- 不労所得に興味がある人
- 不労所得を得る方法を知りたい人
- 本の出版を考えている人
- 本の印税で不労所得を得る方法
- 本の印税以外で不労所得を得る方法のメリット・デメリット
- おすすめの不労所得の特徴を紹介
内容をまとめると
- 本の印税で不労所得を稼ぐのは難しい
- 本の印税以外にもおすすめの不労所得の稼ぎ方がある
- 明確な目標や目的に合った方法で不労所得を得ることが重要
- 資産運用について悩んだらお金のプロであるFPに相談するべき
- FP相談サービスで迷ったらマネーキャリアがおすすめ
「不労所得を得たいんだけれど、ほんの印税で不労所得を得ることはできる?」このような疑問を持っている方は多いでしょう。そこで本記事では、本の印税で不労所得を構築するおすすめの方法、本の印税以外で不労所得を得るおすすめの方法などを解説しました。
監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー
株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー、証券外務員を取得。
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この記事の目次
本の印税で不労所得を確立するのは難しい
本を出して出版社からもらう印税で、複数年の不労所得を確立するのは難しいでしょう。
その理由としては、下記の2点があげられます。
- 本自体が売れにくい時代
- 1冊の本で複数年の不労所得は望めない
印税率は出版社により異なり、平均的に8%~10%程度です。
契約内容により、実売数or出版部数で計算する方法が異なります。
例えば、本の定価を1,000円、印税率10%で、2つの条件にて印税額を計算すると、下記のように差が出ます。
①実売数1,000冊
1,000(定価)×10%×1,000(冊)=100,000円
②出版部数2,000冊
1,000(定価)×10%×2,000(冊)=200,000円
この印税額に、源泉所得税が(※10%)課税されて手取額となります。
手取額=印税額×源泉所得税(※10%)で計算
- 実売数1,000冊での源泉所得税額は10,000円となり手取分は90,000円
- 出版部数2,000冊で源泉所得税額は20,000円となり手取分は180,000円
※印税額が100万円を超えると源泉所得税は20%課税される
本の出版で得られる印税は、例にあげた条件でこれだけの不労所得額です。
出版した本が安定して売れ続け、月々この印税額が不労所得収入となればいいですが、実際は安定して売れるものではありません。
出版業界では、一般的に数千部売れて「ヒット作品」2万分以上で「大ヒット」10万部以上で「ベストセラー」と言われます。
この状況から考えても、現実的に本の印税で不労所得を確立するには、短期的には実現できても、複数年を安定的に、不労所得を確立するのは難しいと言えるでしょう。
本の印税以外の不労所得の方法をご紹介
ここからは、本の印税以外で、おすすめの不労所得を得る方法を紹介します。
- 投資信託
- 駐車場経営
- 不動産投資
- ブログ運営
- 株式配当
それぞれの特徴と、メリット・デメリットを詳しく紹介します。
投資信託
投資信託(ファンド)とは、集めた資金をファンドマネージャー(プロの投資家)に任せて、株式や債券に投資・運用する方法です。
投資信託で不労所得を得る方法は、投資初級者の方でも、比較的簡単に始めることができます。
投資信託の5つのメリットを紹介
- プロの投資家が運用してくれる
- 小額購入が可能
- 商品の種類が豊富
- 分散投資でリスクを軽減
- 透明性がありわかりやすい
プロの投資家が運用してくれる
商品を選んだらあとはお任せで、運用実績を確認するだけで安心です。ファンドマネージャーが代わりに運用するので、知識や経験は必要ありません。
小額購入が可能
投資信託は1口から購入可能、1口1万円程度の商品で手軽に始められる。
また、積立投信の商品もあり、無理なく継続投資もできる。
