妻にがん保険は必要か?専業主婦やパートの方にはがん保険は不要?【FP監修】のサムネイル画像
▼この記事を読んで欲しい人
  • 妻にがん保険をかけていない方
  • がん保険の加入を考えている方
  • 保険がいらない人の条件はどのようなものがあるか知りたい方
  • 共働きの方、子どもや要介護者がいる家庭の方
  • 妻ががんになったときの生活や影響がなかなか想像しにくい方
▼この記事を読んでわかること
  • 若いころは男性より女性のほうががんになりやすいこと
  • 妻ががんになると夫に多大な負担がかかること
  • 家の生活を助けるサービスや施設の料金の目安
  • がんに関する各種データ

妻ががんになると夫に大きな負担がのしかかるので、がん保険によるカバーがあると助かります。しかし全員に必要かといわれると、実はそんなことはありません。働き盛りにかかりやすい女性のがんですが、妻には本当にがん保険が必要かをシミュレーションを通して見ていきます。

監修者「谷川 昌平」

監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー

株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー証券外務員を取得。
>> 谷川 昌平の詳細な経歴を見る

この記事の目次

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妻にがん保険は必要か?妻が癌になった場合の影響を解説

妻ががんになったとき、夫にはどのくらいの負担になるものなのでしょうか。


がん保険の加入が必要か、それとも預金だけで十分なのかを知るため、実際に妻ががん治療を受けたときの影響を見てみましょう。

  • がんを治すための医療費がかかる
  • 妻が子供の世話をできなくなり夫の負担が増える
  • 共働きの場合は収入が減少する
  • 妻が家族の誰かを介護している場合、夫の負担がかなり増える

この4点を踏まえ、妻ががんになってしまった場合をシミュレーションしてみます。


がん保険が不要か必要かを詳しく考えたいという方は以下の記事も参考にしてみてください。

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がん保険は不要?必要?不要論やいらない人の特徴を解説!|知恵袋やブログの声も!

またがん保険について調べていると


「何を基準に必要性を考えたら良いんだろう」

「保険の種類が多すぎて選ぶのが大変」


などの悩みが出てきますよね。

忙しい社会人の方には尚更大変なはず。


そんな時にはお金や保険の専門家であるFP に相談してみるのがおすすめ。


特にマネーキャリアでは無料オンライン何度でも、がん保険や家計の相談ができるため時間もお金も節約が可能です。


少しでも悩んだら後悔のないように相談してみると良いでしょう。

妻のがん保険加入は必要かプロに相談

がんを治すための医療費がかかる

――Aさんは38歳の会社員で二児の父。先日、同い年の妻に早期乳がんが見つかり、治療することになりました。医師と相談し、最初の1週間は入院・摘出手術、その後は再発防止のため通院での放射線治療・薬物療法を定期的に行います。――


どのような施術が必要かは医師や患者の状態でさまざまで厳密な数字は出せません。


ですが、一般的な乳がんによる1年目の自己負担額は大体50万~70万円といわれています。


Aさんの例をみると、入院と手術、通院など、最初の1ヶ月で特に集中しているのがわかりますね。つまりこの期間に一番費用がかかることが予想できます。


しかし、高額療養費制度を事前申請(限度額適用認定)しておくと、家庭内の収入により変わりますがひと月8~9万円までに抑えることができます


その後の通院治療では、

  • 放射線治療…自己負担額5千円~1万円
  • 抗がん剤治療やホルモン剤治療…それぞれ1万円~3万5千円
  • 交通費など

がかかると考えておきましょう。こちらも高額療養費制度の適用が可能です。


毎月最大9万円もの費用がかかる「がん」。その金額を払えるかどうかで、がん保険が必要かが決まります。


高額療養費制度とは


妻が子供の世話をできなくなり夫の負担が増える

――妻が入院する1週間、子どもの面倒はAさんだけで見なくてはいけません。子どもは5歳と3歳。すこしの間だけだからと、Aさんは有給休暇を使って家での育児や家事に専念することにしました。


早朝から弁当作り、幼稚園へ送ってから下の子を遊ばせ、昼食を作ります。上の子が帰ってくる前に買い物を済ませて、子が散らかした部屋の掃除や洗濯。幼稚園へ迎えに行った後は夕食を作る準備をする、というルーティンです。


退院後も妻は頻繁に病院に通わなくてはならず、退院直後は激しい運動や重いものを持つことができないため、数ヶ月間は買い物や負担のかかる家事・育児をすべてAさんが担当することに決めました。――


