がん保険の入院給付金は必要？加入する前に知っておきたい落とし穴

▼内容をまとめると

• がんの入院割合や入院日数は減少・短期化の傾向にある
• がんの治療は外来手術・抗がん剤治療・放射線治療が主流になってきている
• 古くからのがん保険に加入したままの人は、見直しをするのがおすすめ
• がん保険を検討する際には、保険のプロに相談するのが効率的
• 「マネーキャリア」は何度でも無料で利用できるので、納得いくまで相談しやすい！

がん保険を検討するとき、入院給付金が必要かどうか迷う方もいるかもしれません。

確かに、がん治療の傾向の変化により、がんの入院保障はそれほど重要視されなくなってきたといえます。

本記事では、がん保険の入院給付金が必要かどうか、具体的なデータをもとに解説していきます。

まずは以下からみてみましょう。

• 前提知識：がん保険の入院給付金とは？
• がんで入院した場合の治療費は？
• がん保険の入院治療割合は？

まず前提として、がん保険の入院給付金についてご説明します。

がん保険の入院給付金は、がん治療のために入院したときに、その入院日数の分だけ支払われる給付金です。

多くのがん保険では、入院1日目から日数無制限で給付の対象となります。

医療保険の入院給付金との違いは、がん以外の病気やけがの入院は対象外となること、保障開始まで90日間の免責期間があることです。

既に医療保険に加入している場合は、がん保険の入院給付金がなくても医療保険の入院給付金が支払われますが、日数制限がある場合があります。

がん保険の入院給付金の1日あたりの金額は、一般的に5,000円～10,000円の範囲で定められることが多いです。

入院給付金の日額は保険料に影響するだけでなく、手術給付金や通院給付金の金額にも連動する場合があります。

がんで入院した場合の治療費はどれくらいになるでしょうか。

生命保険文化センターの令和元年度「生活保障に関する調査」によれば、入院時の1日あたりの自己負担の平均は直近で23,300円とのことです。

高額療養費制度によって治療費の自己負担上限があるものの、食事代や差額ベッド代など、公的健康保険の適用範囲外の出費がかかります。

厚生労働省の調査によると、がんの平均入院日数は平成29年で約17日となります。

17日間入院した場合、1日あたりの平均入院自己負担額23,300円を日数に掛け合わせると、396,100円もの自己負担になる計算です。

次に、がん治療のために入院する割合をみてみましょう。

がん治療の入院割合や入院日数は減少・短期化の傾向にあります。

厚生労働省「平成29年（2017）患者調査の概況」によると、がんの平均入院日数は、平成8年で約46日だったところ、平成29年では約17日にまで大幅に短くなっています。

がん治療の入院割合も、かつては入院治療が主流だったのが、平成17年を境に外来治療患者数が入院治療患者数を上回るようになりました。

平成8年では入院患者数（約13万4千人）＞外来患者数（約12万7千人）でしたが、平成29年では入院患者数（約12万6千人）＜外来患者数（約18万3千人）となっています。

放射線治療や抗がん剤治療の進歩により、外来治療が主流となってきており、今後もこの傾向は続くといわれています。

これまでご紹介した各種データに基づくと、がん治療のための入院は減少傾向にあることが分かります。

がん保険を検討する際も、現状では入院保障よりも通院保障や診断給付金を重視した方が合理的といえるでしょう。

かつてはがん治療は入院が多かったですが、現在のがんの治療法の主流は「手術（外科治療）」「薬物療法（抗がん剤治療）」「放射線治療」とされ、三大治療ともいわれています。

このような治療法の変化に合わせて、がん保険も従来の入院給付金を主とした保障から、以下の給付金を主とする保障に変化しています。

• 通院給付金：通院した日数に応じて給付金が受け取れる
• 抗がん剤治療給付金：抗がん剤治療を受けたときに給付金が受け取れる
• 放射線治療給付金：放射線治療を受けたときに給付金が受け取れる
• 診断給付金：がんと診断されたときに一時金が受け取れる