商品の種類が豊富
リスクやリターンなどを、自分好みの運用スタイルにあわせて商品を選べる豊富な種類。
(税の優遇措置があるiDeCoやNISAの積立型なども)
分散投資でリスクを軽減
株式・債券、国内・海外などで、銘柄と地域を分散し、組合せることでリスクを抑え収益をあげることが可能。
透明性がありわかりやすい
投資信託の取引価格(基準価格)は、日々更新されメディアを通して値動きが確認できる。
投資信託の2つのデメリットを紹介
- 元本保証がない
- コストがかかる
元本保証がない
投資信託は「値動きの大小によるリスク」があります。取引価格(基準価格)は市場の動きによって影響されます。値動きが下振れし元本より値下がりするリスクが伴う、元本保証がないことを頭に置いておきましょう。
コストがかかる
運用にはコスト(費用)を支払う必要があります。購入手数料、信託報酬、信託財産留保額など、料率は0.1%~3.0%まであり、それぞれ決められているので確認しておきましょう。
また、投資信託で得た利益は課税対象のため、税金の取り扱いにも注意が必要です。
投資信託による不労所得の方法は、初心者でも簡単にできるのが魅力です。
株式投資に比べ、大きな利益は狙えませんが、ローリスク・ローリターンで長期的に不労収入を作る方法として、おすすめできる方法です。
駐車場経営
駐車場経営は、不労所得で収入を確立できる方法として、少ない資金ではじめることができます。
本人または家族所有の土地で、立地条件が整っていることが条件で、小額資金で、安定して収入を得ることが期待できます。
また、駐車場経営で不労所得を考えたときに、経営に関与しない「不労」という意味はコインパーキングが最適と考えます。
コインパーキングの経営方法は2つあります。
- 自己経営方式
- 一括借り上げ方式
一方で、一括借り上げ方式は、コインパーキング専門業者が設置からすべて行うシステムで、自身は何もする必要はありません。「不労」である分費用負担があり、収益が少なくなります。
ここではコインパーキングの経営での特徴や、メリット・デメリットを紹介します。
コインパーキングのメリット4つを紹介します。
- 労力をかけずに経営可能
- 投資コストが小額で済む
- 土地転用がしやすい
- 老朽化と災害リスクが少ない
労力をかけずに経営可能
駐車場経営のメリットは、少ない労力で運営ができることです。一括管理で業者に任せてしまうと、まさに「不労」で労力は必要ありません。また、自己管理の場合でも、清掃の必要性や、事故についての管理責任など、日常的に起こるものではないため、運営の労力は少なくて済みます。
投資コストが小額で済む
建物を建てる必要がないため、投資額が小さくまた、運営後の追加投資も少額で済みます。初期投資が小額で済むことで、初心者でも気楽にできる投資方法です。また、一括借り上げ方式では、土地を提供するだけで良いため、投資コストはほぼ必要なくコインパーキングの経営ができるメリットがあります。
土地転用がしやすい
思うような経営の成果が出せなかった時に、駐車場経営なら撤退や転用がしやすい。マンションなどの建物だと、解体費や転売先を考え、頭を悩ませますが、初期投資が小額で済んでいる駐車場経営では、次に切り替えやすいメリットがある活用法です。
一括借り上げ方式でも同じで、契約会社との折り合いが調整できない場合は、契約更新せずに、他の一括借り上げ会社へ、乗り換えも検討できるところもメリットです。
老朽化と災害リスクが少ない
駐車場経営の設備は、パーキング機器類やフェンス・舗装などで、老朽化の心配は極めて小さく済みます。また、自然災害での破損なども建物とは違い、さほど大きなリスクとは考えにくいでしょう。仮に修理や機器の交換が必要でも、費用が高額になるケースが少ないのがメリットです。
また、一括借り上げ方式では、設備機器の交換は、管理費として処理される契約内容が一般的なので、契約時に確認しておきましょう。
コインパーキングの経営デメリット2つ紹介します。
- 土地運用の効率が低い
- 節税効果の期待が小さい