普段から妻に任せていた部分をすべて夫が行うことになるので、治療に専念している間は家事や育児の負担は増えます


幼い子のいる家庭では特に顕著です。


Aさんは有給休暇を使いましたが、有給休暇がなく欠勤扱いになれば、もちろん給与は減ります。


仕事を休まない選択をした場合でも、家事代行やベビーシッター、ハウスキーパーなどを雇う必要があれば、その費用を捻出しなくてはいけません。


退院後も妻をフォローする部分が増えることが予想されますので、肉体的・精神的・そして金銭的にも夫への負担はしばらく増えるでしょう。

共働きの場合は収入が減少する

――Aさんの妻はパートをしていましたが、がんの治療により仕事をしばらく休まなくてはなりませんでした。収入が減った分、仕事に対してもAさんの更なる頑張りが求められます。――


がんになると入院や頻繁な通院などで時間が取られ、仕事を休む必要が出てきます。


治療に専念するために現在の職をやめる方もいるでしょう。


そこで考えられるのは、家計が赤字になり、生活を見直さなくてはならなくなることです。


ためしに、妻が働けなくなることでどの程度のマイナスが出るのかをシミュレーションしてみましょう。


扶養範囲内での勤務なら、月に88,000円未満の減少となります。


もし妻の月給が7万円で半年間仕事を休んだ場合、42万円分のロスです。


ただし、妻が会社の社会保険に入っているのであれば、健康保険から傷病手当金を受け取ることができるため、収入減を比較的抑えられます。


傷病手当金の受け取り可能期間は1年6か月まで。金額は給与の約2/3です。


どちらにしても収入が減ることに変わりありません。なので妻ががんになったときに生活の見直しが必要か、それともがん保険によるカバーが必要かを考えておくべきでしょう。

妻が家族の誰かを介護している場合、夫の負担がかなり増える

――妻には体の弱った母親がいます。癌の治療中は介護ができないため、Aさんが代わりを務めるか施設を利用するかを選ばなくてはなりません。


Aさんは子どもたちの世話もあるため、デイサービスで一時的に預かってもらいながら義母をサポートすることにしました。一時的にAさんの家へ来てもらい、子どもの面倒を見つつデイサービスの準備と送り迎え対応・食事・排せつ・就寝の介助を行います。――


家族に要介護者がいる場合はさらに負担が増えます。


お年寄りの介護は乳児のように付きっきりで面倒を見ることはありませんが、体が大きいため体力が必要になり、精神的にも疲弊しやすいものです。


ひとりで抱え込めない家庭では、介護施設やホームヘルパーにお手伝いを頼むことになります。


自己負担額が1割の方なら、デイサービスは半日で1,000円前後、ホームヘルパーは1時間の身体介護で600円くらいが目安です。


何ヶ月も利用するとなると金銭面の消耗も激しくなり、体力以外にも多方面で負荷がかかります。


自己負担額は以下を参照


妻のがん保険についてプロに相談

妻にがん保険が必要だと考えられる場合


がん保険が必要か迷っている方のために、保険に加入しておいたほうがいいケースを紹介します。


それは以下の5つです。

  • 妻の癌の治療費を支払う貯蓄がない場合
  • 妻にはストレスのない状況でがん治療に専念してもらいたい場合
  • 手のかかる年齢の子供がいる場合
  • 家事を自分でするのが厳しい場合
  • 妻が家族の誰かを介護している場合
詳しく見ていきましょう。