これからがん保険を検討する場合や、過去にがん保険に加入したまま見直しをしていない場合は、現在の治療法に適用できるよう、これらの保障を検討するとよいでしょう。

ここまでご説明した通り、一般的にがん保険の入院給付金は必要性が低くなったといえます。

しかし、すべての人にとって入院給付金が必要でないというわけではありません。

• 入院保障がないと不安という人
• がんにかかるリスクが高い人

がん保険の入院給付金が必要な人の特徴1つ目は、「入院保障がないと不安な場合」です。

統計的に入院治療が減少しているとはいっても、入院保障がないと不安な人は入院給付金を付けた方がよいでしょう。

保険は正解や間違いということではなく、自分に合っているか、安心できるかという観点で選択することも大切です。

自分の周りでがん治療をした人が長期で入院していた場合などは、がんの入院保障も必要だと感じるかもしれません。

加入した後から入院保障を付加するのが難しい場合もあるため、自分にとっては必要だと感じたら保障を付加して、安心してがん治療に備えましょう。

がん保険の入院給付金が必要な人の特徴2つ目は、「がんにかかるリスクが高い場合」です。  

親戚や家族にがん患者がいる場合は、自身もがん治療をするリスクが高い可能性があります。

リスクが高いのであれば、保障を手厚くしたほうがより安心できます。

入院給付金を付加して保障を手厚くすれば保険料は上がってしまいますが、入院給付金の金額を調整するなどしてバランスをとるとよいでしょう。

がんのリスクが高いと感じるのであれば、医療保険の見直しも含めて検討し、よりがん保障に比重を置いてもよいかもしれません。

がん保険の入院給付金が必要でないのは、「保険料を高くしてまで入院給付金の必要性を感じない人」です。

上述のように、入院給付金がないと不安だったり、自身のがんのリスクが高いと感じたりしていなければ、優先して入院給付金を選ぶ必要はないといえます。

入院給付金の代わりに、手術・抗がん剤・放射線治療といった三大治療、通院治療の保障を手厚くするよいでしょう。

またがん診断給付金は、治療法に限らず診断時に受け取れるお金なので、入院治療にも充てることができます。

自分にとって安心できる備えを、納得のいく範囲の保険料で持つことが重要です。

がん保険の入院給付金が必要かどうかを考える際に、具体的に見るべきポイントとして、以下が挙げられます。

• 上皮内がんまで保障されるかどうか
• 入院日数制限が付いていないかどうか

がん保険の入院給付金が必要かどうか考える際に見るべきポイント1つ目は、「上皮内がんまで保障されるかどうか」です。

上皮内がんとは初期段階のがんのことです。

がん細胞が基底膜を破って浸潤していないため、転移の可能性がほとんどなく、手術で取り除ける場合が多いです。

国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」によると、2018年のがん診断時に上皮内がんの段階で見つかった割合は、子宮頸部が約68％、乳房が約11％、大腸が約21％とのことです。

このように、一定割合で上皮内がんの段階で見つかっていますが、がん保険によっては上皮内がんが入院給付金の保障対象外の場合もあります。

契約時には保障範囲をしっかり確認する必要があります。

がん保険の入院給付金が必要かどうか考える際に見るべきポイント2つ目は、「入院日数制限が付いていないかどうか」です。

医療保険の場合は、1回の入院について60日や120日までなど、入院給付金を支払う日数に制限を設けていることがあります。

がん保険の場合は、このような入院日数制限がないことがほとんどですが、重要なポイントのため必ず確認しましょう。

もし医療保険に加入しているのでがんの入院も安心と思っている方は、医療保険の入院日数制限に注意してください。

なかにはがんの入院に関しては日数無制限となるプランもありますが、そうでない場合は、60日や120日といった制限ががんの入院にも適用されます。

いかがでしたか？がん保険の入院給付金が必要かどうかについて、各種データやがんの治療傾向をもとにご説明してきました。

とはいえ、自分にとってどのがん保険が合っているのか、判断に迷う方も多いでしょう。

数あるがん保険のなかから自分に適したものを選ぶためには、保険のプロに相談するのがおすすめです。

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