土地運用の効率が低い
平面駐車場の場合、土地面積あたりの収益性が低くなる。土地を最大限に活かす運用効率を期待するには、上の空間を収益物にする方法です。
マンションやタワー駐車場のように、上空を活かすと収益効果が拡大します。
平面駐車場での活用で、同じ広さで同じ期間、運用すると考えると土地運用の効率が低くなるデメリットがあります。
節税効果の期待が小さい
駐車場経営は、マンション・アパート経営よりも節税効果の期待が小さいです。マンション・アパート経営で受ける節税メリットは、固定資産税の1/3~1/6軽減率と、相続税評価額の減額など。
駐車場経営で受ける節税メリットは、舗装することで小規模宅地の評価減を受けられる可能性がある程度です。
駐車場経営による不労所得の方法は、土地立地の条件が整えば、十分な安定収入を得ることができます。一括借り上げ方式をうまく利用することがおすすめです。
不動産投資
不動産投資による不労所得とは、自社物件を賃貸して、家賃収入を得ることです。
物件に投資してリターンを得る方法で、第三者へ貸し出すことで収入となります。
そのため、不動産投資では、家賃収入を安定させる必要性があり、大家として不動産業者との関係性を保つことが大切です。
不動産投資のメリットを5つ紹介します。
- 毎月の安定収入の確保
- ローンによるレバレッジ効果がある
- 節税効果が期待できる
- 生命保険として活用できる
- インフレリスクに強い
毎月の安定収入の確保
入居者が継続して入居することで、毎月の安定収入が確保できることが最大のメリットです。戸数×家賃=収入で計算しやすく、計画も立てやすいことが特徴です。ローンによるレバレッジ効果がある
物件購入の際にローンが組める点も大きいでしょう。自己資金を抑えて、ローンを組み、数千万円の物件を購入するといったレバレッジ効果を見込めます。自身の属性を活かせる職種の方には、有利な投資手法です。
節税効果が期待できる
不動産投資には3つの節税効果を得られるケースがあります。不動産購入後の1~2年は諸費用が大きいため、所得控除の金額が大きくなり住民税などが軽減できます。また、建物の減価償却費も大きいため、費用がふくらみ課税所得が少なくなる点や、法改正による相続税の見直しで、相続税対策としてもメリットがあります。
生命保険として活用できる
団体信用生命保険に加入して、ローン返済のリスクを無くすことができる。名義人が生命保険に加入することで、死亡時や、がん・3台疾病の重病になった時には、返済を代わりに行ってくれる保険です。
ローン返済は無くなり、不動産と家賃収入は残るというメリットは大きいです。
インフレリスクに強い
不動産は現物資産になり、インフレリスクに強いです。現金の価値は、インフレ下で毎年価値が目減りしますが、物件価値や家賃はインフレに連動しているため、資産価値を損なうことなく、インフレリスクから守ることができるというメリットです。
不動産投資のデメリット3つ紹介します。
- 空室のリスクがある
- 資産の流動性が低い
- 自然災害などのリスク
空室のリスクがある
不動産投資は、必ず空室のリスクが付きまといます。これによる、想定利回りの低下がデメリットです。回避の方法は、いろいろある中で「サブリース契約」を利用して、管理会社に物件を借り上げてもらう方法です。
管理会社をピックアップして、「サブリース契約」を結ぶ方法も検討していいでしょう。
資産の流動性が低い
不動産物件は、万一売却する時には、流動性が低いためすぐに現金化しづらい。これは、場所や物件にもよりますが、希望の売値がすぐに決まることが低いために、おこるリスクで、他の投資商品に比べて、不動産投資の難しさとも言えます。
自然災害などのリスク
地震や台風などの自然災害による、物件被害のリスクです。対応策は、各保険商品への加入にて回避する方法ですが、保険を充実させてしまうとコスト面が大きくなるで、バランスを考えて加入しましょう。
不動産投資は、「ミドルリスク・ミドルリターン」の投資方法です。
資金的にも大きく、良きパートナーと手を組み、進めることをおすすめします。