妻の癌の治療費を支払う貯蓄がない場合

妻にがん保険が必要かどうかを考える上で一番気になるところは、お金ですよね。


妻のがん治療に対し、十分な貯蓄や支払い能力がない場合は、がん保険に入ったほうがいいでしょう。


メットライフ生命が2018年に行ったアンケート調査によると、がん初発時の平均自己負担額は1年で43万円医療費以外の出費が平均22万円と出ています。


つまり、がんになると合計平均65万円かかるということです。


さらに、がんが進行したステージⅣの場合、年間の平均額が108万円に増大します。


がん治療には数年単位の時間を要することが多く、初年度は入院や手術で高くなりがちです。


この料金を払える収入や貯蓄がないようでしたら、妻のがん保険は用意したほうがいいと考えられます。

妻にはストレスのない状況でがん治療に専念してもらいたい場合

妻のことを考えるなら、できるだけストレスフリーな環境で治療に専念したいと考える方も多いかと思います。


入院時に個室を自分で選択して取る場合には、差額ベッド代という費用がかかります。


この料金は公的保障の範囲に入らないため全額自己負担です。


1日にかかる差額ベッド代は病院によって違いますが、厚生労働省の調べによると1人部屋の中央値は5,401~8,640円となっています。


また、病院食の料金も全額自己負担であったり、入院時のひまや不安を紛らわせる娯楽であったりなど、医療費以外にもお金がかかるものです。


がん保険の診断一時金があれば、公的保険の効かないこれらの費用にも回すことができます。


妻の要望に合った環境をそろえて治療に専念してもらいたいのであれば、がん保険で治療費以外をまかなうことも視野に入れておくといいでしょう。

手のかかる年齢の子供がいる場合

上記項目にある『妻が子供の世話をできなくなり夫の負担が増える』のシミュレーションのように、子どものいる家庭で親の片方ががんになると、もう一方の親の負担が増えてしまいます。


特に小学生未満の乳幼児がいる場合は常に目をかけていなければならず、さらに大きな負担が押しよせるでしょう。


共働きで普段から保育園を利用している方ならいいのですが、家で育児をしている家庭だった場合、預ける場所を探さなくてはなりません。


その場合、親や知り合いに預けるか、施設やサービスを利用することになります。


託児所なら1日6,000~15,000円、ショートステイなら1泊につき3,000~6,000円、ベビーシッターは1時間1,000~2,000円が相場ですが、場所や条件などによって料金は変わります。


子どもへの費用が多くかかるようであれば、保険給付金をそちらに充てることもできるため、妻のがん保険の加入を考えるべきかもしれません。

家事を自分でするのが厳しい場合

がん治療で入院中のときや、術後で体を動かすのが難しい場合は、夫が家事をしなければなりません。


料理が苦手な方は、外食で済ませたり弁当を買ってきたりすることが増えるはずです。


毎月1回外食をしたとして、夫と子ども2人だと約4,000円。自炊なら1,000円で済むと仮定すると、

4,000円 - 1,000円 × 30日 = 90,000円

ひと月9万円の差です。さらに朝昼の分をスーパーやコンビニで済ますとさらに差は開きます。


また、家事全般ができないパターンも考えてみましょう。


もし家事に慣れていない、もしくは自分でする時間が足りないとなれば、代行を頼む必要が出てきます。


家事代行サービスは2~3時間の利用が一般的で、3時間なら大体7,000~14,000円ほどです。


ハウスキーパー(家政婦)を雇う場合、時給は2,500~3,000円といわれています。


この場合はさらにお金がかかるのがわかりますね。


家事に自信のない方は、妻のがん保険の給付金を多めにかけておけば、家事にかかる金銭的負担を軽減してくれます。

妻が家族の誰かを介護している場合

妻が介護者の場合も、がん保険が必要か考えるときの重要な要素です。


妻が誰かを介護していた場合、治療中は妻の兄弟か夫が介護を引き受けることが多いでしょう。


介護に使う労力は大きく、要介護者の状態によっては仕事をしながらつづけるのは難しいと判断される場合もあります。


上記『妻が家族の誰かを介護している場合、夫の負担がかなり増える』の項目でも説明しましたが、1割負担の料金目安はデイサービスで1,000円ほど、身体介護のホームヘルパーは1時間600円くらいです。


もし老人ホームに預けることになれば、国が運営する特別養護老人ホームでも月に5~15万円ほどし、空きが出るまで待たなくてはなりません。


民間の有料老人ホームは初期費用がかかり、値段も高額になります。


どのような選択を取っても介護による金銭面・体力面の消耗が激しくなるため、がん保険のカバーに助けられるケースも出てきそうです。

妻にがん保険は必要かプロに相談

妻にがん保険は不要だと考えられる場合


今度は、がん保険不要な場合を考えてみましょう。


妻にがん保険をかけなくてもいいのは、以下のパターンです。

  • 妻の癌の治療費を支払う貯蓄が十分にある場合
  • 妻が癌にかかった場合にかかる負担を夫が抱えきれそうな場合
貯蓄額や生活によっては、保険に入らなくても平気な家庭も存在します。

