低ければ元本確保型商品の割合を増やすと良いでしょう。
参考：iDeCo以外でできる老後資金の貯め方を紹介！
国民年金保険や、iDeCoを使用した投資信託について理解できたけど、いまいちしっくりこない…
そんなあなたのために、その他の老後へのお金の備え方を紹介します。
- 不動産投資
- NISA
- 国債
- 株式投資
それぞれの特徴を簡単に説明していくので、ぜひ参考にしてください。
不動産投資
マンションなどの物件を購入し、家賃収入を得る方法です。
初期費用を含めローンが組める場合もあるので、年収が高くなくても投資可能。
株と比較すると価格の増減が少ないので安定して投資が行えます。
NISA（ニーサ）
NISAとは、少額投資非課税制度を示します。
投資による利益や配当金・分配金などが5年間非課税なので確定申告の必要もありません。
対象商品は、国内・海外株式や投資信託で、専用の口座を開設する必要があります。
一部の取引きや口座開設に手数料がかかる場合があるので注意しましょう。
国債（こくさい）
国が国民からお金を借りることを国債と言います。
国が発行する債券を購入すると、その対価として満期を迎えると購入金額や利子を受け取ることが可能です。
利率0.05％のためリターンは少ないですが、リスクも少ないのが特徴です。
株式投資
会社が発行する株式を購入して配当金を得たり、購入した株式を売りに出すことを株式投資と言います。
国内か外国かなどによって大小はありますが、他の投資方法と比較するとリスクもリターンも大きくなる傾向なので注意しましょう。
まとめ：確実に老後資金を貯めたい人はiDeCoの保険商品がおすすめ
この記事では、iDeCoの保険商品のメリットやデメリットの解説を中心に他の商品との比較をしてきました。
個人が抱える理想や不安によって、適する資産運用方法は変わってきます。
今回の話のポイントは以下の通りです。
- iDeCoの保険商品は元本保証されている。
- iDeCoは定期預金と比較すると利回りが良い。
- 投資信託は元本保証されておらず、リスクとリターンが大きい。
- iDeCoは原則、解約できず、手数料がかかるので注意が必要。
- 各商品の特徴と自身のリスク許容度を考えてポートフォリオを組む。
投資信託はリスクやリターンの面を抜いても、専門的な知識が必要なため始めにくいのが現実です。
「節税対策をしつつ、お金を少しでも増やしたい！」
「確実に老後資金を貯めたい！」
そんな方にはiDeCoの保険商品をおすすめします。
マネーキャリアでは、他にも読んで頂きたい記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。