ブログ運営
ブログ運営で不労所得を得るには、ブログに興味を持ってもらい、アクセス数を伸ばすことが第一条件です。ブログ運営の「知識」と「ノウハウ」を身につけると、少ない投資で稼ぐことができます。
そのために必要なことは
- 検索エンジン上位表示させる
- SEOライティングの技術
- アフィリエイト・広告収入の知識
- 最新の情報に更新し続ける
ブログ運営のメリット4つ紹介します。
- 自身の得意と好きなジャンルで稼げる
- 小資金で大きなリターンが実現可能
- 時間と場所を気にせず作業できる
- スキルは他でも活かせる
自身の得意と好きなジャンルで稼げる
ブログ運営の最大の魅力は、得意分野と好きなジャンルで稼げることです。この魅力をテーマに、記事を発信し続けることで、効率的にマネタイズにつなげることができるのがメリットです。
小資金で大きなリターンが実現可能
ブログ運営にかかるコストは、月に1,000円前後、そこから支持される記事を書くことで収入が安定し、月収数十万円も十分可能です。コストも少なく、万一稼げなくても、痛手も小さく済むので安心です。
時間と場所を気にせず作業できる、費用対効果が大きい
株式配当
株式配当とは、企業が得た利益の一部を、株主に配当として支払うものです。これには、配当金として支払うものと、サービス券や物品で還元するものがあります。
株式配当は「インカムゲイン」と呼ばれ、株式を持っているだけで、定期的に不労所得を得ることができます。
購入する株式によって、「配当利回り」や「配当の回数」が変わるので魅力と共に、また、チェックする項目の一つでもあります。
株式配当のメリット2つを紹介します。
- 安定したにインカムゲインがもらえる
- 配当は変動のリスクが少ない
安定したインカムゲインがもらえる
高配当の銘柄株を持っていると、高い配当を受けることができます。また、その企業の業績が長期的に安定することにより、 保有期間中は安定したインカムゲインが手に入るのがメリットです。
配当は変動のリスクが少ない
株価の値動きみたいに、大きな振れ幅は無く、配当は変動のリスクは少ないです。まれに、業績悪化に伴い減配(配当が減る)されるケースもありますが、配当は株価の変動と比べたら、変動リスクが少ないため、投資家は安心できるといえます。
株式配当のデメリットを2つ紹介します。
- 減配リスクがある
- 配当金を受けると税金がかかる
減配リスクがある
とはいえ、減配リスクがあることは考えておきましょう。このリスクを避ける方法は、投資判断を間違えないことです。投資先の業績・財務状況はシッカリと把握したうえで、低迷している企業への投資は避けましょう。
配当金を受けると税金がかかる
配当金を受けると、「源泉徴収税20.315%」の税金が差し引かれます。このリスクを避けるには、NISAを利用することも方法の一つです。NISAは配当金は非課税で、そのうえ値上がり益も非課税対象になる人気の商品です。
株式配当は、インカムゲインとして不労所得の確立は可能です。しかし、高配当の銘柄のみで運用するのはおすすめできません。
株式配当を行う際は、高配当株は資産運用のポートフォリオの一部にとどめて、分散投資を行い、バランスのいい目的にあわせた配当運用を選択しましょう。
まとめ:本による印税生活は難しいため他の不労所得を目指すのがおすすめ
この記事では、本の出版による印税生活の難しさと、他の方法で不労所得を得る内容を紹介しました。
不労所得を得るために必要な準備は
- 余裕資金の把握
- 明確な目標
- 目標達成にあった方法の選択
紹介した不労所得を得る方法は、初級者~上級者向けの方法で、どなたでもできる方法です。しかし、自身の現状によって、どの方法がベストなのか判断に悩むこともあるでしょう。
そこでマネーキャリアでは、この悩みを気軽に相談できる、無料のFP相談があります。
投資や運用方法のプロのFPに、無料で何度でも相談出来るので、ぜひ気楽に相談してみてください。
マネーキャリアには、他にも参考になる記事がたくさん掲載されているので、ぜひともご覧ください。