不安をすこしでも解消するために加入するといった方も多いですが、不必要なものに加入しつづけてもそれはただの無駄遣いに。

加入前には本当に保険が必要かどうかを考えましょう。

妻の癌の治療費を支払う貯蓄が十分にある場合

がん保険による保障はお金の部分だけです。


よって、もしがん治療費や治療中にかかる費用すべてを十分にまかなえる貯蓄があるのなら、がん保険に入る必要性はなくなります。


がんにかかったときの総合的な年間出費は65万円といわれていますが、がんの状態や家庭事情によって異なります。


末期状態のステージⅣになると、1年で100万円以上かかるケースも。


それでも大丈夫、財産には十分なゆとりがあるという方は、がん保険は不要です。


そもそも保険はもしもに備えるものであり、利用頻度は決して多くありません。不必要な保険に入るよりも、ほかの部分に資金を使うべきです。


現在の貯蓄から使う予定のある分を引いた余剰資金を確認し、がん保険が必要かどうかを決めましょう。

妻が癌にかかった場合にかかる負担を夫が抱えきれそうな場合

妻にがん保険が必要かどうかを考える基準として、「夫が負担を抱えきれるか」という点もあげられます。


たとえば、子どものいない2人住まいで、妻が介護している家族もいなくて、するべきことは家事のみ…という場合なら、負担を抱えきれるかもしれません。


もちろん前提として、ある程度の貯蓄や収入があることが条件です。


月収28万~50万円の一般的な収入であれば、高額療養費制度の上限は大体9万円以内に収まります。(実際の計算方法は、80,100円+(医療費-267,000円)×1%)


毎月その金額を用意でき、かつほかの出費や負担が普段とそう変わらなければ、がん保険で余分に給付金を受け取る必要はありません。


むしろその保険料を養育費やローン、投資などに使ったほうがお得です。

妻にがん保険が必要か考える際に参考になるデータ

さて、ここからは実際の統計データをもとに、妻にがん保険が必要かどうかを考えてみましょう。


今回紹介するデータは以下の4種類です。

  • 女性と男性のがん罹患率
  • 女性のがん保険加入率
  • がん治療にかかる医療費
  • 近年のがん治療は通院が主流
こちらを参考に、妻にはがん保険が必要か、またどんな保障を持った保険を選んだらいいのかを判断してみてください。

女性と男性のがん罹患率

まずは男性と女性のがんのかかりやすさを年齢別に見ていきましょう。


上皮内がん※含む男女のがん罹患率(単位:%)

女性罹患率男性罹患率
25~29歳1.30.3
30~34歳2.40.5
35~39歳3.40.8
40~44歳4.71.4
45~49歳6.12.2
50~54歳6.84.1
55~59歳7.97.6
60~64歳9.513.5
65~69歳11.921.7

引用:厚生労働省「全国がん登録罹患数・率報告 2019年」


若いころは女性のほうががんにかかりやすく、55~59歳で男性と同じくらいに並び、それ以降は男性のほうが割合が多くなります。


女性は特に乳がんや子宮がんの罹患率が高いです。


がん保険には女性特有のがんに対する保障もあるので、妻に保険が必要かを決める際にはそちらも考慮してみてください。


※上皮内がん(上皮内新生物)…患部が浅く転移する可能性のないがん。ステージ0の状態。

女性のがん保険加入率

つぎに、女性のがん保険の加入率を表にしました。

がん保険が必要か迷っている方は、ぜひ見てください。

女性のがん保険加入率(単位:%)
加入率
20代25.9
30代39.7
40代43.0
50代38.7
60代32.4
全体36.5

引用:生命保険文化センター「生活保障に関する調査 令和元年」


20代の加入率は4人に1人の割合ですが、30代から一気に増え、3人に1人以上が加入していることがわかります。


一番加入率が多いのは40代。その後はすこしずつ減っていきます。


これは乳がんの罹患率は40代後半から50代がピークになりそこから緩やかに減少するためでしょう。


この年代のがんリスクにのみ備えたい方は、期間が決まっていて保険料も安い定期保険を選択する手もあります。

がん治療にかかる医療費

つづいて、がんになったときにかかる医療費の平均データです。

胃・結腸・直腸は金額が近いため、3つの平均値を出しています。

胃・結腸・直腸の悪性新生物

1入院費用
ステージ0565,343
ステージⅠ1,161,703
ステージⅡ1,505,431
ステージⅢ1,335,231
ステージⅣ

836,896

全体983,751


気管支および肺の悪性新生物

1入院費用
ステージ01,596,224
ステージⅠ1,247,249
ステージⅡ960,756
ステージⅢ858,687
ステージⅣ969,139
全体908,470


乳房の新生物

1入院費用
ステージ0855,115
ステージⅠ756,154
ステージⅡ749,349
ステージⅢ1,071,532
ステージⅣ815,620
全体784,143

引用:全日本病院協会「疾病別・重症度別入院医療費の平均 重症度別急性期グループ  年間 2022」(一部再計算)


このデータは医療費ですので、実際に支払う自己負担額はここから健康保険で1~3割になり、高額療養費制度の限度額を超えるとさらに下がります

近年のがん治療は通院が主流

最後に、1996年から2020年におけるがんの入院患者数と外来患者数のデータを見てみましょう。


悪性新生物による入院・外来患者数の推移(単位:千人)

入院患者数外来患者数
1996年168.2192.9
1999年169.3181.9
2002年166.5180.0
2005年169.8204.6
2008年159.2218.2
2011年150.6219.9
2014年144.9231.6
2017年142.2249.5
2020年126.7247.0

引用:厚生労働省「令和2年(2020)患者調査の概況」


年を経るにつれて、がんの入院患者は減っていき、反対に外来患者が増えているのがわかります。


つまり、がん治療は通院が主流になっているということです。


がん保険もこれに合わせて通院保障を重視する商品が増えてきました。


どのようながん保険が必要かを判断するうえでの参考にしてみてください。

妻ががん保険に加入する場合のがん保険の選び方


妻のがん保険を選ぶとき、どのようなところに注意したほうがいいのでしょうか。


おすすめのがん保険の選び方を3つのポイントに分けて紹介します。


1.付けたい保障内容や特約を決める


がん保険にはさまざまな内容があり、条件や給付金額を選択する必要があります。


たとえば入院に備えたいのか、通院するたびに保障が欲しいのか、がんと診断されたときにまとまったお金が欲しいのか、など。どんなときに保障が欲しいのかを考えておきましょう。


また、自身の貯蓄や収入でまかなえる分は除いて、必要なだけの給付金額を計算しておくと、無駄な保険料を払わなくて済みます。


2.自分で支払える大体の保険料の目安を決める


保険料は毎月発生します。


支払える範囲の保険を選ばなければ、途中解約するしかありません。


家計簿を見て、どの程度までなら保険に使えるかを考えてみましょう。


保険料は、保険会社や選んだ保障と特約、給付金額によって変わるため、これらのバランスを取ることで支払い可能な額に調整することができます。


3.上記で出した条件に合致するがん保険を複数比較検討する


最後に1と2で出した条件に合う保険を見つけたら、あとは加入するだけです。


比較検討する際は、がん保険の比較サイトを利用すると簡単に好みの商品を見つけることができます。


マネーキャリアでもがん保険の比較ページを提供しているので、ぜひ使ってみてください。


また、自分に合った保険がどうしても決められないという方は、保険のプロに相談するのがおすすめです。


マネーキャリアでは、インターネットを使った保険相談サービスが無料で利用できます。


プロに相談したい方は以下のボタンからお気軽に申し込んでみてくださいね。

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共働きの場合は妻も生命保険に加入しておくのがおすすめ


共働きの家庭では、妻も立派な稼ぎ手です。


また、夫が主夫をしており、妻が主に収入を得ている家庭もあるでしょう。


そのような状況で妻にもしものことがあれば、家庭の収入は大きく減ってしまいます。


なので妻が働いている場合は、がん保険だけでなく生命保険も同時に加入するのがおすすめです。


そうすることにより、妻に万が一のことがあっても場合でも、遺された家族の助けになります。


生命保険の種類ですが、もし資産運用もかねて利用したい場合は終身保険を選択しましょう。解約しても支払った保険料の一部や全部、保険によってはそれ以上の額が戻ってきます。


「保険料は戻らなくていいからとにかく安く抑えて保障だけ受けたい」という方は、定期保険収入保障保険を選ぶといいでしょう。

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まとめ:妻にがん保険は必要か


妻にがん保険は必要かどうかを、シミュレーションやデータをもとに考えてみました。


女性は若いときにがんになりやすいため、がん保険に加入して備えておくのが無難です。


ただし貯蓄や家族構成によっては、がん保険に加入しなくてもいいところもあることがわかりました。


男女関係なく年齢とともにがんの罹患率は上昇します。


日本人の2人に1人はがんになるといわれている現代ですので、早めの準備をしておいて損はありません。


がん保険を探す際プロの意見を聞きたい場合は、ぜひマネーキャリアを活用してください。

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